著者

藤村 直美

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.48, no.11, pp.1290-1291, 2007-11-15

被引用文献数

1

著者

三井所 健太郎 藤村 直美

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2009-GN-73, no.17, pp.1-6, 2009-11-19

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就職活動の早期化・長期化による、学生の講義及び研究への参加意欲の低下は深刻な問題である。しかし、この問題について大学・学生・企業間で議論されることは少なく、具体的な解決策は講じられていない。本研究では、このような状況を改善するため,学生に大きな負担となっている 「就職情報管理」 及び 「エントリーシート作成」 を支援するシステムを開発した。学生の就職活動への負担を減らし、学業への意識低下を防ぐことを本研究の目的とする。

著者

藤村 直美 堀 良彰 平山 善一

雑誌

情報処理学会研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.37(2003-DSM-032), pp.49-54, 2004-03-29

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九州芸術工科大学と九州大学は平成15年10月1日付で統合し,九州芸術工科大学は新しい九州大学の一部となった.これに伴って ,九州芸術工科大学の学内ネットワークを九州大学の学内ネットワークに統合する作業を行った.具体的には,IPアドレスの変更,ドメイン名の変更,キャンパス間接続の高速化である.また ,九州芸術工科大学情報処理センターを九州大学情報基盤センター大橋分室として統合し,関連する学内規則の整備を行った.ここでは大学の統合に伴って行った作業内容,手順,問題点,およびその後の経緯などについて報告する.

著者

藤村 直美

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2021-IOT-54, no.4, pp.1, 2021-07-02

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大学における最近の情報環境整備について,九州大学における取り組みを,情報統括本部の設立から,その後の活動について,筆者が直接かかわった活動について述べる.具体的には,ソフトウェアの包括契約,電子メール,認証基盤,教育情報システム,PC 必携化 (BYOD),遠隔講義システム,Web 学習支援システム,教育データの利活用,クラウドの活用,最後に ISMS 取得について,歴史的な経緯,現状,問題点,今後の課題等について述べる.

著者

藤村 直美 戸川 忠嗣 笠原 義晃 伊東 栄典

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2011-IOT-14, no.10, pp.1-6, 2011-07-08

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九州大学情報統括本部では学生に提供しているメールサービスとして、従来は学生番号をベースとしたアドレスで提供していた。しかしながら大学院に進学時にアドレスが変わるなどの問題があると考え、姓名をベースにしたアドレスも使えるようにメールシステムを再構築して 2011 年 4 月からサービスを開始した。ここではシステムの基本的な考え方、実装、運用に至るまでの問題点、運用の実際について報告する。

著者

揚村 敬子 吉永 幸靖 藤村 直美

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.437, pp.37-42, 2008-01-18

参考文献数

8

被引用文献数

3

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視覚障害者は日常生活の中で目の見える人にほんの少し手助けしてもらえば済む問題に遭遇することがある.本研究では視覚障害者がそのような問題に遭遇したときに即座にかつ手軽に支援を受けることができるよう,インターネットの映像通信を利用した遠隔支援法を提案する.それと同時に多数のオンラインサポータを集い,巨大なボランティアネットワークで視覚障害者をサポートできる体制を考え,それを実現するためのシステムを構築する.本論文では先行研究や,独自に行った検証実験を通して視覚障害者にとって使いやすいシステムの考察を行う.

著者

上田 将嗣 佐々木 睦美 横山 大輔 知識 拓弥 先立 英喜 山本 保文 藤村 直美

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2018-IOT-43, no.16, pp.1-7, 2018-09-20

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九州大学情報統括本部 (以下,「情報統括本部」 という.) では,2017 年から 2018 年にかけて,キャンパスライセンスを締結するセキュリティ対策ソフトの切り替えを実施した.本稿では,切り替えに至る経緯及び切り替え作業の内容と遭遇した問題点について報告する.

著者

藤村 直美

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.46, pp.255-256, 1993-03-01

被引用文献数

1

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近年の半導体技術の進歩に伴って、マイクロプロセッサ(以後MPと略す)はパーソナルコンピュータヤワークステーションだけでなく、電卓を始め、家庭電化製品、OA機器、工作機械などにも広く組み込まれるようになってきている。これらのMPは目立たないが、数量は圧倒的に多く、組み込みの対象は毎年拡大の一途をたどっている。したがってこうした組み込み型MPの動作に必要なソフトイェアの生産性を客観的に評価できることは重要である。しかしながらこうしたソフトウェアの生産性を客観的に評価するための有効な尺度は依然として確立されているとはいい難い。そこで1988年度から組み込み型MP用ソフトウェアの生産の実情を把握するために継続してアンケート調査を行なって来た。ここでは5年間の調査結果に基づいて導出した組み込み型MP用ソフトウェアの生産性モデル式について報告する。

著者

松浦 敏雄 藤村 直美 相原 玲二 岸場 清悟 山之上 卓 山井 成良 宮下 健輔 坂下 秀

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.41-41, 2017-11-30

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インターネットと運用技術研究会主催のインターネットと運用技術シンポジウムは 10 回目を迎える.また,分散システム / インターネット運用技術シンポジウムから通算 20 回目となる.10 年目の節目となる本シンポジウムでは,「インターネットと運用技術の過去と未来」 について,IOT / DSM / QAI / EVA 研究会歴代主査によるパネルディスカッションをおこない,未来を展望する.

著者

藤村直美

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE)

巻号頁・発行日

vol.2014-CE-127, no.8, pp.1-1, 2014-11-29

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九州大学では,2013 年 4 月から、学部の新入生全員が自分で購入したパソコンを大学に持参し,それを使って授業を受ける体制(学生 PC 必携化)に切り替えた.こうした新しい情報環境での教育を実現するに至った背景,目的,実現するまでの経緯 (会議、部局説明会),何をどう整備したか (ソフトウェア,無線LAN,ファイヤウォール,認証基盤の変更等),円滑に情報環境を整備するために入学式前に行っている講習会について報告する.さらに,現在の状況,今後の可能性などについて簡単に紹介し,今後の学習環境のあり方について,関係者に問題提起を行う.

著者

福田 博文 藤村 直美

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集 平成19年度電気関係学会九州支部連合大会(第60回連合大会)講演論文集

巻号頁・発行日

pp.224, 2007 (Released:2009-02-10)

著者

藤村 直美

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.602-605, 2014-05-15

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大学の情報学習環境としてのホスト計算機と専用端末からサーバとパソコン,パソコンだけへという設備の変遷,Web教材の導入や授業の録画の公開などによる教材の提供方法の変化とOCW (Open-CourseWare)とのかかわり,何時でも,何処でも,自分のペースで学習できるための学生PC必携化の導入とそれに関連した活動や現状,九州大学が今後の教育を見据えて設置した教材開発センターの紹介,最後に今後盛んになると推測されるMOOC (Massive Open Online Course) の現状と問題点などを述べている.

著者

小森 将登 堀 良彰 平山 善一 藤村 直美

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. TM, テレコミュニケーションマネジメント (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.36, pp.13-18, 2004-05-07

参考文献数

3

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九州芸術工科大学と九州大学は2003年10月1日に統合した.これに伴ってネットワークも統合し,九州大学のネットワークの一部となった.これを契機に大橋キャンパス(旧九州芸術工科大学)におけるIPアドレスの管理方法を全固定IPアドレスからDHCPを中心とする体制に変更した.センターの事務職員も減ったことから,端末設置業務を可能な限り自動化することを目的として,利用者による申請手続きからDHCPやDNSの設定ファイル変更までを含めて全ての処理を自動化する支援システムを構築したので報告する.