著者
崔 青林 谷口 仁士 兼田 敏之
出版者
一般社団法人 地域安全学会
雑誌
地域安全学会論文集 = Journal of social safety science (ISSN:13452088)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.153-159, 2008-11-01
参考文献数
10

<p>In this paper, we analyzed the influence that the crowd inflow in the terminal station transfer passage gave to stayed. This model is based on findings of a field survey at Nagoya Station and the past crowd accident investigations. The agent model that we developed is applied to the different cases for the validity check. Simulation is modeled on North Corridor at JR Nagoya Station, and we shows the results under the various settings. such as the in-flow co-efficiency and OD patterns. Under the realistic case setting, we analyzed the results on local crowd density on the corridor of Nagoya station.</p>
著者
谷口 仁士 小川 雄二郎
出版者
地域安全学会
雑誌
地域安全学会論文報告集
巻号頁・発行日
no.4, pp.391-398, 1994-08

地震と震度 1994年6月6日、15時47分(現地時間)ごろ、コロンビア南部のカウカ県パエス村近くを震源とするマグニチュード6.4(Richter Scale)の地震が発生した。コロンビア国立観測所(Colombia National Seismological Network)によって求められた震源位置は、北緯2.9度、西経76.08度、震源深さ10kmの比較的浅い地震であった。この地震によってコロンビアのほぼ中央域が有感地域となった。各地の震度(MM震度階)は震央から40km以内で6〜7、震央距離100km付近のカリ、ポパヤン、ネイバ市で5〜6である。また、震央から約300kmに位置するボゴタ市域でも地震を感じた。著者らは6月18日より現地に入り被害調査を行ったので、ここにその被害概況を速報として報告する。被害の概要 地震当時、コロンビアは雨期で降り続く降雨によって地盤は完全に飽和状態となっていたため、被害のほとんどは斜面崩壊とその土石流による災害であった。被害が発生した地域はネバド・デル・ヴィラ火山(標高:5,750m)の南から南下するパエス川に沿った地域である。斜面崩壊と土石流による物的被害 ネバド・デル・ヴィラ火山山頂付近の万年氷が地震動で崩壊しパエス川に流下するとともに震源地域のいたるところで斜面崩壊が発生した。これらの土砂は土石流となってパエス川を流下し、この流域に点在する村々を襲い多くの家屋と人命を奪い、マグダレナ川のベタニア(Betania)にあるダムサイト付近まで達した。特に甚大は被害を被った震央付近の卜エス村ではこの土石流によって村全体が消滅した。地震動および土石流による家屋被害は、倒壊・流失家屋:620戸、被災家屋:2,400戸となっている。また、パエス川流域の道路や橋梁は斜面崩壊や土石流によっていたるところが被災し、特に、土石流によって流出した橋梁は10ヶ所にもおよんでいる。震央から約140kmに水力発電ダムがあるが、このダムに直接被害は発生していない。しかし、土石流による流木や土砂がダムサイトまで到達しているため、ダムの貯水機能障害など間接被害が発生している。今後も土砂の流下・堆積によってこの機能障害はますます増大する危険性がある。人的被害 当初の新聞報道による1,200人の死者・行方不明者の多くは高台に逃げ、最終的には死者200人、行方不明100人となっている。また、ホームレスなどの被災者は14,000人にのぼっている。
著者
谷口 仁士 飯田 汲事
出版者
愛知工業大学
雑誌
愛知工業大学研究報告. B, 専門関係論文集 (ISSN:03870812)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.207-217, 1979-03-31
被引用文献数
5

昭和23年(1948)6月28日福井県にM=7.3の地震が発生し,福井,石川の両県に甚大な被害を及ぼした。この地震の被害資料の収集および解析を行ない,被害の全貌を明らかにし,全壊率分布,被害率分布等を詳細に求めた。また被害率と全壊率との関係も明らかにした。特に断層からの距離と全壊率との関係を求めたところ,沖積層地盤では断層より約10kmまでの地域が全壊率30%以上の激震区域となっていることがわかった。さらに全壊率と半壊率との割合を調べたところ,全壊率が50%以上の地域においては,全壊家屋と半壊家屋を加えた大被害戸数が総戸数の9割近い値を示していることもわかった。なお震度分布を明らかにしたが,震度6以上の烈震区域の面積は約2,050km^2,震度7の激震区域の面積は約1,400km^2となり,如何に地震動の激烈地域が大きかったかがわかる。
著者
岡田 成幸 谷口 仁士 井戸田 秀樹 林 勝朗 竹内 慎一 名知 典之 中嶋 唯貴 島田 佳和 石田 隆司
出版者
名古屋工業大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本邦の主要住家である木造建物(倒壊により死者発生危険度が特に高いとされている構造形式)について、地震からの構造健全性を微動のカオス挙動を測定する手法を応用して逐次監視し、さらに監視結果である物理指標を居住者に分かり易い防災情報(生命安全性)に変換し提供(リスクコミュニケーション)することにより、構造ヘルスモニタリングを人的被害軽減化対策システムとして防災に有効活用させる方途を考究した。