著者

黒川 茂莉 石塚 宏紀 渡邊 孝文 村松 茂樹 小野 智弘 金杉 洋 関本 義秀 柴崎 亮介

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.18, pp.1-6, 2014-05-08

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携帯電話通信時の位置情報履歴は,全国を網羅的に人々の移動が把握可能であるため,都市交通施策などへの応用が期待されている.都市交通施策のあり方を検討するために国士交通省を始め各自治体で実施されているパーソントリップ調査では,人々の滞在地,滞在時間だけでなく滞在目的も重要な調査項目となるが,滞在目的推定の研究はいまだ不十分である.そこで本稿では,携帯電話通信時の位置情報履歴から,個人の滞在地及び滞在時間を検出し,自宅,職場,お出かけ先などの各滞在地に対する滞在目的を推定する手法を評価する.評価では,利用同意を得た 1250 名の 4 週間の位置情報履歴と行動に関する Web アンケート結果を用いた.Location information associated with communication records of mobile phones has paid attention as a probe for person trips. In this paper, we evaluate a methodology to estimate semantics of significant places extracted from locations associated with communication records. The accuracy of the methodology is demonstrated by experiments using actual communication records of 1250 subjects.

著者

砂原秀樹 山内正人 金杉洋 柴崎亮介

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.1024-1026, 2014-07-02

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位置情報を含むさまざまな情報を収集し活用することで有益な情報を生み出すことは可能であるが、そこに含まれるパーソナル情報をどのように扱うべきかについてはさまざまな議論がある。「情報銀行」の取組は、パーソナル情報を取り扱うHUBとなる組織を介し、安全にそして安心してパーソナル情報を預けられるようにし、それらを活用する試みである。本論文では、「情報銀行」の構想について紹介すると共に、それが目指す仕組み、特に技術的課題について述べる。また、「情報銀行」を実現するため我々はインフォメーションバンクコンソーシアムを設置した。ここでは、技術、社会受容性、利活用について検討を行い、「情報銀行」を実現するための研究・開発・実証実験を行う予定である。実現のためには、技術的課題だけを解決すればよいのではなく、そのメリットを正しく認識し、こうした仕組みが社会に受け入れられるために必要な事柄を整理する必然性がある。この組織は、こうした課題に取り組み、その成果を公開していくことを目標としている。ここでは、インフォメーションバンクコンソーシアムの活動についても概説する。

著者

金杉 洋 瀬戸 寿一 関本 義秀 柴崎 亮介

出版者

一般社団法人 地理情報システム学会

雑誌

GIS-理論と応用 (ISSN:13405381)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.43-48, 2019-06-30 (Released:2021-06-30)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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OpenStreetMap (OSM), well-known as one of famous and continuous Volunteered Geographic Information (VGI) activities to establish open geospatial database, has been updated and maintained by a lot of volunteers all over the world day by day. In addition, OSM has attracted various kinds of users due to its worldwide coverage and open license. However, as volunteer mappers have generated or have edited OSM data, data quality such as positional accuracy, completeness and freshness is heterogeneous in different regions. Therefore, it is required and important for OSM users and mappers to evaluate data quality quantitatively and regularly. Especially, in Japan, there are not existing researches dealing with nationwide usability of OSM road data by comparing with other road data. Toward discussing significant criteria of data quality assessment, this paper describes the comparison results between OSM road data and Digital Road Map (DRM), on the perspective of positional difference and area coverage in 1 km grids and city boundaries.

著者

西村 雄一郎 瀬戸 寿一 金杉 洋 吉田 大介

出版者

奈良女子大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-07-18

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本研究は,近年活発化しているクラウドソーシングと呼ばれる一般市民からの情報によって,インターネット上の地図を編集するプロジェクトに着目し,そのようなクラウドソース型地理情報のトラストに関して,多角的な視点による研究を行う.研究実施計画に設定した5つの研究フェイズのうち、主に以下の2つを中心に研究を実施した.・クラウドソース型地理情報の理論的位置づけに関する研究(西村・瀬戸):クラウドソース型地理情報に関する先行研究・論文は,主に英語圏におけるGISと社会に関する地理学的な研究を中心に存在するが,クラウドソース型地理情報に関する理論的な位置づけ・学術的な議論に関するレビューを行い,従来の研究を包括的に整理した.また,クラウドソース型地理情報の実践的な取り組みにも着目し,作成方法やデータの編集方法の進展について調査を行うとともに,それらを整理した.・日本におけるクラウドソース型地理情報の正確性や網羅性に関する分析(西村・瀬戸・吉田):クラウドソース型地理情報は、地理情報に関する専門的な知識や技能を必ずしも持っていない一般の市民によって作成されている.日本におけるクラウドソース型地理情報に対して,公的な組織が測量によって作成した地理情報や,商用の地理情報とその正確性や網羅性を比較した.また,クラウドソース型の地理情報の編集の特徴の一つである,コミュニティによる正確性や網羅性を実現するための試みや,データの相互チェックなど実態に関しての分析を行った.

著者

砂原秀樹 山内正人 金杉洋 柴崎亮介

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.1024-1026, 2014-07-02

著者

金杉 洋 松原 剛 柴崎 亮介 杉田 暁 福井 弘道

出版者

一般社団法人 地理情報システム学会

雑誌

GIS-理論と応用 (ISSN:13405381)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.57-62, 2017-12-31 (Released:2019-12-31)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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The number of climbers in Japanese mountains have increased for recent years, and climbing and hiking have been getting constructive fields in tourism. However, some climbing beginners, especially middle aged and older people, who are overconfident on own physical strength sometimes encounter serious accidents and distresses. Actually, an accident and a distress in a mountain have also increased in these years. In order to achieve safer mountain climbing, it would be effective to aggregate and analyze individual climbing experiences in accordance with not only individual conditions but also mountain environments even if there is poor network connection and power supply. Therefore, this paper aims to organize available datasets for analysis of practical behavior of mountain climbers, and describes methods to obtain climbing behavior data even for middle and older people under poor network and power environment. In particular, we implemented a cloud system to aggregate online-submitted climbing plans, and a check-in app using individual owned IC-cards. Finally, this paper describes some findings and discussions through our field experiments.

著者

小川 芳樹 秋山 祐樹 金杉 洋 柴崎 亮介

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.140-155, 2018 (Released:2018-04-13)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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将来予測されている南海トラフ地震が発生した場合における危機管理対応を的確に実施するために,本研究は高知市周辺を対象として,近年の観測技術の向上に伴い蓄積されている観測ビッグデータを用いて被害予測に適用可能なミクロデータを整備することで高精細な被害推定を目指す.そのためにGPS付帯の携帯電話のプローブデータ,住宅地図,電話帳などのジオビッグデータを用いて時空間内挿することで,季節ごとの数日間ずつを対象に15分単位の詳細な人の流動が把握できる人流データを開発した.また,整備した人流データを用いて津波・倒壊・火災による人的被害を統合的に推定する環境を構築した.さらに,多様な被害推定結果を分析することで地域ごとの被害尤度分布を明らかにし,地域ごとに起こり得る最大被害・最尤被害を明らかにした.その結果,地域により被害が大きくなりやすい地域とそうでない地域の分布が明らかになった.

著者

松原 剛 金杉 洋 熊谷 潤 柴崎 亮介

雑誌

マルチメディア,分散協調とモバイルシンポジウム2016論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.1550-1555, 2016-07-06

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平常時から継続的に人々の流動や分布を把握することは,様々な分野の基盤情報として需要が拡大しつつある.人々の流動を把握する手段として,屋外においては GPS を利用した衛星測位技術が確立しているが,地下や屋内等 GPS が利用できない場所では,様々な屋内測位手法が提案されており,施設ごとに独立して設置されている.人々の流動や分布の変化を屋内施設 ・ 地下空間に渡って捉えるには,少なくとも施設単位の粒度で位置を特定する必要がある.本論文では東京都内の地下鉄駅を対象に,携帯電話網の通信で参照される基地局セル ID と各地下鉄駅の対応表を作成し,地下鉄利用時の利用駅の推定を試みた.

著者

黒川 茂莉 石塚 宏紀 渡邊 孝文 村松 茂樹 小野 智弘 金杉 洋 関本 義秀 柴崎 亮介

雑誌

研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL)

巻号頁・発行日

vol.2014-MBL-71, no.18, pp.1-6, 2014-05-08

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携帯電話通信時の位置情報履歴は,全国を網羅的に人々の移動が把握可能であるため,都市交通施策などへの応用が期待されている.都市交通施策のあり方を検討するために国士交通省を始め各自治体で実施されているパーソントリップ調査では,人々の滞在地,滞在時間だけでなく滞在目的も重要な調査項目となるが,滞在目的推定の研究はいまだ不十分である.そこで本稿では,携帯電話通信時の位置情報履歴から,個人の滞在地及び滞在時間を検出し,自宅,職場,お出かけ先などの各滞在地に対する滞在目的を推定する手法を評価する.評価では,利用同意を得た 1250 名の 4 週間の位置情報履歴と行動に関する Web アンケート結果を用いた.