著者

高木 聡一郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.746-753, 2013-01-01 (Released:2013-01-01)

参考文献数

4

被引用文献数

3 5

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政府が保有するデータの公開と利活用を行う「オープンデータ」が注目を集めている。わが国においても政府が「電子行政オープンデータ」を策定するなど,政策課題として取り組み始めたところである。本稿では,こうしたオープンデータについて先行して取り組む欧州の政策動向を概説することにより,オープンデータの概念,経緯,および推進上の主要な論点を明らかにする。とりわけ,データ公開の現状,政策的取り組みの経緯,データのライセンス,民間とのコミュニケーション施策を取り上げる。こうした欧州における先進動向を踏まえ,今後日本が進めるにあたっての課題を考察する。

著者

高木 聡司

出版者

立命館大学

雑誌

Core ethics : コア・エシックス (ISSN:18800467)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.385-392, 2011

著者

高木 聡

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.257-265, 2014-07-01 (Released:2014-07-01)

参考文献数

1

被引用文献数

1

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近年,「3Dプリンター」が急速に注目を集めている。経済産業省では,2013年10月から2014年2月まで「新ものづくり研究会」を開催し,付加製造技術について議論した。付加製造技術は,(1)精密な工作機械としての発展可能性(付加製造装置)と,(2)個人も含めた幅広い主体のものづくりツールとしての発展可能性(3Dプリンター)の2つの方向性をもち,航空機分野や医療分野といった先進分野での応用が期待されるだけでなく,多くの人々のアイデアがつながることで,これまでにない新しい製造業のかたち(インディーズ・メーカー)を実現する可能性がある。2020年における付加製造技術の経済波及効果は,総額で約21.8兆円に達することが予想され,わが国も「3次元造形システム」の研究開発によって,装置,ソフト,材料の開発を進めつつ,普及を促すうえで知的財産権や製造物責任等の課題がないか,昨今の事例も踏まえて引き続き検討していく。

著者

原 翔子 永崎 研宣 高木 聡一郎 大向 一輝

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.e45-e51, 2023 (Released:2023-11-01)

参考文献数

12

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本稿では、同一テーマの下で企画された複数の展覧会の構成を共起ネットワークによって可視化し、その比較によって、キュレーションが鑑賞者に異なる視点を与えることを明らかにした。具体的には、河鍋暁斎をテーマとする3つの展覧会を対象とした。分析対象となった日本画や浮世絵は、描かれているモチーフが作品名に反映されているため、計量テキスト分析が可能である。実地での鑑賞を検討する際の情報収集や、鑑賞後に展覧会を振り返る際に、本稿の手法は有用である。また、全体像として共起図を提示しておくことで、さらに多角的な鑑賞視点が期待できる。本稿の成果はキュレーション機能を持つデジタルコレクションに対して大いに有用であると期待される。

著者

高木 聡司

出版者

立命館大学

雑誌

Core ethics : コア・エシックス (ISSN:18800467)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.161-174, 2008

著者

高木 聡一郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.746-753, 2013

被引用文献数

5

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政府が保有するデータの公開と利活用を行う「オープンデータ」が注目を集めている。わが国においても政府が「電子行政オープンデータ」を策定するなど,政策課題として取り組み始めたところである。本稿では,こうしたオープンデータについて先行して取り組む欧州の政策動向を概説することにより,オープンデータの概念,経緯,および推進上の主要な論点を明らかにする。とりわけ,データ公開の現状,政策的取り組みの経緯,データのライセンス,民間とのコミュニケーション施策を取り上げる。こうした欧州における先進動向を踏まえ,今後日本が進めるにあたっての課題を考察する。

著者

和泉 賢一 藤瀬 剛弘 井上 佳奈子 森 仁恵 山崎 孝太 本郷 優衣 高木 聡子 山内 寛子 蘆田 健二 安西 慶三

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.542-545, 2013 (Released:2013-09-19)

参考文献数

16

被引用文献数

3 6

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症例は73歳男性.主訴は貧血.家族歴,生活歴ともに特記事項なし.既往歴に2型糖尿病,橋本病を認めた.血液検査所見にてMCV高値の大球性貧血を認めた(赤血球数279万/μL,ヘモグロビン12.2 g/dL,MCV 121.9 fL).葉酸は基準値内であったが,ビタミンB12を測定したところ,57 pg/mL(基準値:180~914)と低値を認めた.消化管内視鏡であきらかな貧血の原因と思われる所見を認めず,また,抗内因子抗体は陽性であった.治療について,本人と相談したところ,注射は絶対に拒否するとのことであった.同時期に糖尿病の神経障害の治療のため,メコバラミンを内服処方したところ,著明にHb,MCVに改善を認めた.経口によるビタミンB12投与により,悪性貧血が改善したと考えた. 高齢者に貧血は多く,その中でも,悪性貧血は高齢になるにつれ頻度の高くなる疾患であり,注意が必要である.悪性貧血は,ビタミンB12製剤の注射治療が主に行われており,内服治療は一般的ではない.しかし,最近,ビタミンB12大量内服で効果を認めた症例が報告されるようになった.本症例も,ビタミンB12経口内服後に貧血の改善を認めており,効果があると考えられた.身体機能が低下する傾向にある高齢者にとって,安全・安価に加え,侵襲度の低い治療選択肢が増えることは望ましい事と思われる.内服投与も,今後の高齢者悪性貧血の治療の選択肢として考慮して良いのではないかと考え,本症例を報告する.

著者

高木 聡一郎

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.1238-1243, 2013-11-15

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日本では「電子行政オープンデータ戦略」の制定から1年余りが過ぎ,政府・自治体,また民間でもオープンデータへの取り組みが見られるようになった.海外諸国には,日本より数年先行して様々な取り組みを行っている国々がある.こうした国々では,高い理想を掲げる一方,利活用を推進するにあたって様々な課題にも直面し,それらの課題を克服するための方策を模索している.本稿では,海外諸国での経験を紹介するとともに,今後日本でも課題になると考えられる点についての示唆を導出する.

著者

高木 聡一郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.1238-1243, 2013-11-15

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日本では「電子行政オープンデータ戦略」の制定から1年余りが過ぎ,政府・自治体,また民間でもオープンデータへの取り組みが見られるようになった.海外諸国には,日本より数年先行して様々な取り組みを行っている国々がある.こうした国々では,高い理想を掲げる一方,利活用を推進するにあたって様々な課題にも直面し,それらの課題を克服するための方策を模索している.本稿では,海外諸国での経験を紹介するとともに,今後日本でも課題になると考えられる点についての示唆を導出する.

著者

高木 聡

出版者

科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.257-265, 2014-07

著者

斉藤 良博 加藤 正宣 杉浦 道雄 高木 聡

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.95, no.253, pp.23-28, 1995-09-21

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電力設備は、発電所からお客さまに供給する配電線まで、供給エリア内に面的に設置されており、大規模な地震や大型台風で電力設備が被害を受けた場合は、早期復旧のため、被災状況を迅速かつ的確に把握し、復旧のための適切な処置を行うことが重要である。東京西支店では、非常災害時における情報集約機能・指示報告機能を支援する「非常災害時対策本部支援システム」を構築した。本稿では、支援システムの概要を述べるとともに、特徴である「様々な目的に使用できる多様性」「使用目的にあわせた制御パターン化による操作の容易性」「既設システムとの連係による低コスト化の実現」について発表する。

著者

斉藤 良博 加藤 正宣 杉浦 道雄 高木 聡

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.19, no.43, pp.23-28, 1995-09-21

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電力設備は、発電所からお客さまに供給する配電線まで、供給エリア内に面的に設置されており、大規模な地震や大型台風で電力設備が被害を受けた場合は、早期復旧のため、被災状況を迅速かつ的確に把握し、復旧のための適切な処置を行うことが重要である。東京西支店では、非常災害時における情報集約機能・指示報告機能を支援する「非常災害時対策本部支援システム」を構築した。本稿では、支援システムの概要を述べるとともに、特徴である「様々な目的に使用できる多様性」「使用目的にあわせた制御パターン化による操作の容易性」「既設システムとの連係による低コスト化の実現」について発表する。