著者

石井 裕

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.94, no.373, pp.1-6, 1994-11-25

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本論文では,人間の活動をフォアグラウンド・アクティビティとバックグラウンド・アクティビティに分類し、人間のコミュニケーション行動をこの視点から捉え直す。そしてコラボレーション、コミュニケーション、アウェアネスからなる、コミュニケーションの文脈拡張のためのフレームワークを提案し、それぞれの支援技術について論じる。

著者

片瀬 和子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.70, pp.13-19, 1999-05-21

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昨今、絵画、写真、書籍等のコンテンツのデジタル化が本格展開されつつある。コンテンツのデジタル化の動向、デジタルコンテンツの利用をサポートする新たなビジネスの台頭について論じるとともに、デジタルコンテンツの利用拡大に向けた課題を検討する。

著者

仁科 辰夫 村松 淳司 曽根 秀昭

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.96, no.607, pp.1-6, 1997-03-21

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東北大学では,1988年にTAINS88が,1995年に超高速キャンバスネッドワークSuper TAlNSが完成した。この先端的な情報環境が活用され成功しているのは,運用管理を担当する専門部局からの指導ではなく,一般ユーザサイドから興味を持った方々が広く参集し,活動している TAINS利用研究会による利用技術の研究開発と教育啓蒙に依るところが大きい。本稿では,TAINS利用研究会の組織とその活動の概容について述べる。

著者

若原 俊彦 松本 充司 安野 貴之 榎本 孝 渡部 保日児 石橋 聡 倉橋 利幸 櫻本 高雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.438, pp.15-20, 2000-11-10

被引用文献数

1

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本論文は, 3地点以上の多地点で講師と受講生の間で講義空間を形成し, 参加者が一体となって受講するオンライン電子講義システムに関して、その構成法について述べたものである.本電子講義システムでは, 遠隔の受講生間で臨場感を向上させ一体感による講義空間を実現するため、複数の地点の映像をクロマキー合成するとともに, コンピュータグラフィクスにより背景を3次元合成する.具体的に、麻布、横須賀、早稲田の3地点間をディジタル回線で接続し, サイバースタジオを用いて各地点の映像のクロマキー合成を行うとともにコンピュータグラフィクスを用いて背景合成を行って遠隔講義実験を行い、受講者のアンケート結果から良好な特性が得られた。

著者

白石 善明 大家 隆弘 森井 昌克

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.97, no.65, pp.15-20, 1997-05-22

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インターネット上で静止画,動画像配送実験を行った.動画像配送においては,Xing社のStream Works Ver.1を用いた.また,動画像を見れないユーザに,時間的制約がないWWWによって静止画像を提供するSnapShotのぺージを作成した.さらに,徳島大学を中継基地として,プロバイダ各社がStreamWorksのプロパゲーシヨンと,WWWのミラーリングを行ったが,効率的なアクセス制御を行うために臨時回線を敷設した.その結果,通常のライブ放送と比較して,多くのユーザがリアルタイムで快適に視聴することができた.本稿では,その実験プロジェクトとシステム,実験結果について報告する.

著者

長尾 和彦 窪田 八洲洋 中 哲夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.96, no.70, pp.45-50, 1996-05-23

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弓削町は瀬戸内海のほぼ中央に位置し、四方を豊かな自然に囲まれた島にある。離島という立地条件は同時に都市部との文化的格差をもたらし、過疎化・高齢化が進んでいる。このような状況のもと、弓削町は21世紀に向けて将来計画を制定し、平成8年度からその1事業として弓削町CATVネットワークを開始した。一方、弓削商船高専も、教育環境の改善を目指してマルチメディアセンターが構築されつつある。地域行政と高等教育機関が互いに協力し、社会福祉や生涯教育に利用して、文化的格差などの問題に対する取り組みをおこなっている。

著者

岩爪 道昭 武田 英明 西田 豊明 太田 衛 高岡 良行 水上 雄一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.97, no.212, pp.33-40, 1997-07-25

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本稿ではオントロジーとドキュメントベースに基づく現場技術情報の共有支援法を提案する. 技術者・作業者は, 業務を遂行する過程でさまざまな技術情報を参照する必要がある. 企業内では, 円滑な業務遂行のために基準・規定類が整備されている. また, 近年ネットワーク技術の進歩により, これらの書類は電子化され, イントラネット(Intranet)上に蓄積されるようなってきた. しかし, これらの技術情報の利用方法は必ずしも自明ではなく, 業務に利用するためには, 長年の専門知識やノウハウを必要とした. 本研究では, 対象に関するオントロジーを用いて, ベテラン技術者の専門知識やノウハウの継承を促進する現場技術情報共有支援システムを提案し, 配電用変電所における流用変圧器の改修計画業務支援を対象としたプロトタイプを構築した. これにより筆者らの手法の有効性および構築したシステムが十分実用的であることを検証した.

著者

田口 安男

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.93, no.508, pp.31-36, 1994-03-11

被引用文献数

1

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構造化文書が扱えるドキュメントエディターAkaneでは、ODAの枠組みの中に罫線を柔軟に編集できる表内容体系を新設した。この内容体系では、罫線とセルの関係を利用し、表構造を罫線データとして表現している。このため文書構造を複雑にすることなく、マトリックス状でない表も扱える。本報告では、表内容体系の定義と、これに関連する技術課題(自動拡縮、頁分割)を構造化の視点から述べる。さらに、Akaneの表を使ったシステム事例を紹介する。

著者

若原 俊彦 松本 充司 薗 郁雄 中辻 裕一 大和 哲二 小原 英行 清水 隆雄 中谷 信樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.43, pp.7-12, 2001-05-08

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本論文は, 60GHz帯のミリ波無線伝送システムを用いて、キャンパスネットワークを構成するため、キャンパス内の各ビルにおけるケーブル配線方式の検討結果を報告するものである。この周波数帯は、昨年の8月に郵政省から省令改正により日本では初めて無免許で使用を認可されたものであり、これを用いて100Mbps高速キャンパスネットワークを構築する際のビル屋上および屋内配線方式として2芯光ファイバを用いる場合と多芯光ファイバケーブルを用いる場合のコスト比較を行い、多芯ケーブルを用いるほうが経済的であり、また工事の作業性なども容易であることが明らかとなった.

著者

森 昌之 加納 正雄 首藤 晃一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.98, no.546, pp.1-6, 1999-01-22

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地域のホームユーザ, 中小ビジネスユーザにコンピュータ通信サービスを経済的に提供する地域情報ネットワークシステムは, センタ側装置である多重化ブルータ(MBR)とグループ管理サーバ(GMS), そしてユーザ宅に設置されるローエンドカード(LECard)により構成される.LECardは, ユーザ宅にイーサネットインタフェースを提供するとともに, グループ通信サービスに必要なPC末端MACアドレスの検出・通知機能を有している.本稿では, LECardのマルチプロセッサ対応を目的とした装置構成ならびに制御ソフト(CW)遠隔ダウンロード方式について述べる.さらに, LECardの低コスト・小型化に向け, CAM機能を内蔵したMPUを適用する装置構成法について提案する.

著者

五十嵐 洋介 白石 善明 森井 昌克 澤邊 正彦 今 敏則 向井 祐之 小松 尚久

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.97, no.66, pp.13-17, 1997-05-23

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電子メールの普及にともない,現存の郵便システムへの応用が実現可能となりつつある.本稿では,電子認証技術を郵便に応用し,オンラインで郵便の受け付けを行う新しい郵便システムについて考察する.本郵便システムでは,電子メールと現存の郵便との融合がはかられ,電子メールによって伝達すべき内容と相手先住所を郵便局(本システムのサーバ局)へ送り,郵便局では,差出人と郵便局側で,相互認証を行い,相手先に対しては伝達すべき内容をハードコピーし,郵便物として送り届けるシステムである.特に本稿では電子媒体に記された内容と印刷された紙媒体の上での内容の同一性について議論する.

著者

清水 明宏

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.96, no.380, pp.19-24, 1996-11-21

被引用文献数

5

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出先から電話網を使わず, インタネットを経由して, 安全に自分宛のメールメッセージを取り出したり, 自分のアカウントからメッセージを送信したりすることのできるサービスを提案する. このサービスでは, パスワード認証機能を持った情報転送方式PERMにより, 資格の認証を行っている. また, メールメッセージの送受信に, メール送受信のプロトコルを用いることによって, 分散ネットワーク個別のファイアウォールを回避している. 本論文では, PERMを中核のとする本サービスアルゴリズムを示すと共に, 作成したシミュレータの概要と性能評価の結果について述べる. さらに, 公衆電子メール転送サービスの具体的なシステム構成例を示す.

著者

阪本 秀樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.96, no.380, pp.7-12, 1996-11-21

被引用文献数

1

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学術研究用として大学や研究所間を細々と接続することから始まったインターネットも, ここ2〜3年で爆発的な発展を遂げており, その通信環境を利用した様々な分野での実ビジネスが展開されている. 本報告では, それら多くのインターネットアプリケーションの中で, 特にディジタル写真, 電子新聞, ディジタルミュージック等のようにディジタル化されたコンテンツをインターネットを通じて流通させるビジネスに焦点をあて, 実ビジネス企画者の立場から, その分類と事業性, 通信方式, 著作権保護機構等について報告する

著者

片瀬 和子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.98, no.75, pp.15-22, 1998-05-22

被引用文献数

1

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米国では、インターネット上で財や情報をマッチング・コーディネートして価値を生み出す新たなビジネス=ネットワークビジネスが勃興している。米国におけるネットワークビジネスの事例調査結果に基づき、財・情報の交換の仕組み(マッチング・コーディネート)やビジネス展開の方法、有用な技術等について論じる。さらに、今後の日本でのネットワークビジネスの本格展開に向け、財・情報の交換システムの必要条件について検討を行う。

著者

斉藤 良博 加藤 正宣 杉浦 道雄 高木 聡

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム

巻号頁・発行日

vol.95, no.253, pp.23-28, 1995-09-21

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電力設備は、発電所からお客さまに供給する配電線まで、供給エリア内に面的に設置されており、大規模な地震や大型台風で電力設備が被害を受けた場合は、早期復旧のため、被災状況を迅速かつ的確に把握し、復旧のための適切な処置を行うことが重要である。東京西支店では、非常災害時における情報集約機能・指示報告機能を支援する「非常災害時対策本部支援システム」を構築した。本稿では、支援システムの概要を述べるとともに、特徴である「様々な目的に使用できる多様性」「使用目的にあわせた制御パターン化による操作の容易性」「既設システムとの連係による低コスト化の実現」について発表する。

著者

下平 隆 新村 正明 不破 泰

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.435, pp.17-22, 2001-11-12

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Webアプリケーションによるスケジュール管理システムにおいて, 効率的にスケジュールデータを管理するためのデータ管理モデルを提案する.このデータ管理モデルでは, 複数のグループ化構造や個人レベルのスケジュール管理に対応するため, グループ・組織等の階層構造をもつデータをスケジュールデータから分離し, 階層構造をもつデータの効率的な管理が可能であるLDAPを用いて管理を行うこととした.また, このデータ管理モデルの具体的な適応例としてLDAPとの連携を行うための関数群を利用し、当試験場で開発・運用を行ってきた「予約システム」「行事予定管理システム」を統合した「スケジュール管理システム」の開発を行った。