著者

名和 小太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.56-59, 2017

著者

名和 小太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.9, pp.662-665, 2017

著者

桐山 勉

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.286-299, 2009 (Released:2009-08-01)

参考文献数

30

被引用文献数

4 2

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最近では高度な特許マップ機能を含む統合システムが出現し始めているが,従来から市販されている特許マップをいかに使い込むかという基本的な考え方と姿勢は極めて重要である。単に聞く読むだけでなく,異業種の実践道場に通って特許マップ作成の三段跳びの実践を習慣的に行い,日常のSDIとWSに結びつけることが必要である。毎年,新たにこの業界に入ってくる新人・転属者に特許マップに関する重要な基礎知識を義務教育的に繰り返し開示することが必要である。切磋琢磨と自己研鑽する土台に気付いてもらうのが良い。

著者

名和 小太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.123-124, 2003 (Released:2003-05-01)

著者

森田 歌子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.302-303, 2009 (Released:2009-08-01)

著者

長谷川 秀記

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.47, no.12, pp.842-843, 2005

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.249-250, 2005 (Released:2005-07-01)

著者

Zhang Yuehong (Helen) Qi Zhiying

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.259-267, 2005

被引用文献数

1

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ある国で国際的に優れた評価を受ける科学技術論文が出版されることと,その国の科学技術強国としての地位との間には何らかの関連性があるのだろうか? また,その国の科学出版物の隆盛への関心をどのようにして育て,科学情報の普及をどのようにして強化すべきだろうか? これらの疑問は,政府と科学雑誌編集者の注目を集める必要がある。この疑問に答える一助が,既存のデータの対照から得ることができる。(1)科学出版物の指数関数的成長は世界で過去200年の間,科学と教育の発展と並行してきた。(2)世界の科学技術論文生産は1988年から2001年の間に約40%増加したが,それは主として西ヨーロッパ,日本,新興東アジアの科学技術中心地(韓国,シンガポール,台湾,中国)での成長によって促進されてきた。(3)中国における過去6年間の学術論文生産は,科学技術資本投入と並行して増加した。関連データは,SCI(Science Citation Index)に収録された中国人著者の科学技術論文が1997年から2002年の間に,年平均19%の割合で成長したことを示す。過去6年間(1997年~2002年),中国の科学技術資本投入の対GDP(国内総生産)比は増加しており,平均0.11%の割合で増加した。過去14年間にわたり,中国での科学技術論文生産は約5倍増加したが,科学技術論文生産の世界動向の1人当たり生産規準では,世界平均をはるかに下回ったままである。中国と外国の科学出版物の市場調査と市場需要を通して,また中国のGDPに対する高いR&D投資比率にかんがみて,将来における中国の科学技術定期刊行物への明るい展望を予測し,またその業績を達成するための提言を行う。

著者

新保 史生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.295-310, 2010

被引用文献数

5 1

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本稿は,「ライフログ」の定義を試み,その取扱いにあたっての責任の在り方を提言するものである。人間の活動を記録した情報である「ライフログ」は,行動ターゲティング広告など商用目的で利用される機会が増えつつある。しかし,そもそもライフログとはどのような情報を意味するのかについては,漠然としたイメージでしかとらえられていない。また,ライフログを構成する個人識別情報と非個人識別情報の区別も困難である。そこで,両者を区別せずに「ライフログ」の範囲を明確にすることによって,その適正な取扱いにあたっての法的責任の範囲を明確にすることを試みる。技術的・制度的課題,個人情報の取扱いと法的義務,2010年5月に公開された総務省ライフログ研究会による配慮原則,米国の連邦取引委員会や業界団体による行動ターゲティング広告原則など,ライフログの取扱いに関わる検討課題および現在に至るまでの検討状況を概観した上で,過去の私生活の暴露や誤情報の取扱いをめぐる裁判例をもとに,ライフログの取扱いと法的責任について検討する。

著者

野田 弘

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.23, no.12, pp.1062-1072, 1981

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昨年9月1日の「防災の日」に,東海地方および関東地方を中心として,2回目の大規模な地震防災訓練が行われた。行政の防災担当機関,報道機関,交通機関,事業所,市民など極めて多くの人達の参加がみられ,一昨年をはるかに上回る規模のものであった。これは,石橋克彦氏(昭和51年)により,「東海地方に,近い将来,大地震が発生しても不思議ではない」という学説が発表されて以来,特に地震防災に関して対策が講じられ始めたものの一環であり,今後もますます大規模かつきめの細かなものになっていくものと考えられる。このような地震対策は,市民,事業所等々の安全を主眼としたものであるが,一方,地震に関する情報と市民の反応との間には,極めて大きなギャップが生じることが懸念される。ここでは,この情報を発する側の真意と市民の受け取り方について,また,この情報を伝達する者の役割について考察する。

著者

遠藤 昌克

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.681-687, 2005

被引用文献数

1

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Googleのようなポータルサイトは,インターネット上の情報を検索するうえで欠かせないツールであるが,電子ジャーナルなどの学術情報はその検索対象には含まれておらず,学術情報検索における有用性は低いものと認識されてきた。しかしGoogleは近年,学術出版社や電子ジャーナルアグリゲータなどと提携し,従来まで検索不可能であった学術論文などの情報を,新たに検索対象に取り込む活動を進めている。本稿では,Googleによるデータ収集の仕組みを解説したうえで,その学術情報検索における具体的な事例を紹介し,学術出版業界や学術研究の発展に及ぼされる影響を検証する。

著者

松村 多美子:解説 ハンター カレン:著 エルゼビア・ジャパン:訳

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.319-323, 2003 (Released:2003-08-01)

著者

大久保 哲也

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.83-92, 1979

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1978年9月,社団法人行政情報システム研究所の「第10回海外行政ADP視察団」の視察先の1つ,The Information Bank社の活動状況について紹介する。同社は元The New York Times社の1部門であったが,1975年10月同新聞社から独立し,その子会社として新たに発足した。同新聞社の1部門時代の状況は,以前本紙にも何回か紹介されている。そこで本稿では同社の現状を中心に,組織,データ・ベース,情報サービスと利用状況,新料金制度と販売政策などを紹介し,同社の変化・発展の足跡をみる。

著者

柴山 明寛

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.399-403, 2016-09-01 (Released:2016-09-01)

参考文献数

5

著者

武藤 晃

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.44, no.7, pp.461, 2001 (Released:2001-10-01)

参考文献数

11

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企業は効率優先型の経営によって一時的に回復をみせたが,将来への展望は依然として開けない時代において,IT化の進展に伴い,社会は急速に知識集約型へ移行しつつある。企業は,知識の創造と活用が不可欠であるとの認識から,知的資産への関心がいやおうなしに高まってきた。知的所有権(Intellectual Property=IP)は知的資産の中核を形成するものであり,この知的所有権の価値がプロパテント政策によって一層高まろうとしている。「ポートフォリオ」の語は2つの意味を持っている。古典的な「プロダクト・ポートフォリオ・マネージメント」(PPM)で代表される分析手法と,資産がどの程度の価値があるかを示す指標,あるいは,単に資産群という意味合いである。知的所有権の価値を表す指標または知的資産の評価という観点におけるIPポートフォリオの研究は,日本ではまだ始まったばかりである。しかし,「プロパテント政策」は,企業の知的資産への急速な関心と合致し,IPポートフォリオは企業経営戦略の重要な柱になってきた。IPポートフォリオの周辺の状況と,IPポートフォリオ・マネージメントの基礎的な活動をみる。

著者

森田 歌子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.610-611, 2008

著者

ウルフ スティーブン

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, pp.557-564, 1994-10-01 (Released:2008-05-30)

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本稿はNetWorld+Interop 94 Tokyo における基調講演「国家的情報基盤 (NII) の整備の進展について」を編集, 収録したものである。全米科学財団 (NSF)で研究用のネットワークの拡大, そしてインターネットの促進に携わってきた経験を基に, NII構想の歴史, その構築の意義, 今後のあるべき方向性, 構築の際の諸問題について述べた。ブッシュ政権の頃から現在まで広く政府の中で支持されてきたNII構想は, 共有財産としての知識の拡大がその目的であり, 民主主義のメモファーとも言えるものであるとして, オープン·データ·ネットワークを基礎概念としてインターネットを核に, 知識の共有の拡大と誰もが使える開放性を目指さなければならないと説いた。またそのために乗り越えなければならないプライバシーの保護, 知的所有権などの諸問題についても触れている。

著者

越村 俊一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.822-828, 2017

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<p>最先端のシミュレーション・センシング・ICTを統合し,津波発生直後のきめ細かな津波情報や,迅速な被害情報の推計・把握と配信を通じて被災地を支援し,災害に対するレジリエンス(回復力)の向上とわが国の国土強靱化に資する,世界最先端のG空間防災モデルを確立した。スーパーコンピューターの活用により,沿岸部10mメッシュ分解能でのリアルタイム津波浸水予測(浸水する範囲と深さの予測)を可能とし,その予測とG空間情報の活用による建物被害予測を,地震発生から20分以内を目安に完了させ,実証自治体での災害対応の基盤情報に組み込んだ他,準天頂衛星からのメッセージ送信や災害に強いワイヤレスネットワークを活用し,住民等の利用者に対して確実に情報を配信するシステムを構築した。東北地方の津波被災地,南海トラフ巨大地震による被害が想定される自治体において本システムの実証実験を行い,システムの活用性を高めることができた。</p>

著者

高橋 寿人

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.43, no.10, pp.909-916, 2001

被引用文献数

1 1

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IT革命が進む中,情報活動は従来の情報管理の視点からナレッジ・マネジメントの視点に大きく変化している。この潮流の潮目にあたる現在,情報企画部門として,どのように情報活動の再構築を図るべきか,我々が取り組んでいるナレッジ・マネジメント活動の結果を踏まえた情報活動について,ナレッジ・マネジメント・システムの中核となる「情報区分システム」と「利用者ニーズ把握システム」について概説する。日々の情報活動を通じて,利用者ニーズが蓄積され,つぎに続く情報活動に反映するシステムの運用および情報の組み替え手法(コンテンツからコンテクスト)について報告する。

著者

富澤 宏之 林 隆之 山下 泰弘 近藤 正幸

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.2-10, 2006 (Released:2006-04-01)

参考文献数

13

被引用文献数

2 1

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科学研究とイノベーションの関係の分析のために,特許における科学論文の引用頻度を指標化したサイエンスリンケージ指標が貴重なツールとして用いられてきたが,この指標は引用された科学論文の多様な情報を全く反映していない。そこで,本研究では,有力特許に引用された科学論文のリストを作成し,それをScience Citation Index (SCI)データベースと照合させて書誌情報を取得し,その特性の分析を試みた。この分析により,有力特許に引用された科学論文における日本のシェアは,米国とイギリスに次いで大きいことが確認できた。また,特許発明の源泉となった科学知識の生産に関して,世界的に大学が主要な貢献をしていることや,日本の政府研究機関の貢献は他の国の政府機関と比較して小さいと考えられることが明らかになった。また,日本のライフサイエンスに関して,1) 特許件数が少ないこと,2) 特許発明者による科学知識の活用が盛んでないこと,3) 世界的な特許発明の源泉となった科学論文が相対的に少ないこと,という3つの課題があることが判明した。