著者

七沢 潔

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.72, no.10, pp.68-71, 2022-10-01 (Released:2022-11-20)

著者

本道 礼奈

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.72, no.9, pp.74-75, 2022-09-01 (Released:2022-10-20)

著者

宮田 章

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.2-29, 2019 (Released:2019-05-20)

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NHKのテレビドキュメンタリー(以下「TD」)の制作技法は4つの技術的展開に大きな影響を受けている。①テレビ草創期に映像の収録媒体として16ミリフィルムを採用したこと、②60年代末から70年代初頭にかけて同時録音技術が普及したこと、③70年代末から80年代前半にかけてフィルムロケからVTRロケへと転換したこと、④80年代半ば以降、制作プロセス全般でデジタル化が進展していったこと、がそれである。これらの技術的展開は、NHKにおけるすべてのTDの作り手が、10年を超えるスパンで依拠する技術環境を作り出し、それぞれの技術環境に適合的な制作技法を成立せしめたという意味で画期的であった。本稿は、1953年のテレビ本放送開始から2018年に至るNHKの主なTDの一覧図を示すとともに、主に技術環境の視点からその制作技法の中長期的な展開を記述する。得られた知見を基に、60年を超えるNHKのTDの展開を4期に時期区分することができる。

著者

村上 聖一

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.70-87, 2021

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太平洋戦争下、南方の占領地で日本軍が行った放送について検証している本シリーズ、今回は、現在のインドネシアに当たる蘭印で行われた放送の実態を探った。蘭印は、石油などの資源地帯として戦略上、重要だった地域で、日本軍は、占領後、20近くの放送局を開設し、一部を除き、終戦まで放送を続けた。この地域はジャワやスマトラといった島ごとにラジオ放送の発達状況が異なり、また、陸軍、海軍が担当地域を分けて放送を実施した。このため、本稿では、それらの条件に応じて、放送実施体制や番組内容、聴取状況にどのような違いが生じたのかといった点に着目しつつ、検討を進めた。このうち、陸軍担当地区を見ると、戦前からラジオ放送が発達していたジャワでは占領後、速やかに放送が始まったのに対し、スマトラでは開局が遅れ、放送局数も少数にとどまった。また、海軍担当地域のセレベス・ボルネオは、戦前、まったく放送局がなく、軍が放送局を新設する必要があるなど、放送の実施体制は地域によって大きく異なった。しかし、聴取状況を見ると、防諜のために軍が受信機の多くを接収したこともあって、いずれの地域でもラジオの普及はわずかにとどまった。そして、現地住民が放送を聴いたのは主に街頭ラジオを通じてだった。番組も、各地域とも、集団聴取に適した音楽演奏やレコード再生が中心となった。各放送局の担当者は、具体的な宣伝方針が定まらない中、手探り状態で放送を継続する必要に迫られた。放送を通じて占領政策への理解を得るという目標が達成されたか検証できないまま、占領地での放送は終焉を迎えた。

著者

村上 聖一

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.40-57, 2021

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太平洋戦争下、日本の陸海軍は「南方」と呼ばれた東南アジアの占領地に30以上の放送局を開設した。これらの放送局の活動については、1950年代にNHKによる資料収集や聞き取り調査が行われ、成果が取りまとめられたが、その後の軍政全般に関する研究も踏まえ、改めて検証を行う余地があると考えられる。このため、今号から3回シリーズで南方放送史について再考することにした。南方地域で行われた放送の目的は、▽日本人向けの情報伝達、▽対敵宣伝、▽現地住民の民心安定の3つに分けられるが、本シリーズは、大東亜共栄圏構想を浸透させるうえで放送が果たした役割を検証する観点から、現地住民向け放送に焦点を当てる。シリーズでは、放送の概要を確認したうえで(第1回)、地域別に蘭印(第2回)、フィリピン・ビルマ(第3回)で行われた放送について検討する。このうち今回は、放送実施までの過程を中心に、陸海軍、日本放送協会の文書に基づきつつ検証した。その結果、南方地域を軍事占領する構想が現れたのが1940年以降だったこともあり、放送に関しても開戦数か月前になって放送協会が南方の放送事情の調査を本格化させるなど、戦前にはほとんど検討がなされていなかったことがわかった。また、開戦後も、運営主体を軍にするか放送協会にするかで議論になるなど実施の枠組みが定まらず、番組内容も放送局の設置と並行して検討が進むなど、準備不足の中で放送が始まったことが資料から浮かび上がった。長期的展望に立った計画が存在しない中、南方での放送が始まっていったことになる。

著者

村田 ひろ子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.78-94, 2018 (Released:2018-07-20)

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NHK放送文化研究所が加盟する国際比較調査グループISSPが、2017年に実施した調査「社会的ネットワークと社会的資源」の日本の結果から、他者との接触や友人づきあい、人間関係と生活満足度との関連について報告する。SNSの利用頻度と他者との接触の関係をみると、SNSを頻繁に利用している人のほうが、親しい友人との接触も多い。高齢層についても、SNSの利用者で18歳以上の子との接触が多い。50代以上の中高年男性では、友人づきあいが希薄な傾向がみられる。例えば、「悩みごとを相談できるような友人がいない」という人は、全体で2割なのに対し、男性50・60代でいずれも3割台、70歳以上では半数を超える。また、「落ち込んだときの話し相手」や「家庭の問題についてアドバイスをもらう相手」として「親しい友人」を挙げるのは、全体で4割なのに対し、男性50代以上の各年層で2割から3割程度にとどまる。生活満足度との関連では、他者との接触や友人数が多いほど、生活に満足している割合が高い。特に40、50代の中年男性では、悩みごとの相談相手の人数によって、生活満足度が大きく異なる。

著者

塩田 雄大

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.62-75, 2021 (Released:2021-04-16)

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日本語のゆれに関する調査」の結果について報告をおこなう。調査結果から、次のようなことを指摘する。 ▼「青紫蘇」については、連濁形で「「青じそ」と言う(「青しそ」とは言わない)」という人が、全体の8割を占めていた。 ▼「片側」については、連濁形で「「かたがわ」と言う(「かたかわ」とは言わない)」という人が、全体の9割以上を占めていた。 ▼「渓流釣り」については、連濁形で「「渓流づり」と言う(「渓流つり」とは言わない)」という人が、全体の3分の2近くを占めた。ただし20代では、この回答は半数強程度にとどまっていた。 ▼「立ち眩み」については、非連濁形で「「立ちくらみ」と言う(「立ちぐらみ」とは言わない)」という人が、すべての年代で9割以上を占めていた。 ▼「飲み口」については、「飲み口がいい」「缶ジュースの飲み口」のいずれの意味の場合でも非連濁形で「「のみくち」と言う」という人が、全体の3分の2程度を占めた。用法の違いによって連濁形・非連濁形を使い分けるといったような傾向は、はっきりとは見られなかった。

著者

福長 秀彦

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.84-103, 2018 (Released:2018-12-20)

被引用文献数

1

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SNSの普及によって誤情報や虚偽情報は急速に、そして広範囲に拡散するようになった。本稿は、拡散抑制にマスメディアとして、どう向き合うのかを考察した。考察と検証の結果は以下の通り。■拡散抑制の対象:流言、デマ、フェイクニュースには、大災害などの非常時に不安や恐怖などの社会心理によって急激に拡散し、人びとの安全を脅かすおそれがあるものがあり、打ち消し報道の対象となる。■打ち消し報道を行う意味:先行研究によると、社会不安などが高じている非常時に、マスメディアの情報が状況を曖昧にしか説明できない場合に、流言が拡散する。曖昧さを少しでも払しょくするために、打ち消し報道を行う必要がある。■拡散の実相:「大阪府北部の地震」では、「京阪脱線」の流言が拡散した。Twitterの投稿を見ると、地震発生直後のツイートは「脱線するかと思った」だった。暫くすると、「脱線したの?」という疑問形、「脱線しているらしい」という推測のツイートが増えた。やがて「脱線した」という確定的な表現の投稿が現れた。■ポスト・トゥルース時代に求められるもの:誤情報・虚偽情報には人びとの生命・安全などに係わり、迅速に拡散抑制をする必要がある「急性」「亜急性」のものと、民主主義社会の健全な世論形成を徐々に蝕む「慢性」の毒性をもつものがある。後者の打ち消し報道を行う場合には、その公益性が人びとの納得を得られるものである必要がある。

著者

青木 紀美子 大竹 晶子 小笠原 晶子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.2-28, 2022-05-01 (Released:2022-06-20)

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多様性とインクルージョンの推進は、公共サービスとしてのメディアが、情報が氾濫する時代にあって信頼を得て存続するために不可欠な、最も重要な課題のひとつである。 多様性には、ジェンダー、性的指向、人種、障害の有無、居住地域などいろいろな面がある。テレビのオンスクリーン・放送内容の多様性を分析する私たちの最初の調査では、最も基本的な女性・男性のバランスがテレビの登場人物においてどう表れているかに注目した。世界経済フォーラムのジェンダーギャップ報告で2021年、日本は世界156か国中120位という低さにとどまるなど、男女平等の推進が遅れていることを考慮した。 調査では、まずデータにより現状を可視化することをめざした。2021年6月に行ったトライアル調査の結果もふまえ、テレビ番組全体の登場人物については番組メタデータをもとに年代別、職業分野別、番組ジャンル別に女性、男性の数を比較し、ニュース番組についてはコーディング分析により、発言した、もしくは発言が引用された人物について、名前の表記やニュースの中での役割、取り上げた話題を含めたより詳しい比較・分析を行った。 調査の結果、女性の登場はテレビ番組全般で40%以下、ニュース番組では30%にとどかず、男性に比べると半分以下にとどまった。ニュース番組では、キャスターなどレギュラー出演者を除いたニュース項目の登場人物では偏りがさらに大きく、男性が女性のほぼ3倍となり、このうち名前の表記があった人では男性が女性のおよそ4倍に上った。 ニュースの話題別にみると、政治、科学・医療、スポーツニュースでは男性が女性の3倍以上、職業・肩書別にみても偏りは大きく、登場した延べ人数が最も多かった政治家では男性が女性の5倍、最も差が大きかった医師では男性60人に対して女性が1人だった。 年代・年層別の差も大きく、テレビ全般では女性は20代が最も多く、30代以降は年代が上がるほど減り、ニュース番組でも19-39歳の年層が最も多かった。これに対して男性はテレビ全般では30~50代が最も多く、ニュース番組でも40~64歳という年層が過半数を占め、テレビに出ているのは「若い女性と中高年の男性」というこれまでにも指摘されてきた構図が浮き彫りになった。 またテレビの女性、男性の取り上げ方を視聴者がどう見ているかを探ったアンケート調査では10代~30代、その中でも男性より女性に、違和感などを抱いたことがあると回答した人が多かった。違和感などを抱いた番組ジャンルは登場人物の男女比に偏りが大きい番組ジャンルと重なった。

著者

七沢 潔

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.28-53, 2021 (Released:2021-11-20)

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福島第一原発の事故から10年がたった今年、NHKと民放各局が放送した関連のドキュメンタリー番組40本を視聴し、6つに分類して内容分析した。「事故処理」では「廃炉」の期限が見えないこと、「除染」の費用の膨張とその原因が明かされた。また放射線による被ばくの影響など「健康被害」が見えにくくなる中で、「震災関連死」に際して遺族が提出する「死亡経緯書」を拠り所に被災の影響による死を見つめる番組があった。「復興」については避難指示が解除された町の人間模様を多様な目線から見つめる番組が多く、「戻った人」と「戻らない人」の対話も試みられた。「子どもたちの心」を追う中では、これまで言葉にできなかった思いを言葉にする試行がなされた。また制作者が自ら登場して故郷を訪ねたり、自身が10年前被災した頃の思いを伝える番組もあり、事故の「風化」につながる「他人事」化を乗り越えようと、「自分事」としての語りが試みられていた。その一方で避難指示区域外からの「自主避難者」の厳しい状況を伝える番組や、メディアも含めて事故の教訓が生かされているか否かを検証する番組は少なく、テレビ報道のバランスの偏りも感じられた。

著者

福長 秀彦

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.70, no.7, pp.2-24, 2020 (Released:2021-04-16)

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新型コロナウイルスの感染拡大が続く中で、トイレットペーパーをめぐる流言と買いだめが如何にして発生したのか、また、両者がどのように関わり合っているのかを検証した。そのうえで、流言と買いだめを的確に抑制する報道のあり方を考察した。検証と考察の結果は以下の通り。 ■「トイレットペーパーが不足する」という流言の発生には、マスク不足、オイルショック、海外の買い占め騒動が心理的要因として作用していた。日本とシンガポールなどで拡散した流言はほぼ同じ内容であり、感染症の流行による国際社会の不安から、流言は国境を越えて拡がった。 ■買いだめの動きは、流言がきっかけとなって各地で散発的に始まり、2月28日に急加速した。急加速を主に促したのは、品切れの様子を伝えたテレビだった。 ■流言を信じて買いだめをした人は少なかった。多くの人は流言を信じていなかったが、「他人は流言を信じて買いだめをしているので、このままでは品物が手に入らなくなる」と思い、買いだめをしていた。そうした心理は品切れとなる店舗が増えるにつれて増幅し、買いだめに拍車をかけた。 ■流言を否定する情報は、店頭から現実にモノが消えているので、説得力を欠いた。買いだめが加速すればするほど、品不足への不安が高じて、流言の打ち消しは効果が逓減した。 ■流言が社会に悪影響を及ぼす群衆行動へとエスカレートする前に、流言の拡散を抑え込まなければならない。

著者

村上 聖一

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.32-47, 2014-05

著者

高橋 浩一郎

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.12, pp.66-71, 2021 (Released:2022-01-20)

著者

広谷 鏡子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.42-60, 2020

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「オーラル・ヒストリー」の方法論を用いて、数多くの関係者の証言をもとに「テレビ美術」についての論考を発表してきたが、今回は1970〜80年代にかけて一世を風靡したTBS系列のバラエティー『8時だヨ!全員集合』の美術に着目する。当時絶大な人気のあったザ・ドリフターズによるコントがメインを占めたこの番組において、リアルかつ大掛かりなセットや独創的な小道具など、「美術」は大きな役割を果たしていた。本稿では、コントセットのデザインをほぼ一人で担当した山田満郎デザイナーをはじめ、当時の美術スタッフ、演出スタッフの証言から、番組制作過程における新たな事実の解明とともに、多くの人々が関わった現場の空気感、息遣いを伝える。番組制作の1週間を時系列に沿って追うなかで、コントのネタ作りに貢献した美術スタッフの絶妙なサポート、コントを最大級に面白くするために、本番間近まで入る修正に対応したスタッフの尽力、生放送当日、舞台上でワンチームとなって奮戦した全スタッフの熱情が、証言から明らかになっていく。ドリフのメンバーは5人だったが、6人目のドリフは、番組の主役ともなった「美術」であり、関わる全てのスタッフだった。テレビの黄金期、体を張った人々の「熱情」の記録が、100年を迎えようとする放送の未来を切り拓く手がかりとなることを願う。

著者

保髙 隆之 阿曽田 悦子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.10, pp.2-33, 2021 (Released:2021-11-20)

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新型コロナウイルス感染症の拡大が、生活者のテレビとインターネット動画の視聴にどのような影響を与えたか、背景にある意識とともに探る。NHK放送文化研究所が2020年11月に実施した世論調査「コロナ時代のテレビの価値」の結果では、若年層だけでなく40代でも、コロナ禍で動画利用時間が増加した人(以下、動画増加者)が、テレビの視聴時間が増加した人(以下、テレビ増加者)を上回った。テレビ増加者と動画増加者の意識を比較すると、テレビ増加者では感染に不安を抱く人やテレビに親近感を感じている人が多かった。一方の動画増加者では、番組を毎回決まった時間に見るのは面倒だと感じる人や、メディア報道に懐疑的な人が多かった。 また、動画利用者のメディア利用について、コンテンツのジャンルと生活場面別に詳しくみると、ジャンルでは「趣味・実用」を「動画のみ」で視聴する人の割合が高く、関連で実施したウェブ調査の参考データでは、地上波では見られない多様な内容を視聴していた。生活場面では、テレビが食事どきに視聴を増やすのに対し、動画は夜間のプライベートな時間に視聴が集中した。ウェブ調査の結果からは、夕食中にテレビ画面で動画を家族視聴する人がいるなど、今後、伝統的なテレビと動画の視聴スタイルが変わっていく可能性もうかがえる。

著者

黛 岳郎

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.8, pp.2-19, 2019 (Released:2019-09-20)

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アメリカのNETFLIXとAmazonプライム・ビデオが日本でサービスを開始して3年が経過した。放送事業者は独自の有料動画配信を展開し対抗する一方で、連携も深めている。有料動画配信のユーザーはどれくらいいて、今後、サービスはどこまで拡大していくのかについて、NHK放送文化研究所が2016年から毎年行っている世論調査「メディア利用動向調査」の結果分析を中心に考察した。有料動画配信市場の今後について分析を進めていくうえでは、2つの観点を設定した。WOWOWやスカパー!といった有料多チャンネル放送の加入者と、YouTubeなどの無料動画配信のユーザー、それぞれの調査結果を掘り下げることで、有料動画配信に加入する可能性があるのかをみていった。有料多チャンネル放送加入者については、現状においても有料動画配信に加入する動きがみられ、今後もこうした動きが続きそうだ。ただ、アメリカで起きているような有料多チャンネル放送から有料動画配信への乗り換え、いわゆる“コードカッティング”が日本で起きる可能性はしばらくの間は低いと思われる。一方、無料動画配信ユーザーについては、有料動画配信に加入する動きが増えるかどうか、断定できる材料は見つけられず、むしろ無料動画配信のサービス内容の充実が有料動画配信への加入を遠ざけているのかもしれない、という傾向を感じ取った。

著者

岡田 真理紗

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.78-87, 2020 (Released:2021-04-16)

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本稿では、NHKが2020年3月に実施した全国電話世論調査の結果をもとに、日本の社会に外国人が増えることへの国民の意識や外国人と共生するための課題などについて述べる。外国人労働者の受け入れを拡大する改正出入国管理法が施行されて2020年4月で1年になるが、日本で働く外国人が増えることについては、賛成する人が70%と多数を占めている。しかし、自分の住む地域に外国人が増えることに賛成する人は57%にとどまる。日本に外国人が増えることに賛成する人でも5人に1人は、自分の住む地域に外国人が増えることに反対している。 自分の住む地域に外国人が増えることへの不安では、「言葉や文化の違いでトラブルになる」と「治安が悪化する」を挙げた人が多く、国や自治体に取り組んでほしいことでは、「生活上のルールを教えること」が最も多い。一方、外国人が増えることへの期待では、「新しい考えや文化がもたらされる」が最も多く、自分の住む地域に外国人が増えることに反対する人でも約6割が、外国人の増加に何らかの期待を抱いている。 外国人労働者が家族をともなって日本で暮らす「家族帯同」については、条件を緩和して今より広く認めるべきだという人は33%にとどまるが、日本で暮らす外国人の子どもに対しては、国や自治体の財政負担が増えたとしても日本語を十分に教えてほしいと思う人が79%にのぼっている。

著者

福長 秀彦

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.8, pp.100-110, 2019

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本稿では、誤情報・虚偽情報の打ち消し報道を行うに際して、マスメディアとして留意すべき事柄をピックアップした。留意点は以下の通り。■打ち消し報道は誤情報・虚偽情報と比べ「新奇性」=「ニュース性」が弱いので拡散力が弱いと考えられる。従って、打ち消し報道は繰り返し行う必要がある。 ■打ち消し報道を行うタイミングが早すぎると、誤情報・虚偽情報をまだ知らない人にまで伝え、新奇性の強い誤情報・虚偽情報の中身だけが独り歩きしてしまうおそれがある。 ■誤情報・虚偽情報に惑わされないよう呼びかける打ち消し報道のメッセージは、受け手の心理的抵抗や反発を招かないような工夫が必要である。 ■流言の中には事実と間違いが混然としたものも多い。それらを「デマ」という言葉で一括りにして表現すると、すべてを事実無根、ウソと決めつけてしまうことになりかねない。 ■偽動画はAIのマシンラーニング(機械学習)の手法を悪用して、ますます巧妙化するおそれがあり、アメリカではメディアや大学などが偽動画を見分ける技術の研究を行っている。日本国内でも精巧な偽動画が出回る可能性がある。 ■テレビやラジオで打ち消し報道を見聞きしても、聞き逃しや聞き間違い、早合点をしてしまうこともある。放送画面からネット上などの打ち消し情報(活字・図表)に随時アクセスできれば便利である。

著者

大野 敏明 土井 善晴 鈴木 謙介 河村 明子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.7, pp.72-89, 2018

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60年続く料理番組の老舗『きょうの料理』。しかし今やレシピはスマートフォンで手軽に手に入り、さらには、料理はわざわざ手作りしなくても買えばすむ時代。番組は、そのあり方が問われているとも言える。NHK放送文化研究所は2018年3月、「NHK文研フォーラム2018」内でシンポジウム「きょうの料理60年の歴史とこれから」を開催した。料理研究家の土井善晴氏、関西学院大学社会学部准教授の鈴木謙介氏、『きょうの料理』の制作に40年間携わるフリーディレクターの河村明子氏が登壇。番組の歴史を振り返りながら、手作りの家庭料理を伝える意味、番組が果たしてきた役割、この先のあり方などを考えた。土井氏は番組の役割を「手作りの家庭料理を通し、自分たちの暮らしを自分たちで作る力を発見させてあげること」だと語った。鈴木氏は番組が近年力を入れるレシピのネット展開ついて「お金にはならなくとも公共性の高いコンテンツを提供できることに強みがある」と述べた。河村氏は番組の今後に向け「伝え手の顔が見え、温もりが伝わり、いつも同じ時間に見られる安心感が『きょうの料理』にはある。60年続けてきたスタンスは、そのまま変えずに続けるが勝ちという気がする」と語った。変わる時代の中で"老舗"料理番組は、この先どこへ向かうべきなのか。本稿ではシンポジウムの内容を再構成し、未来に向けた示唆を、番組60年の歴史や登壇者の言葉の中に見出す。

著者

政木 みき 吉澤 千和子 河野 啓

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.2-25, 2018 (Released:2018-06-20)

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世界に衝撃を与えたトランプ政権の発足から2018年1月で1年を迎えた。米国第一主義をスローガンに、国益拡大を最優先するトランプ大統領の政策や言動は、米国社会、そして日米関係に何をもたらすのか。NHKでは就任1年を前に、米国と日本両国民の意識を探る日米同時世論調査を実施した。トランプ大統領に良い印象を持つ人は米国で33%、日本で18%と日米ともに少なく、米国で良い印象を持つ人が多い層は、共和党支持層、白人、地方在住者、中高年に限られる。また、米国ではトランプ大統領によって社会の分断が深まったと考える人が多く、移民の規制強化に関して世論は割れている。一方、経済の現状についての評価は高く、米国第一主義や外国製品に対する関税引き上げなど保護主義的な政策についても支持が不支持を上回る。これに対し、日本では米国第一主義を「良くない」とする人が多数である。現在の日米関係については、日米ともに半数程度が良いと考え、日米同盟についてもお互いを信頼できる同盟国だと思っている人が多い。北朝鮮の核・ミサイル問題を脅威だとする認識は日米で共有していて、日米とも「話し合い」や「経済的圧力」など非軍事的な解決方法を望む人が半数を超える。