著者

石丸 紀興

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.312, pp.115-122, 1982-02-28 (Released:2017-08-22)

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当時計画担当者たちも市民も確かな展望を持ち得たわけではなかった。従って時に悲観的となったが, それでいて悲愴感はなく, むしろ期待のようなものを持って, 都市の基本的な面での計画思想を展開した。未曽有の大戦災を受け, あまつさえ軍都としての将来が絶望に見えたとき, そこから必然的に芽生えたのは小都市思想であった。そして, とにかく生産に従事しながら復興を図ろうという工業都市思想であった。都市の性格としては, 明快に一つの結論が導びかれたわけではないが, 総花的で核のない総合都市とか文化都市, 観光都市とかいうよりも, 工業都市が最も現実的と評価されたようである。それは実際に政策を進める実務担当者の考え方が, いわば工業都市思想によって支えられていたからである。とはいえ, 何度も繰り返すように, それは確信ではなく, 願望から出発しているところに, 戦災復興時の特徴がある。小都市思想は2つの異なる根拠から形成されていた。もはや望んでも大都市になり得ないだろうという悲観論と, 本来都市のあり方としての理想論である。被爆後の状況は, それらの2つの根拠がともに強く共存し得たという特徴があった。また, 都市移転思想が原爆の惨禍に対する恐怖や記念性を訴えた点で極めて特異であった。このような計画思想は存在を確認するだけでもそれなりの意味を提起するであろう。戦災復興計画の物的計画に関して, あるいは復興計画全体に関しては, 稿を改めて展開することとする。なお研究に当っては, 財団法人「トヨタ財団」による研究助成金(昭年54年度, 55年度)が交付されたことを記し, 感謝の意を表します。

著者

小泉 正太郎 三国 政勝

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.312, pp.123-132, 1982

被引用文献数

6 2

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この研究は, ここでの目的にそって, 近代的思潮を背景として住居における個性化が進む中で, 近隣関係などを通じてどのような集性としての居住現象が生じているかを明らかにし, この漁業地区における住生活の実態の中にこれからの方向性をさぐり, 不備への対応などの解析を行なったものである。住居内における個性化の動向としては, 行為の機能分化のみによる個室化ではなく, 家族関係的な面をもちながら, 近隣関係としての接客性をも含めた住行為の集約の中に得られることを知る。ここでは間取りや住居規模などについて, それぞれの類型を介しての解析を行なった。このような近隣関係をもつ中において, ともすれば閉鎖的になりがちな漁業地区ではそれぞれの個性を伸ばすための空間形成の必要なことが窺われ, 前にみた部落集会所の解析や日常の余暇的施設への無関心の事情から更にこの面の深い追求が必要とされる。また, 過密居住のこの地において, 住居が個別に更新されていくとき, その歪ともみられる面を, 近隣空間の共同利用や新築, 増改築にあたっての, それぞれの室構成の相互理解によって克服している。地縁性といい, 共同体というも, このような施設の在り方を媒介として成立するものであることを, この漁業地区においても指摘することができる。

著者

堀口 甚吉

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.103, 1964

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.63.1, pp.A8-A16, 1959-10-10 (Released:2017-08-30)

著者

内藤 多仲 那須 信治 竹内 盛雄 窪田 吾郎

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.63.1, pp.277-280, 1959-10-10 (Released:2017-08-30)

著者

野地 修左 多淵 敏樹

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.60.2, pp.585-588, 1958-10-05 (Released:2017-08-30)

著者

近江 栄

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

no.57, pp.461-464, 1957-07-30

著者

宮沢 智士

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

no.152, pp.53-58, 75, 1968-10-30

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以上の考察によって明らかになったことを要約する。中世の神社本殿を遺構にもとづいて分類し, 切妻造平入, 切妻造妻入, 入母屋造, その他特殊な形式とした。4.1 切妻造平入の本殿 流造・両流造・切妻造平入向拝つき本殿などがふくまれる。流造は量的に多いが, 両流造, 切妻造平入向拝つき本殿は少い。(1) 流造は上下賀茂神社本殿で代表されるように三間社が主要な位置をしめている。量的には, 一間社は三間社をうわまわるほど多いが, 摂社・末社・境内社など簡単な小社殿の形式として採用されている場合が多い。(2) 三間社流造は神谷神社本殿のような普通の形式と, その一変形とみられるもので, 園城寺新羅善神堂のように, 流造の庇の前方にさらに向拝をつけたものとに大別できる。(3) これらの形式は地域的な特徴をもって分布している。向拝つきのものは滋賀県に特に多く分布し, 中世にかぎれば滋賀県の三間社流造はすべて向拝つきである。滋賀県以外では北陸地方に比較的に多い。兵庫県, 京都府, 奈良県などでは向拝つきでないものが主流である。(4) 向拝のつかない形式のものは, さらに3つに細分できる。(1)普通の形式, (2)向拝はつかないが平面は向拝つきのものに似ており, 庇部分を一室とするもの, (3)一間社2社を相の間で連結した形式のものである。(2)は愛知県など東海地方に多い。(5) 五間社流造も三間社と同様に分類できる。九間社, 十一間社など正面柱間の多いものに連結社殿が多い。4.2 切妻造妻入の本殿 春日造, 隅木入春日造など春日造形本殿がおもなものである。(1) 春日造と隅木入春日造の地域的分布はきわめてはっきりした境界がある。春日造は奈良県北部, 京都府南部, 大阪府, 和歌山県北部に分布しており, 隅木入春日造はこの地域の外側に分布し, 東は栃木県, 山梨県, 長野県, 近畿で滋賀県, 奈良県, 和歌山県, 兵庫県, 西は岡山県, 山口県などにある。(2) 春日造形社殿には春日造, 隅木入春日造とわりきって分類できず, むしろ入母屋造妻入の本殿に似た形式のものがある。これらは入母屋造妻入のものをふくめて, 春日造と隅木入春日造との境界をなす地域に多い。(3) 春日造, 隅木入春日造など春日造の名でよばれているが, すべてが春日大社と関係しているものでなく, 紀伊, 熊野三山との関係も重要である。これについては別に研究の機会をもちたい。4.3 入母屋造本殿 入母屋造本殿を平入と妻入のものとにわけた。(1) 平入の三間社は4形式に分類できる。このうち大阪, 錦織神社本殿で代表される形式[E-1], 鹿児島, 郡山八幡神社で代表される[E-3]の平面はそれぞれ流造の三間社[A-1], [B]と同じであって, 流造との関連をおもわせる。(2) 妻入のものは秋田, 兵庫, 岡山など地域によって分類ができる。このうち兵庫の御霊神社本殿, 天津神社本殿は, 中間に鶴林寺行者堂, 泉穴師神社境内社住吉神社本殿など春日造形本殿の変形とみられる形式をおき, さらに春日造が分布する範囲のすぐ外側に分布するという条件を考えると春日造形本殿と密接な関係があるとおもわれる。4.4 以上のほか特殊な形式, 類例の少い本殿があり, また1様でなく複数棟よりなる本殿がある。本殿の外観上, 千鳥破風, 唐破風などの存在また祭神, 神道の流派と社殿形式との関係は重要であるので, 今後の課題としたい。

著者

浜田 稔

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.63.2, pp.497-500, 1959-10-10 (Released:2017-08-30)

被引用文献数

2

著者

篠原 一男

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.66.2, pp.669-672, 1960-10-10 (Released:2017-08-30)

著者

竹嶋 祥夫

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.317, pp.84-91, 1982

被引用文献数

2 1

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集会施設の室構成を室稼動率という点から考える場合, 重要な点は多目的に使いうるかどうか, ということである。これは各段階の施設を通じて言えることで, 上位施設のような全般に室稼動件数の多い施設においてさえ, 料理室・茶室・視聴覚室等の単目的的な室は他の諸室に比べて室稼動率が低い。そのため, 室自体は多目的とし, 装置, 準備室等で専門性を持たせるなどの計画的配慮が必要と言えよう。また, 多目的室とした場合でもその室規模が問題となる。利用集団規模は全般に小規模集団が高い比率を占めているが, 上位施設ほど大規模集団の比率が高くなっている。そのため, 各段階とも多目的な用途に対応しうる小規模室(多目的という点では, 座式より椅子式の方が良い)を中心とし, 上位施設ほどホール等の大規模室を加えていくことが良いと考えられる。これら諸室の利用の大半を占める専有型利用の利用者層をみると, 上位施設は職域集団や各種団体による利用が多く, 地縁性の比較的弱い性格を示すのに対して, 下位施設は随意集団や地域集団による利用が多く, 地縁性の強い性格を示す(但し, 随意集団比率の大小は, 下位施設ほど施設側が趣味的な講座等を開催し, それらを通じて集団形成を計る, という工夫によるところが大きい)。中位施設は, どちらかと言えば下位施設に近い両者の中間的性格を示す。この様に, 同一集団が目的に応じて各段階施設を使い分けている様相でもなく, 各段階施設は利用集団にとって関連性の少ない施設と言える。特に, 上位施設と中・下位施設とはその性格を異にし, 前者により後者を兼ねることは, あまり好ましくないと言えよう。この点は, 本研究(その2)において, 利用圏ともに更に分析を加える予定である。

著者

白木 小三郎

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.60.2, pp.621-624, 1958-10-05 (Released:2017-08-30)

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先に寛永10年の「肥後藩人畜家屋敷改帳」に記載されている住居家構の形式から、九州地方特に佐賀熊本地方に卓越している「鍵屋」形式の形成の過程を考えて見た。こゝではその間の史料として、熊本県立図書館所蔵の「西南役焼失家屋調」を取上げて見る事にする。西南戦争(明治10年)による被害調査の膨大なる記録の内に、焼失家屋に関する調査が47冊ある。その内8冊には屋根形式、建物配置等の概要は勿論、一部間取図も書き添えられている。その他のものにも建坪数と屋根葺材料等と共に被害の程度が大略記載されている。この記録は大体、被害による損害保証の要求の基礎資料であつて、記載の方式も区々様々で、全地域統一されたものではなかつたようである。然し規模形式の大要は知るに足るものである。

著者

松藤 泰典 河上 嘉人

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

no.329, pp.8-14, 1983-07-30

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セメントモルタルの凝結性状を振動時の物理特性によって把握することを目的として実験検討を行った。それらを要約すると以下のようになる。(1) フライアッシュモルタルにおける分散粒子の凝集速度は, 分散状態を初期状態に保つのに要する最小の振動エネルギーレベルE′_<min>経時変化曲線より推して, 単分散粒子の2分子反応の式で近似できる。(2) セメントモルタルの場合も, 特に高性能凝結遅延剤を添加したモルタルに顕著にみられるように, 水和反応の潜伏期間においては, 2分子反応の理論の適用が可能である。(3) 凝結過程が進行し, セメントの水和反応が活発になれば, 明らかに系が変化するため, 2分子反応の理論からはずれ, E′_<min>としてより大きな値が必要となる。この時期を凝結の始発とすることは, 物理的意味も明確であり, また, 実用的にも適切と考える。(4) E′_<min>は調合に依存し, 分散粒子の濃度が大きい程, 大きな値を必要とする。以上, 本研究は, コンクリートの凝結進行程度を測定する合理的な一方法として, 凝結過程におけるコンクリートに振動を加えることにより, 凝結を解除し, これに要する振動エネルギーの大小から凝結の程度を測定する方法を示したものである。本方法によれば, 凝結開始点を特定できると同時に, コンクリートを一体連続の構造として打継ぐための許容打継ぎ時間間隔を見出すことができる。ことに, 凝結が極端に遅延する高性能凝結遅延剤添加コンクリートや, 砕石微粉末のような非水和性微粒子を多量に含むコンクリートなど, 分散粒子の物理的凝結が卓越する場合を包含して同一基準で取り扱えることから, 凝結過程における施工管理特性値として有効である。なお, 本研究は, コンクリートをウエットスクリーニングした場合のモルタル部分を想定して実験を行ったが, 今後, 実際のコンクリートによる実験を継続し, スクリーニングの影響等についても検討する予定である。最後に, 本論文作製に当り貴重な御指導と御援助をいただいた本学教授佐治泰次博士に, また実験に御協力いただいた技官津賀山健次氏をはじめ, 関係諸氏に感謝いたします。なお, 本研究には, 昭和57年度文部省科学研究費の助成を得た。

著者

山田 稔 河村 広

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.278, pp.55-66, 1979

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In the preceding papers (I) (II), the aseismic capacity of steel structures without braces were discussed on. In this paper, furthermore, the aseismic capacity of low-rise steel structures composed of rigid frames with elastic and/or plastic buckling type braces arranged symmetrically in plan. First, the mechanical behaviors of a single brace subjected to alternately repeated axial loading are described in brief formulas. Second, steel structures with braces are divided into two types, i.e. rigid and flexible ones. Third, an analytical approach to the resonance-fatigue-characteristics of flexible type steel structures with braces are shown on the basis of the idealized and simplified restoring functions and hysteretic area characteristics of barce-and rigid frame-elements. Finally, evaluation criteria and procedures of the aseismic capacity and safety of steel rigid frames with braces are presented. (Table 1)

著者

斎藤 和夫

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.63.2, pp.421-424, 1959-10-10 (Released:2017-08-30)

著者

服部 千之

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.445-448, 1958

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1.住宅都市の発生年代は、京阪神地方では大正初期から数個所において発生している。2.住宅都市の人口増加対数折線は、他の都市に比して一定のパターンとして把握され、勾配は、外延市街地よりゆるく、大都市及び周辺諸都市より急である。3.住宅都市は、地理的に飛地に発生し、且居住者階層は、大都市より高い層を収容して形成される。従つて外延的発展市街地とも質的に異る階層を収容している。4.住宅都市の居住者階層は、豊中市の場合都市の形成過程早期に高く、後期に低い。5.住宅都市全域の性格は、交通条件の改善に伴つて郊外住宅地的な性格から通勤者住宅都市に変る。それは居住者階層の量的変化に伴う現象である。

著者

光崎 育利

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.250, pp.97-105, 1976-12-30 (Released:2017-08-22)

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The following is to describe some of the principles of analyitcal method developed for this study, which investigates changing conditions of urban land use in Osaka from about the year 1935 to the year 1970. This study found that changes of land use have been affected by the progress of time, and by the enlarging and diminishing of the elements composing this city. Comparing the year 1935 to the year 1970, this study sought to find the interrelationship between the various elements of urban land use, especially analysing how the element of private urban land use, affected over-all urban land use in Osaka. Some results are shown as follows. 1) In Osaka in 1935, the net population density of private urban land use was remarkably high. 2) At the same time, except for the five central wards in Osaka, the ratio of green space was also high. 3) In Osaka after 1970, the net population density of private urban land use has fallen, and there's been a decrease in green space in the outer wards. These changes will greatly influence the civilians actions in daily life. Because of this great influence, it is important that this study continue, keeping abreast with changes in daily life as they happen.

著者

藤岡 洋保

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.331, pp.139-146, 1983-09-30 (Released:2017-08-22)

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Shizuoka City Hall and Shizuoka Public Hall were designed almost in the same period by the same architectural office. But the design policies shown in the elevations of these two buildings were quite different; the elevation of the City Hall had much classical ornament and the elevation of the Public Hall had little. Moreover, such design policies were spontaneously taken by the architectural office. This shows the coexistence of classicism and rationalism which ought not to coexist. Changing the way of designing the elevation in accordance with the architectural type enabled this coexistence, that is, what architectural type was was very important to the architect when he determined the elevation and rationalism was not thoght to be applied to every architectural type. Such way of thinking could be visible among Japanese architects in the early Showa era and this Shizuoka's case is a good example of it.

著者

天沼 彦一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.71-73, 1962

著者

木村 幸一郎 伊藤 毅

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.60.2, pp.41-44, 1958-10-05 (Released:2017-08-30)

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早稲田大学理工学部音響研究室に新しく造られた無響室及び残響室の音響特性がほぼ明らかになったので、ここに報告する。この音響測定室は、早大理工学部の建築学科及び電気通信学科の共同管理の下に、主として建築音響に関する測定を行う目的で建造されたものであつて、一つの隔壁を境とした残響室と無響室とから成り、隔壁には窓が設けられている。この測定室の附属設備は、デンマークのBruel & Kjaer会社製の音響測定装置一式より構成されており,その内容は次の通りである。[table]以上の設備によつて、建築材料の吸音率や透過損失は勿論、電気音響機器の特性測定、音場の騒音レベルの測定、消音器の音響減衰度の測定、送風ダクトの音響減衰度の測定等各種の音響測定が可能である。尚本測定装置の費用の一部は昭和31年度の文部省、私学設備助成金によるものである。