著者
佐藤 郁哉 サトウ イクヤ Sato Ikuya
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = The Doshisha business review (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.201-258, 2018-09

研究(Article)本論文では、2000年前後から日本の高等教育セクターにおいて頻繁に使用されるようになったPDCAという用語の普及過程とその用法について、特にこの用語が行財政改革の切り札として注目され、また高等教育界に導入されていった経緯に着目して検討を加えていく。その分析の結果は、業務の効率化を目指して導入されたPDCAの発想がその本来の意図とは正反対の極端な非効率と不経済をもたらす可能性があることを示している。また、(疑似)経営用語の借用それ自体がもたらす弊害について指摘した上で、PDCAなる用語の禁止語化を提案する。
著者
佐藤 郁哉 サトウ イクヤ Sato Ikuya
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = The Doshisha business review (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.341-417, 2017-01

研究(Article)本論文では、英国において1980年代半ばいらい数年おきに実施されてきた研究評価事業を主たる事例として取り上げて、研究評価事業及びその結果にもとづく研究予算の選択的資源配分が大学等における研究と教育に対して与える意図せざる結果について検討していく。特に焦点を置くのは、商学・経営学分野における「論文化」の動向であり、本論では、これを「ゲーミング」の一種としてとらえる。
著者
斎藤 尚久
出版者
同志社大学
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.224-255, 1987

研究 出石邦保教授 追悼号
著者
吉田 裕之
出版者
同志社大学
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.50, no.5, pp.766-792, 1999-03

研究安岡重明教授古希祝賀記念号
著者
小林 良彰 コバヤシ ヨシアキ Kobayashi Yoshiaki
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.p590-617, 1989-12

研究同志社大学商学部 創立四十周年 記念論文集
著者
肥前 洋一
出版者
同志社大学
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.48-63, 2014-07

本論分では,投票率があらかじめ定められた水準を下回ると投票自体が無効になるというルール(いわゆる最低投票率)の影響に関して,経済学の分野でこれまで行われてきた理論研究を概観する。どの研究でも,最低投票率を課すことに否定的な結果が得られていることが明らかにされる。
著者
山根 学
出版者
同志社大学
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.41, no.5, pp.56-81, 1990

研究
著者
藤田 貞一郎
出版者
同志社大学
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.1-18, 1994

研究
著者
申 賢洙 シン ヒョンス Hyunsoo Shin
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.540-560, 2010-03

研究光澤滋朗教授 古稀祝賀記念号
著者
玉村 和彦 タマムラ カズヒコ Tamamura Kazuhiko
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.22, no.5, pp.87-106, 1971-03

研究 吉川貫二教授古稀祝賀記念号
著者
青柳 文司 アオヤギ ブンジ Aoyagi Bunji
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.20, no.5, pp.183-197, 1969-03

研究 川合安雄教授古稀記念祝賀号
著者
佐藤 郁哉 サトウ イクヤ Sato Ikuya
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = The Doshisha business review (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.27-63, 2018-07

研究(Article)本論文では、2000年前後から日本の高等教育セクターにおいて頻繁に使用されるようになったPDCAという用語の普及過程とその用法について検討を加えていく。また、その事例の分析を通して日本におけるニュー・パブリック・マネジメント(NPM:新公共経営)が陥りがちな落とし穴について明らかにしていくことを目指す。事例分析の結果は、業務の効率化を目指して導入されたPDCAの発想がその本来の意図とは正反対の極端な非効率と不経済をもたらす可能性があることを示している。