著者
佐藤 郁哉 サトウ イクヤ Sato Ikuya
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = The Doshisha business review (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.201-258, 2018-09

研究(Article)本論文では、2000年前後から日本の高等教育セクターにおいて頻繁に使用されるようになったPDCAという用語の普及過程とその用法について、特にこの用語が行財政改革の切り札として注目され、また高等教育界に導入されていった経緯に着目して検討を加えていく。その分析の結果は、業務の効率化を目指して導入されたPDCAの発想がその本来の意図とは正反対の極端な非効率と不経済をもたらす可能性があることを示している。また、(疑似)経営用語の借用それ自体がもたらす弊害について指摘した上で、PDCAなる用語の禁止語化を提案する。
著者
佐藤 郁哉 Ikuya Sato
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.857-874, 2021-03-12

鈴木良始教授古稀祝賀記念号(Honorable issue in commemoration of Prof. Yoshiji Suzuki's 70 years of age)
著者
瓜生原 葉子 Yoko Uryuhara
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.73, no.3, pp.1047-1065, 2021-11-15

本稿では,新型コロナワクチン接種戦略の効果を高めるために,大量に存在するガイダンスを咀嚼し,政府や地域機関がとるべき重要な指針を簡潔に示すことを目的としている。本稿で示す重要な点は、新型コロナコロナワクチンの入手が可能になる前に,ワクチン接種戦略を計画することの必要性である。国民の各グループがワクチンを入手する順序について合意を形成する必要があり,ワクチン接種に関連して存在する恐怖や懸念を軽減し,ワクチンに対する需要を創出することが要諦である。
著者
服部 茂幸 Shigeyuki Hattori
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.71, no.5, pp.1043-1077, 2020-03-12

同志社大学商学部創立七十周年記念論文集(Special issue in commemoration of the 70th anniversary of the Faculty of Commerce)
著者
佐藤 郁哉 Ikuya Sato
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.201-258, 2018-09-30

本論文では、2000年前後から日本の高等教育セクターにおいて頻繁に使用されるようになったPDCAという用語の普及過程とその用法について、特にこの用語が行財政改革の切り札として注目され、また高等教育界に導入されていった経緯に着目して検討を加えていく。その分析の結果は、業務の効率化を目指して導入されたPDCAの発想がその本来の意図とは正反対の極端な非効率と不経済をもたらす可能性があることを示している。また、(疑似)経営用語の借用それ自体がもたらす弊害について指摘した上で、PDCAなる用語の禁止語化を提案する。
著者
佐藤 郁哉 サトウ イクヤ Sato Ikuya
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = The Doshisha business review (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.341-417, 2017-01

研究(Article)本論文では、英国において1980年代半ばいらい数年おきに実施されてきた研究評価事業を主たる事例として取り上げて、研究評価事業及びその結果にもとづく研究予算の選択的資源配分が大学等における研究と教育に対して与える意図せざる結果について検討していく。特に焦点を置くのは、商学・経営学分野における「論文化」の動向であり、本論では、これを「ゲーミング」の一種としてとらえる。
著者
髙橋 広行 金谷 勉 高橋 広行 Hiroyuki Takahashi Tsutomu Kanaya
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.72, no.1, pp.27-47, 2020-07-15

本稿は,衰退傾向にある我が国の地場産業や伝統的工芸品産業の活性化を検討するものである。その活性化のひとつの方法として検討したのが,地域の資源や既存技術を活用し,現在の消費者のライフスタイルに沿った,デザイン性の高い商品を開発していくことである。その目的を明らかにするために,まず,地場産業や伝統的工芸品産業が置かれている状況,および,クリエイティブやデザイン事業を得意とするセメントプロデュースデザインが取り組んできた「みんなの地域産業協力活動」の活動事例を説明した。その後,実際に地域との協業を通じて開発されてきた商品群の中で,より高い成果(販売実績)を産み出すための要件を明らかにするために,複数の要因の相互作用による組み合わせパターンを探る「fsQCA」(fuzzy set qualitative comparative analysis)によるデータ分析を行った。分析の結果,2つの組み合わせパターンが抽出された。主な組み合わせとしては,「熱意」と「企画提案の程度」,そこに「技術力(設備)」が組み合わされる場合,高い販売実績につながることが明らかになった。
著者
小林 良彰 コバヤシ ヨシアキ Kobayashi Yoshiaki
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.p590-617, 1989-12

研究同志社大学商学部 創立四十周年 記念論文集
著者
小澤 りりさ Lilisa Kozawa
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.73, no.4, pp.1133-1145, 2022-01-11

本研究は、議論のあいまい性を指摘されることの多い両利きの組織研究に対し、先行研究をもとにその課題を考察し、両利きの組織研究における条件を提示することを目的とする。調査の結果、研究を行う際には活用と探索の定義を述べたうえで、「活用と探索の主体」、「活用と探索の重なり」の2つの条件を明示し、それらを前提として両利きの組織についての詳細な記述を行う必要があることを提示した。