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5 0 0 0 朝日放送 独立性高い7系統の新ネット構築

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.514, pp.72-75, 2008-07-15
朝日放送は,関西エリアでテレビ放送とラジオ放送を行うテレビ朝日系列の準キー局である。「探偵!ナイトスクープ」や「新婚さんいらっしゃい!」といった番組は朝日放送の制作だ。 同局は2008年5月に大阪市北区から大阪市福島区の新社屋へ移転した。新社屋は,地下1階,地上16階建てのビルである。新社屋の建設に合わせて社内ネットワークも最新の設備へと切り替えた。

4 0 0 0 筒井康隆(小説家) 利用価値の有無がすべて 今はまだ活用時期ではない (新世紀スペシャル2 利用・活用現場から見たブロードバンド社会の真実--交錯する期待と不安 超高速回線の真価を問う) -- (Special Interview--表現者に聞くブロードバンド)

著者
筒井 康隆
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.334, pp.98-100, 2001-01-15
ホームページを立ち上げたり,電子出版で小説を販売するなど積極的にネットワークを活用されていますね。 私のホームページには,自分の作品を英訳して載せている。全世界の人が見るわけだから,海外から本にして出版したいという申し込みがこないかという期待があるからだ。短編を9編くらい掲載しているが,残念ながら今のところ効果はない。

4 0 0 0 IT弁護士 岡村久道が斬る「法律は助けてくれない」(FILE 2)第三者による不正アクセス 処罰にはアクセス制御が大前提 共通パスワードの利用は危険

著者
岡村 久道
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.472, pp.120-123, 2006-10-15
情報の不正な持ち出しに対しては不正競争防止法の「営業秘密の保護」のほか,「不正アクセス行為の禁止等に関する法律」(不正アクセス禁止法)を適用できる場合がある。後半には,KDDIが9月13日に結果報告した顧客情報漏えい事件について,企業が学ぶべき教訓を緊急収録した。(本誌)おかむら・ひさみち京都大学法学部卒業。大阪弁護士会所属,英知法律事務所の弁護士。

3 0 0 0 キャリアFMCタイプ 音質の心配がなく実績も豊富 携帯発外線も工夫次第で安く (特集 活用フェーズだから考えたい 「スマホで内線電話」の現実解)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.583, pp.18-21, 2012-08-01
キャリアFMCタイプは、回線交換型なのでVoIPタイプのような音質の心配がない。携帯大手3社は内線FMCサービスを2009年から従来型の携帯電話向けに提供しており、スマートフォンでもそのまま使える。KDDIで2200社以上(昨年11月時点)と導入実績も多く、定番のサービスとなっている。 最大の弱点は、携帯電話からの外線発信は通話料削減の対象外な点。

3 0 0 0 5Gの実証実験 犯罪の未然防止や無人運転への応用も 無線技術のコアは「ほぼ確認完了」

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション = Nikkei communications (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.636, pp.32-36, 2017-01-01
昨今、ロボットタクシーやロボネコヤマトなどの自動運転プロジェクトに力を入れるDeNAもDOCOMO R&D Open House 2016で5Gの通信回線を用いて、無人運転バスからの映像を遠隔監視するデモを披露していた(次ページの図2)。 今回のデモは仏EasyMileが開発した無人運…

3 0 0 0 メール編 受信はリアルタイム,転送設定の柔軟性に課題 (特集 携帯電話がWeb端末に化ける--手のひらに乗るインターネット)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.289, pp.104-110, 1999-03-01
移動電話機を使ったモバイル・データ通信サービスの活用法で,まず思いつくのは電子メールだ。電子メールは,ビジネス・ツールとして重要性を増しており,外出先でもメールを読みたいというニーズが高まっている。電子メールは即時性を求める用途には向かないが,ビジネス利用が進むと,なるべく早くメールを読む必要も出てくる。

3 0 0 0 企業を熱くする最新テクノロジ MVNO(仮想移動体通信事業者) 設備なしで携帯事業に参入,サービスの多様化が進む

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.462, pp.94-99, 2006-05-15
携帯電話事業者から通信設備を借り,独自ブランドでサービスを提供するMVNOが注目を集めている。MVNOは既存の事業者がカバーしきれないニッチな市場をターゲットとしている。業務に特化した端末やサービスの登場など,携帯電話市場を一変させる可能性を秘めている。

2 0 0 0 インタビュー MVNO事業の黒字化が見えてきた コンテンツと融合して消耗戦を回避 U-NEXT 代表取締役社長CEO 宇野康秀

著者
宇野 康秀
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション = Nikkei communications (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.642, pp.16-18, 2017-07-01
MVNO(仮想移動体通信事業者)サービス「U-mobile」を展開するU-NEXTは、ヤマダ電機との合弁会社設立や、ソフトバンク系SIMの先行販売など、競合他社とは一線を画した戦略を打ち出している。USENとの再統合を控える宇野康秀社長に通信事業の今後を聞いた。─イオンが…

2 0 0 0 TOHOシネマズ Asteriskと既存PBXを連携 自動音声応答も自前で構築

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.502, pp.70-73, 2008-01-15
東宝の映画興行部門として,六本木ヒルズをはじめ全国で約30の〓シネマ・コンプレックスを展開するTOHOシネマズ。同社は2007年の夏から秋にかけて,〓オープンソースのIP電話サーバー用ソフトである〓Asteriskを使って自社の内線電話システムを構築した(図1)。情報ネットワークに接続した約30拠点の既存PBX(構内交換機)にVoIPゲートウエイを接続。

2 0 0 0 大規模ネットワークの裏側 ドコモメール OpenStack Swiftでストレージ構築 1日約1.7億通のメールを支える

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.616, pp.38-41, 2015-05-01
NTTドコモの「ドコモメール」は、サーバーにためられる膨大なメールデータを支える仕組みに、オープンソースソフトウエアの分散型ストレージ「OpenStack Swift」を採用している。ミッションクリティカルなキャリアメールへの適用に当たって、同社は様々な工夫を施…

2 0 0 0 IT減税でルーターなどが実質10%引き IP電話設備やソフトも対象,黒字企業には大きな恩恵

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.383, pp.81-83, 2003-02-03
政府が鳴り物入りで打ち出した企業向け大型投資減税「IT投資促進税制」がスタートした。IT(情報通信技術)年間投資額の10%分の税金を"キャッシュバック"する画期的な内容だ。恩恵を大きく受けるのは,黒字の大企業。好調企業をさらに活性化して景気を引き上げようという,政府のシナリオが透けて見える。「セコムのソフトウエア投資は年間約100億円で,納税額も数百億円規模。

2 0 0 0 スペシャル・リポート 広島,北海道,富山で異変! 光ファイバ,NTTのシェアが急落 過半数割れで貸し出し義務消滅か

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.396, pp.96-103, 2003-08-11
東西NTTの光ファイバの開放論議が新たな展開を見せている。本誌の独自調査によると,光ファイバ貸し出しを義務付ける根拠である「加入者回線での東西NTTシェア5割」の割り込みが間近だ。特に注目されているのは広島,北海道,富山。これらの地域では2003年度以降,シェア5割を下回る可能性が出てきた。

2 0 0 0 これが被害の実態だ (特集 日本企業800社のセキュリティ白書)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.281, pp.86-93, 1998-11-02
一般に不正アクセスやウイルスの被害を受けた企業は,その事実を公開するのをためらうことが多い。企業イメージの低下や,便乗犯や愉快犯などによる2次攻撃にさらされる危険を恐れるからである。日本企業のセキュリティ被害の実態は,これまでよくわかっていなかった。 そこで本誌は,国内の上場企業を中心とした2088社にアンケート調査を実施した。

2 0 0 0 スペシャル・リポート NGNの「オープン化」に不満噴出--平行線たどるNTTと参加事業者

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.469, pp.74-78, 2006-09-01
7月21日,次世代ネットワーク(NGN)の接続条件がNTTから公開された。しかし,明らかにされたのは基礎的な仕様だけで,通信事業者やソフトウエア・ベンダーなど多数の事業者から「情報が少な過ぎる」との声が噴出し始めた。NTTは「それ以上の情報は個別対応」との姿勢を貫く。「オープン化」を巡り,亀裂は深まるばかりだ。

2 0 0 0 放送参入で激突間近の米トリプルプレイ--ベライゾンとSBCが"規制緩和"を主張,大手CATVは携帯電話に触手

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.441, pp.67-69, 2005-07-01
米国の大手通信事業者がケーブルテレビ(CATV)事業者に対抗するべく,2005年末にも光ファイバを使ったトリプルプレイ・サービスに乗り出す。ただし,放送参入時の規制が,迅速なエリア展開のハードルになりかねない。劣勢からの挽回を狙った通信事業者の巻き返しはまだ始まったばかりだ。 ブロードバンド市場を巡る通信事業者とCATV事業者の戦いが,米国で激化し始めた。

2 0 0 0 いよいよ始まるLモードの使い道 iモードの仕様をほぼ踏襲,コンテンツの流用は容易

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.344, pp.90-92, 2001-06-18
NTT東西地域会社の固定電話向けインターネット接続サービス「Lモード」が6月29日に始まる。NTTドコモの「iモード」の仕様をほぼ踏襲しており,一部を除きコンテンツの流用は容易だ。7月には日本テレコムも「J-web」の名称で同様のサービスを開始する。固定電話機のインターネット接続でも競争が始まる。「いろいろあったが,ようやくサービス開始にこぎ着けた」——。

2 0 0 0 インタビュー IoT/AIは政府一丸で振興する 技術の海外進出も後押し 総務省 情報通信国際戦略局長 山田真貴子

著者
山田 真貴子
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション = Nikkei communications (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.629, pp.8-10, 2016-06-01
日本で開催されたG7(先進7カ国)香川・高松情報通信大臣会合で、事務方による協議など開催準備を指揮したのが山田局長だ。IoT(Internet of Things)で国際協調を進めるといった合意事項をどう成果に結び付けるのか。日本のICT開発戦略とともに今後の取り組みを聞…

2 0 0 0 特集 エリア充実を推進力に NGN拡大フェーズへ

著者
滝沢 泰盛
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.517, pp.22-29, 2008-09-01
NTTグループが,NGN(次世代ネットワーク)の普及に向けて攻勢に転じる。NTT持ち株会社の三浦惺社長は,8月に開いた会見で「秋からは逐次NGNのサービスを拡充する。光回線の販売に弾みを付けたい」と,下半期に向けNGNの需要拡大に力を入れる姿勢を強調した。 7月末から始まった東日本地域のエリア拡大に合わせて,矢継ぎ早に新サービスも投入してきた。

2 0 0 0 現場に学ぶネットワーク作り リクルート マーケティング パートナーズ テレワーク環境を全面導入 Google Appsで意思疎通を促進

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション = Nikkei communications (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.627, pp.32-35, 2016-04-01
ポイントはココ!■運用ルールをしっかりと決め、業務やセキュリティ面の課題をクリア■実証実験を繰り返し、社員を巻き込みながら働き方変革の意識を醸成 「ゼクシィ」「カーセンサー」「リクナビ進学」などの情報サービスを手掛けるリクルート マーケティ…

2 0 0 0 オフィス街は無防備な無線LANだらけ--皇居1周で160の"丸裸電波"をキャッチ,部署名まで分かるケースも

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.395, pp.70-72, 2003-07-28
本誌は7月8日,東京都千代田区の皇居周辺のオフィス街を1周して無線LANの電波を調査した。400を超えるアクセス・ポイントのうち,4割はデータを暗号化していない無防備な状態にあることが判明。無線LANユーザーのセキュリティに対する意識の低さが浮き彫りになった。 本誌が実施したのは「ウォー・ドライビング」と呼ぶ調査手法。