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2 0 0 0 中国情報通信産業の実態(第2回)国際市場で存在感示す2大ベンダー ファーウェイとZTEを分析する

著者
高杉 耕一 黒川 章
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.582, pp.48-53, 2012-07-01
「中国の情報通信革命」(エリック・ハーウィット著)を翻訳した高杉耕一氏と黒川章氏の両氏が、中国の情報通信産業の実態を解説する全3回の連載。今回は、中国の2大グローバル通信機器ベンダーであるファーウェイ・テクノロジーズとZTEを取り上げる。

2 0 0 0 ネットワークトラブルへの対応術 STPの利用が裏目に、特定のVLANからアクセス不可 ブレードサーバーの通信トラブル 回避策はネット担当者に任せる

著者
北林 亮
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.567, pp.66-69, 2011-04-01
コスト削減や省電力を目的にブレードサーバーを導入する企業が増えている。ただしネットワークの設計を意識せずに導入すると、「サーバーにアクセスできない」といった通信トラブルに見舞われることがある。ブレードサーバーの通信部分(スイッチブレード)はネットワーク担当者が主体的に設計・構築するようにしたい。

2 0 0 0 EEE(Energy Efficient Ethernet) 新イーサ技術で大幅な省電力を可能に、アイドル時の電力を抑えて実現

著者
Diab Wael William
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.565, pp.34-37, 2011-02-01
「EEE」と呼ばれる新しいイーサネット規格が2010年9月に標準化された。企業やデータセンターの省電力化に大きく貢献する非常に重要な技術だ。EEEが標準化された背景、目標、仕組みなどについて、EEEの標準化に深くかかわった米ブロードコムの技術者が解説する。(本誌) 省電力を目的とした新しいイーサネット規格「▼IEEE 802.3az」の策定作業が2010年9月に完了した。

2 0 0 0 特集2 伏兵「GyaO」の登場で尻に火がつく ネットに揺れ動くテレビ局

著者
堀越 功
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.451, pp.56-60, 2005-12-01
今春のライブドアによるニッポン放送の買収騒動,そして楽天による東京放送(TBS)の統合提案。メディアの主役であるテレビ局が大きく揺さぶられている。 「相次ぐ騒動で,テレビ局は確実に変わった」と関係者は口をそろえる。周囲の印象だけではない。あるテレビ局の社員はこうも打ち明ける。「ライブドア騒動によって,自らのテレビ屋としてのDNAに改めて気が付かせられた」。

2 0 0 0 企業を変えた最新ネット JAL/JASネット統合の舞台裏 計画変更を乗り越えた"大逆転劇" 日本航空

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.429, pp.82-86, 2005-01-01
JALとJASが統合して誕生した新生JALのネットワークがほぼ完成した。主役となったのはJALが統合前から使ってきた広域イーサネット。途中で計画を変更して新規導入したインターネットVPNも,経営統合によるコスト削減効果に貢献した。 JAL(日本航空)とJAS(日本エアシステム)の経営統合により2004年4月に誕生した新生JAL。その誕生は日本の航空業界の大きな転換点となった。

2 0 0 0 戦略ネットワークの研究 松井証券--ビッグバンにらみネット取引強化、自社開発で構築費15億円圧縮

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.301, pp.113-119, 1999-09-06
大正7年創業の松井証券。しかし老舗というイメージとは裏腹に,証券各社で横並びだった各種サービスの利用料値下げを次々と仕掛けている。 同社は,約10年かけて支店や営業マンをなくし,小口投資家を主要ターゲットにした電話サービスに事業を特化させた。顧客の開拓に訪問営業はせず,新聞広告を利用。コンサルタントではなくブローカに徹した。

2 0 0 0 Android Watch 管理者権限を奪われても安全性確保 開発進むAndroidのセキュアOS機能

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.585, pp.68-70, 2012-10-01
Androidの安全性向上に有効なのが、AndroidのセキュアOS化である。セキュアOSでは、管理者を含むすべてのユーザーの行動や参照可能な資源を大幅に制限可能である。ポリシーを適切に設定すれば、管理者権限を奪われた場合にも安全性を確保できる。国内メーカーの製品を中心に採用が進むが、2012年1月に米NSAが「SEAndroid」を発表したことで状況は変化しつつある。

2 0 0 0 戦略ネットワーク研究 外線を「おとくライン」に全面刷新,内線はフルIP化--サッポロビール

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.455, pp.120-123, 2006-02-01
サッポロビールは2006年3月,外線電話のほぼ全回線を日本テレコムの新型固定電話「おとくライン」に切り替える。同時に,内線電話網のフルIP化も進行中。外線電話料金や機器管理コストを削減する。さらにFOMA/無線LANデュアル端末の導入で,携帯電話通話料の削減も狙う。 「黒ラベル」や高級ビールとして有名な「ヱビスビール」で知られるサッポロビール。

2 0 0 0 ICTタスクフォース 聖域なき議論に運営力が問われる[含 各部会座長に直撃インタビュー] (特集 社会に溶け込み,グローバル化に向かう 民主党政権のICT政策の核心)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.547, pp.40-43, 2009-12-01
民主党政権のICT戦略の要と言える「グローバル時代におけるICT政策に関するタスクフォース」(ICTタスクフォース)は,原口大臣のICT分野における問題意識を反映した組織だ。 まずは,日本の国際競争力の強化の問題が最重要課題となりそうだ。インフラや要素技術は世界でトップクラスなのに,成長分野である上位レイヤー・サービスでは日本が活躍できていないがそれはなぜなのか。

2 0 0 0 特集3 費用対効果を極大化! "被害度"別で乗り切る迷惑メール撃退法

著者
小野 亮
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.449, pp.62-72, 2005-11-01
迷惑メールの"被害度"は,企業ごとに違う。特定のユーザーに集中している企業もあれば,全社員にまんべんなく送り付けられている企業もある。今から迷惑度に応じた対策を打っておかないと,先はない。費用対効果を極大化する迷惑メール撃退法を探る。

2 0 0 0 解剖・ECサイト カブドットコム証券--最新のWindows技術で武装多様な指し値注文を完全自動化

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.343, pp.128-133, 2001-06-04
証券会社2社の合併で4月に発足したカブドットコム証券は,最新のWindows技術を導入し,アプリケーション・サーバーの負荷分散を実現した。株価が所定の価格に達するかを顧客に代わってシステムが見張る独自サービス「カブナビ」に,数多くの注文メニューを用意。競合オンライン証券会社との差異化を図っている。

2 0 0 0 Web編--レスポンス向上やEC対応サイトの機能強化に効果 (特集 広がる「IPアウトソーシング」--限界が見えたWeb,メールの自社運用)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.318, pp.89-92, 2000-05-15
Webサイトの機能強化のために有効なIPアウトソーシングは,サイトの成長過程に応じて大きく2段階に分かれる。第1段階は,インターネット接続環境の改善。第2段階は,コンテンツ管理やWebと連携するシステムの機能拡張である(図1-1)。 第1段階は,接続プロバイダやASPのデータ・センターに機器を移設することで実現する。

2 0 0 0 解剖・ECサイト ソニー・ミュージックエンタテインメント リッチなコンテンツでCD販促 分散キャッシュから素早く配信

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.344, pp.134-139, 2001-06-18
ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽情報提供サイト「SonyMusic Online Japan」は,月間1億6000万ページ・ビューものアクセスを受け付ける人気サイト。トラフィック増に伴うレスポンスの低下を防ぐため,自社のサーバー増強に加えコンテンツ配信ネットワークも併用。データの更新頻度に応じて最適な経路で配信する。

2 0 0 0 Webプラットフォーム新潮流 : 第3のモバイルOSシリーズ(第5回)Tizen(アプリ開発編)開発からデバッグまで豊富なツール アプリ審査は3日以内で完了

著者
Han Duksu
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.596, pp.72-75, 2013-09-01
続いてネイティブアプリ用の開発環境である「Tizen Native IDE」も見ていこう。こちらもEclipseがベースになっており(写真2)、Tizen Web IDEとよく似ており、操作感もほとんど変わらない。 Webアプリ向けIDEと同様に、ネイティブアプリ向けIDEでもウィザード形式で…

2 0 0 0 "オレオレ詐欺"でプリペイド携帯が暗躍--コンビニ販売が不正利用の温床,「悪評怖いが市場は魅力」と事業者

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.394, pp.54-56, 2003-07-14
オレオレ詐欺と呼ぶ犯罪が多発しており,プリペイド(料金先払い)携帯電話が使われるケースが目立つ。こうした中,新規層の開拓を狙いJ-フォンがプリペイド携帯のサービスを強化。順調にユーザー数を伸ばしている。競合事業者は今のところ静観の構えだが,市場は魅力的。追従する可能性を否定できないでいる。 プリペイド携帯電話を悪用した犯罪が後を絶たない。

2 0 0 0 編集長インタビュー 三田聖二 日本通信 代表取締役社長 FMCをレイヤー2接続で実現 Androidで日本の通信を変える

著者
三田 聖二
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.520, pp.51-53, 2008-10-15
MVNO(仮想移動体通信事業者)の先駆けである日本通信。NTTドコモとの相互接続を実現し,8月に第3世代携帯電話(3G)のデータ通信サービスを開始した。MVNOの新規参入を支援するMVNE(mobile virtual network enabler)事業の展開や,米グーグルの携帯電話プラットフォーム「Android」ベースの端末の投入も視野に入れる。今後の戦略を三田社長に聞いた。

2 0 0 0 ネットワ-ク対応バックアップソフト--運用作業の負荷を大幅に削減 システム規模,対応OSに注意

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.284, pp.116-121, 1998-12-21
サーバーを大量導入した企業が直面する問題に,データのバックアップがある。その作業負荷を削減するのが,ネットワーク対応バックアップ・ソフトだ。設定したスケジュールに従って自動的にバックアップを実行する。製品の差異は,テープ装置を複数サーバーから共有する機能,使用中にバックアップ可能なデータベース・ソフト,稼働OSなどである。

2 0 0 0 ユーザー編 PC利用でユーザーの幅が広がる 品質重視派もネット対応へ (特集 FTTHも3Gも虎視たんたん 帰ってきたテレビ電話)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.392, pp.65-71, 2003-06-09
ISDNベースのシステムが主流だった数年前までは,「IPネットワークでは通信が不安定で使えない」という声が大勢を占めていた。しかし最近になって,小売りチェーン,語学レッスン,遠隔医療などが,インターネットを使ったテレビ会議の本格的な導入を開始した。中には→インターネットVPNなど,通信品質に不安があるネットワークで活用している例もある。

2 0 0 0 トラブル対策講座 電子メール(後編)送れない,受け取れない 製品間の相性も原因に

著者
平野 功
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.296, pp.192-197, 1999-06-21
前編では,電子メールのセキュリティに関するトラブルを取り上げました。後編では,メールが送受信できないなど,実際にエンドユーザーが遭遇する重大なトラブルについて紹介します。 トラブルの原因の一つとして,製品の相性問題があります。

2 0 0 0 ザ・融合--ブロードバンド,ユビキタスの理想と現実(最終回)通信と放送の融合(7)何も変わらなかったこの1年,YouTubeが示す課題

著者
山崎 潤一郎
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.470, pp.104-107, 2006-09-15
連載の最終回となる今回は,「通信と放送の融合」のこの1年の動きを総括する。制度面で改革が動き始めるも,ユーザー視点ではほとんど変化はなかった。一方で「YouTube」のようなネットの動画共有サイトが爆発的な人気を集めている。その人気の裏に日本のテレビ業界の課題が明確に見えてくる。