著者
清水 めぐみ
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
no.44, pp.37-56, 2020-03-19

2019年3月のベルリン・リサーチ・プロジェクトを通じて行われたホロコーストに関する論考である。ホロコーストについては,こわいこととして遠ざけられがちなことや,悲惨な出来事でそれが二度と起こらないようにともっぱら声高に宣伝されることが多い。しかし,本稿ではそれに関わっていくことの重要性を述べるとともに,そのためのひとつの心理学的な切り口として,よいものであろうとする人間の心のありようを概説する。悪を自分のものとして体験できずに投影し,また,よい/悪いに分裂してものごとをとらえて自らの安定のために理想化や否認といった原始的で未熟な防衛機制を用いてふるまうことがホロコーストにおいても,その後のホロコーストのとらえ方においても生じていることを例証した。特に,加害者とされる人々の叙述からうかがわれる否認と,現代にいたるまでの救助者に対する理想化について詳述し,自らの暴力性に無自覚になること,また生きのびていくことが重視されること,ひいては道徳的な善悪について考察した。
著者
舩度 忠男
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
no.45, pp.203-211, 2021-03-18

新型コロナウイルス(SARS-CoV)による新型コロナウイルス感染症(COVID-19,本症)は,半年以上も世界中で感染が拡大しバンデミックを来たし,当初の予想に反し蔓延が続き長期化している。今回,これまで大規模感染を呈した同じコロナウイルスであるMERS-CoV やSARS-CoV との異同を比較検討し,その中で本症感染が長期化に至っている要因について,文献におけるエビデンスを抽出し分析した。その結果,一定の結論は得られなかったが,ウイルス自体の感染様式および宿主における免疫能など複雑な要素がその要因であることが示唆された。
著者
赤塚 俊治
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku fukushi university (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.17-34, 2017-03-17

本研究ではカンボジア王国(Kingdom of Cambodia ; 以下カンボジアと略す)の都市部と農村部で生活している高齢者を研究調査対象者として,アンケート調査を実施した。調査では,高齢者の生活実態調査結果の分析から,高齢者が抱えている生活に関する問題点や課題を明らかにした。しかし,カンボジアでは社会福祉分野が未開発であるために,高齢者福祉に関する法整備は皆無状態にある。高齢者の生活に関する問題点や課題を解決する方策としては,社会福祉システムを確立させ,社会福祉制度の整備や専門機関の設立に伴う専門職の人材育成・養成は不可欠であることが調査結果から示唆された。今後,カンボジアの高齢化率は,年々,上昇することが統計分析から推測される。それゆえにカンボジア政府は中長期的国家戦略として,高齢者福祉はもとより社会福祉分野の開発に取り組み,社会福祉分野の法整備を推進することが急務である。カンボジアはポル・ポト政権(1975-1979)の崩壊から約 40 年の歳月が経過したが,高齢者にとっては「暗黒の時代」を経験したことで,現在でも社会的・経済的・心身機能面において高齢者の生活に大きな影響を与えていることが調査結果から示唆された。カンボジアは国家再建の途上にあるが,国家再建の課題の一つとして,高齢者の生活環境を安定させ,積極的な社会福祉施策を展開することが求められる。そのことは高齢者のみならず国民生活の安定化を図る社会的機能を果たすことにもなる。なお,本研究は,科学研究費補助金を受け,研究課題である「カンボジアの社会福祉システムの現状と課題-高齢者の生活実態調査からの一考察-」の研究を実施している。
著者
小野 芳秀
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku fukushi university (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.35-60, 2017-03-17

本研究の目的は,希死念慮のある思春期児童を対象としたスクールソーシャルワークにおいて,支援を目的とした “かかわり” の手段として,近年 10 代の若年層にもユーザーが増大している SNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)を用いた事例について考察し,そのメリット(有効性)とデメリット(限界・注意点)を整理することである。SNS を用いたスクールソーシャルワークの実践事例を分析した結果,SNS 活用のメリットとして,既読表示や交信履歴の縦覧機能等を活用でき,自殺防止を目的とするゲートキーパーとしてのモニタリング効果が期待されることが明らかとなった。一方,デメリットとして,SNS を支援ツールとして用いる場合は,予め時限的活用やバウンダリーの配慮が成されないと,被支援者の転移の把握とコントロールが困難であり,頻回相談により支援者の負担が大きくなること,特に対象者が危険因子として精神疾患を有する場合は,精神症状を刺激する可能性もあり,医療と福祉的支援の連携による家族を含めた生活環境への現実的かつ具体的介入が同時に必要であることが判った。この結果により,実効性のあるソーシャルワーク実践,とりわけスクールソーシャルワークにおける “生命の危険を伴う”緊急度の高いケースや当事者達に “困り感” が欠如しているような支援困難ケースにおいては,子どもや保護者に接触できる専門的スキルを持った支援者が,関係機関の連携による支援体制のもと,本人主体を原則としながらも,当事者たちの問題解決のための方法を選択するための改善策の提示や,主体的に問題解決に取り組むための意識変容を目的に誘導的に介入する意識的 “かかわり” による積極的支援が必要であり,これらの支援ツールとして適切に用いれば SNS は有効であると結論づけた。
著者
庭野 賀津子
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.221-231, 2014

1999 年に発表されたLorberbaum の研究以降,ヒトの母親の子に対する反応の神経基盤を,fMRI を用いて脳を非侵襲的に計測することによって調べる研究が進められている。本研究では,乳児の泣き声,あるいは乳児の表情などの,乳児刺激に対してヒトが示す脳反応を,fMRI によって検討している研究の動向を調査するとともに,今後の課題について検討した。対象とした資料は,1999 年から2013 年までの間に海外で発表された,乳児の泣き声に対する反応を検討した論文12 件と乳児の表情への反応を検討した論文10件であった。各資料より,乳児刺激に対する脳の賦活部位として,扁桃体,帯状回,視床下部,視床,前頭葉眼窩皮質,島,側頭極,腹側前頭前野等が示された。これらの部位は,感情,感情統制,共感,ワーキングメモリー,報酬系等にかかわることが知られており,動物実験で養育行動を引き起こす部位として示された領域と共通していた。親の養育行動の解明には,脳機能計測の他に,内分泌や心理特性,親自身の生育環境など,他の要因も併せて検討していく必要があるが,脳内の神経基盤を明らかにするためには,fMRI による脳機能イメージングは有効な手段の一つであるといえる。
著者
花井 滋春
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
no.44, pp.1-20, 2020-03-19

これまで、橘長盛、直幹、忠幹等の生没年については、忠幹の没年を除いては長い間、未詳とされてきた。しかし、本稿では、兄直幹の申文から、父・長盛の没年を延喜十六(九一六)年、兄・直幹の誕年を昌泰元(八九八)年に特定することでき、そこから拾遺集忠幹歌の詠歌時期が延喜十六年頃もしくは天暦九年頃の二期、つまり忠幹の十代後半もしくは五十代半ばである可能性を指摘することができた。 この所詠時期に年齢を当て込み、且つ拾遺抄・集の詞書を検討する時、当該歌が巷間に歌語りされて伊勢物語に取り込まれたとする従来の考えが必ずしも妥当性を持たないことが明らかになる。かくして、拾遺抄・集から伊勢物語へ、あるいは忠幹周辺の限られた情報源から伊勢物語へという経路を再考する必要が生まれることとなる。
著者
田中 治和
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.1-21, 2010
著者
山下 祐一郎
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.79-93, 2018-03-20

2020年度から全面実施が予定されている小学校学習指導要領(平成29年3月公示)では,「プログラミングを体験しながら,コンピュータに意図した処理を行わせるために必要な論理的思考力を身に付けるための学習活動」が盛り込まれている。これに伴い,小学校教育養成課程では,プログラミング教育の実施に必要な知識・技能を修得するためのカリキュラムが求められている。そこで,本研究では,プログラミング教育に必要な知識・技能を大学生が修得するための授業計画を開発し,授業実践を行った。この授業実践では,プログラミング言語としてViscuitとレゴマインドストームを利用する。そして,大学2年生2名と大学3年生2名の計4名に対して全15回の授業を行った。授業を受講した学生らの自己評価の結果,4名中3名がプログラミング教育に関する理解が深まったと回答した。また,4名中3名が指導安略案にプログラミングを盛り込むことができた。
著者
高木 源
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.47-54, 2022-03-18

解決志向短期療法は目標に焦点を当てる支援モデルであり,特に,具体的で実現可能な目標を設定することが重要となる。そこで,本研究では,大学生・大学院生320 名を対象として実施された調査の目標に関する記述データおよび目標の具体性および実現可能性に対する専門家の評価を用いて,目標の記述内容を入力値,専門家の評価を出力値とする機械学習を行い,その精度を確認した。その結果,具体性の精度は83.75% から84.37%,実現可能性の精度は73.84% から76.25% であり,いずれも意味のある予測がなされていると考えられた。また,具体性が高いと評価された目標には,行動水準の記述が多く,目で見て確認ができるような目標が,具体性が高い目標として,評価されていると考えられた。次に,実現可能性が高いと評価された目標には,自分自身の行動や一人でも達成できるような目標が,実現可能性が高い目標として,評価されていると考えられた。これらの結果から,幾らか改善が必要となる点はあるものの,目標の具体性および実現可能性を機械的に評価することが可能だと考えられた。
著者
高橋 俊史
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
no.44, pp.79-96, 2020-03-19

情報社会の進展とともに情報リテラシーが求められているが、Society5.0の社会では,より必要性が高まると予測される。しかし,現状としてバイトテロなどの情報モラルに関連する問題が生じており,情報モラル教育の在り方を検討する必要がある。そのため,情報モラルに関する講義を履修している学生を対象に安心協ILASテスト2013版を活用した情報モラルの理解度把握と講義の効果検証を目的とした調査を行った。その結果,現在の大学生の情報モラルは,高い水準で理解しているが,過去の学生と比較するとインターネットリスクへの対処能力が低下している可能性があった。その要因としては,デジタルネイティブ世代がスマートフォンなどの情報機器を活用できている状況を,すべてのICT機器を活用できると誤認識していることが考察され,教育の必要性を妨げていると考えられる。したがって,今後の情報モラル教育の在り方として,各教員が大学入学前までに十分な情報リテラシー教育を受けていない学生がおり,デジタルネイティブ世代と呼ばれているがICTを苦手とする学生がいるということを認識し,学生に合わせた指導を行うこと,重要なことは重複しても教育するという視点が必要である。
著者
門脇 佳代子 渡邊 泰伸
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.93-107, 2016

船形山神社は宮城県北部南端の大和町に位置する。この地域は,古代において色麻柵を中心とした色麻郡の領域に含まれる。船形山神社に御神体として伝わる金銅仏「菩薩立像」は,久野健氏,松山鉄夫氏の紹介によって韓半島由来のものであることが指摘され,多くの識者の検討により百済仏とされてきた。本稿では従来までの美術史的な見方に,考古学的な知見を加味して,本像をこの地にもたらした人々の存在に迫った。古墳の変遷,官衙の成立,生産遺跡の操業などを視座にみると,渡来系の移民の姿が垣間見られる。中でも色麻古墳群より出土する須恵器は湖西窯跡品と考えられ,多数の移民の存在を推定できる。また色麻町土器坂瓦窯跡から出土した雷文縁4葉複弁蓮華文軒瓦によって7世紀末~8世紀初頭に紀寺系の軒瓦を使用した官衙と寺院が成立したことがわかる。古代色麻郡は多賀城以前の7世紀後半代には北進・西進の拠点となり,活発な動きのあった地域でもある。よって,従来まで8世紀~9世紀と考えれていた「菩薩立像」の当地への伝来の時期を見直し,渡来系移民による7世紀後半に位置付けたい。
著者
太田 聡一
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.173-181, 2020-03-19

英語によるオーラルコミュニケーション能力を重視する昨今の英語教育の流れにあって,大学を含む教育機関における英語カリキュラムは,従来の訳読中心の授業から英会話を中心とした,学習者がより多く英語を聴き,発話を行う形式の授業へと変化している。一方で,大学等高等教育機関に在籍する障害学生の数は年々増加しており,平成28年度に施行された「障害者差別解消法」によって,障害を持つ学生の就学に際し,教育機関は合理的配慮をすることが努力義務とされた。聴覚障害のある学生にとって,オーラルコミュニケーションを中心とした英語の学習は多くの困難を伴うものであり,支援を提供する教員および各教育機関もまた,適切な支援を模索し試行錯誤を続けている。本論では聴覚障害学生がオーラルコミュニケーションを含む英語の授業に参加する際の支援について,そこに関わる複数の要素(聴覚障害学生,英語教員,音声字幕システム,ノートテーカー)を先行研究,および東北福祉大学での事例をもとに整理・検討し,将来の支援体制向上に向けた考察を行った。
著者
花井 滋春
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.1-20, 2020-03-19

これまで、橘長盛、直幹、忠幹等の生没年については、忠幹の没年を除いては長い間、未詳とされてきた。しかし、本稿では、兄直幹の申文から、父・長盛の没年を延喜十六(九一六)年、兄・直幹の誕年を昌泰元(八九八)年に特定することでき、そこから拾遺集忠幹歌の詠歌時期が延喜十六年頃もしくは天暦九年頃の二期、つまり忠幹の十代後半もしくは五十代半ばである可能性を指摘することができた。 この所詠時期に年齢を当て込み、且つ拾遺抄・集の詞書を検討する時、当該歌が巷間に歌語りされて伊勢物語に取り込まれたとする従来の考えが必ずしも妥当性を持たないことが明らかになる。かくして、拾遺抄・集から伊勢物語へ、あるいは忠幹周辺の限られた情報源から伊勢物語へという経路を再考する必要が生まれることとなる。
著者
氏家 享子
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.95-110, 2018

LD,ADHD,ASDなどのいわゆる発達障害児が,自分の特性について理解し,合理的配慮等の必要な支援を求められるようになること,自己の特性に対する対処方法を知ることは,重要な課題である。自分の特性について理解する上での大切なプロセスの一つに診断名告知を受ける機会があるが,診断名告知は極めて難しい問題であり,その実態も明らかにされていない。 そこで本稿では,本人への診断名告知について,発達障害児を対象とした報告だけではなく,発達障害以外の疾病・障害の告知に関する先行研究も含めて概観し,発達障害児本人への診断名告知にも共通して必要だと考えられる視点や実践を整理し,必要な支援のあり方について考察した。その結果,発達障害児本人への診断名告知については,その理想的なあり方と実態については大きな隔たりがあり,診断名告知が医師からなされるのが望ましいとされていても,実際には母親が十分な準備もないまま行っている場合が少なくないことがうかがわれた。また,診断名告知がいつの時期になされるのがいいのかは一概に言えないが,本人の診断名告知を受ける準備や周囲の準備が必要なこととその内容の整理ができた。更に,告知において伝えれられるべき内容,アフターフォローについても様々な報告における要素から段階的に整理しまとめ,発達障害児本人が自身のことをうまく知りうまく対処できるようにするための必要な支援について考察した。
著者
山口 奈緒美
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.97-107, 2015-03-20

寛容性とは,加害者に対する順社会的変化のことである。本研究では,寛容性は被害者個人の積極的努力によっても生じえると仮定し,対人葛藤における寛容促進に有効な個人的方略を見出すことを目的とした。大学生と一般成人に対して質問し調査を行い,対人葛藤に際して自らの寛容性を高めるために行うであろう方略として,(1)客観的視点から被害経験全体を見直す中立的視点獲得方略,(2)加害者の気持ちや心情を潜行する加害者視点獲得方略,(3)寛容性が被害者自身にもたらす利益について熟慮する寛容利益強調方略を取り上げた。参加者には,葛藤場面においてこれらの方略をどのくらい実際に行ったかと,寛容性,寛容動機について評定してもらった。分析の結果,加害者視点獲得方略と寛容利益強調方略は慣用性の動機を高め,寛容性を促した。こうした結果は,本研究で仮定したとおり,寛容喚起プロセスには加害者の振る舞いとは独立したプロセスがあることを示しており,被害者自身で寛容性を高めることによって,加害者要因に依存しなくても建設的な葛藤解決を導くことができる可能性を示唆している。The purpose of this study was to explore the effects of victims' cognitive efforts for forgiveness, presuming that forgiveness would be enhanced not only by an offender's appeasement behavior but also a victim's spontaneously efforts. University students and adults rated the 3types of cognitive efforts, which were (a) neutral perspective taking, (b) offender's perspective taking, and (c) considering their experience of injury. The results showed that the offender's perspective taking and the considering forgiveness benefits promoted the motives for forgiveness, and motives for forgiveness enhanced forgiveness. Consistently with the assumption, forgiveness could be promoted by victims' spontaneously cognitive efforts. Therefore, it is possible that victims can resolute the interpersonal conflict constructively independently from offenders' behavior.