著者
森 修一 加藤 三郎 横山 秀夫 田中 梅吉 兼田 繁
出版者
日本ハンセン病学会
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.73, no.1, pp.47-63, 2004-02-28
参考文献数
24
被引用文献数
1

本研究は戦前、日本に唯一存在したハンセン病患者の自由療養地である群馬県吾妻郡草津町湯の沢部落の社会科学的分析の中から、何がハンセン病患者の隔離の二つの側面である「迫害されている患者の社会の圧力からの保護」と「感染源である患者からの社会の防衛」のダイナミズムを後者への優位に導いていったのかを明らかにすることを目的とするものである。その過程は湯の沢部落の実態の解明(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究I、II」)、自由療養地議論の展開と消滅の過程の検証と湯の沢部落の関わり(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究III」)、湯の沢部落消滅後にその精神が日本の隔離政策に与えた影響(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究IV」)などの研究の総体である。<BR>本稿では戦後、栗生楽泉園から始まる患者運動を通して、湯の沢で培われた精神は楽泉園内でも生き続け、患者運動の戦端を開き、「特別病室」を廃止、職員の不正を暴き、やがて多磨全生園と共闘し、「全国癩療養所患者協議会」を生み、絶対隔離政策と対峙する力を形成する様相を描いた。併せて、「特別病室」設置の背景、戦中を中心としての療養所内の混乱の様相とその要因を述べた。
著者
森 修一 加藤 三郎 横山 秀夫 田中 梅吉 兼田 繁
出版者
日本ハンセン病学会
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.72, no.3, pp.217-237, 2003-08-30
参考文献数
59
被引用文献数
1

本研究は戦前、日本に唯一存在したハンセン病患者の自由療養地である群馬県吾妻郡草津町湯の沢部落の社会科学的分析の中から、何がハンセン病患者の隔離の二つの側面である「迫害されている患者の社会の圧力からの保護」と「感染源である患者からの社会の防衛」のダイナミズムを後者への優位に導いていったのかを明らかにすることを目的とするものである。その過程は湯の沢部落の実態の解明(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究1、II」)、自由療養地議論の展開と消滅の過程の検証と湯の沢部落の関わり(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究III」)、湯の沢部落消滅後にその精神が日本の隔離政策に与えた影響(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究IV」)などの研究の総体である。<BR>本稿では自由療養地構想から絶対隔離政策への変遷過程を国会での議論、内務省の政策およびその意思決定過程、自由療養地議論の中の湯の沢の役割、などから描いた。加えて、自由療養地を望む患者たちの意見とその背景を示すと共に世界の隔離政策と日本の隔離政策をその歴史的過程を含みながら対比、考察した。
著者
牧野 正直
出版者
日本ハンセン病学会
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.79, no.1, pp.25-36, 2010-02-01
参考文献数
18

本年(2009年)は、わが国においてハンセン病患者の公的機関への隔離・収容が開始されて丁度100年目にあたる。すなわち、政府は1907(明治40)年法律第11号「癩予防ニ関スル件」を公布し1909(明治42)年それを施行、放浪する患者の隔離・収容を開始した。</br> この小論で、わが国のハンセン病医療史において最も重要な事項の一つである、この法律の成立にかかわった医師、政治家、官僚がどのようなものであったかを検証した。するとこれは意外に少人数のエリート集団であり、一人ひとりが学閥・同門・同郷などといったしがらみで強く結びつけられていたことが明らかになった。</br> また、この法律は、二回の改正を経ながら89年間維持・継続されることになったが、この維持・継続のためには光田健輔を中心とした系類や光田イズムを信奉し続けた多くの療養所所長たちが浮かび上がって来た。</br> 全療協が主張する「100年の"記念"でも"祝賀"でもなく"総括"である」という言葉を重く受け止めたい。
著者
後藤 正道 石田 裕 儀同 政一 長尾 榮治 並里 まさ子 石井 則久 尾崎 元昭
出版者
Japanese Leprosy Association
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.69, no.3, pp.157-177, 2000-11-30
参考文献数
34
被引用文献数
15 2

日本ハンセン病学会・医療問題委員会・治療指針と治癒判定基準に関する小委員会(指針委員会)では、学会としての標準的なハンセン病治療指針について検討を行い、以下の方針を決定した。すなわち、WHOの多剤併用療法(MDT)を基本とし、少菌型では6ヶ月間のWHO/MDT/PBで良いが、多菌型(MB)の治療を1年間で終了する1997年改訂の治療方針では、菌数の多い症例には不充分であると判断した。そこで、(A)MBで治療前に菌指数BI(3+)以上の場合、原則としてWHO/MDT/MBを2年間継続する。(A-1)2年間終了後、菌指数の低下が十分(BIが2段階以上低下)あるいはBI(3+)未満ならば、その後は抗炎症作用のあるDDSとB663の2剤で、菌検査が陰性で活動性病変が見られなくなるまで維持療法を行う。(A-2)2年間終了後、菌指数の低下が不充分(BIの低下が2未満)またはBI(2+)以上ならば、菌検査が陰性で活動性病変が見られなくなるまでWHO/MDT/MBを続ける。また、(B)MBで治療前にBI(3+)未満あるいは発症後極めて早期(6ヶ月以内)でBI(3+以上)の場合には、原則としてWHO/MDT/MBを1年間行う。(B-1)治療開始後1年以内に菌陰性化して活動的臨床所見がなければ、維持療法なしで経過観察とする。(B-2)菌陽性あるいは活動性臨床所見があれば、WHO/MDT/MBをあと1年間行うこととした。診断の概略、治療の目的と注意点、薬剤の特徴、障害の予防などについても要点を記載した。
著者
新山 智基
出版者
日本ハンセン病学会
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.82, no.3, pp.99-105, 2013 (Released:2016-06-30)
参考文献数
10

本稿の目的は、トーゴ共和国のブルーリ潰瘍の実態と、現地での国際支援の展開、また、隣国ガーナ共和国・ベナン共和国を比較対象とした支援モデルを明示し、国際機関 (WHO)・政府・NGOの3者間の連携・関係性を明らかにしていくことである。 1998年に設立されたGlobal Buruli Ulcer Initiativeの方針により、トーゴ共和国でもNational Buruli Ulcer Control Programmeが策定された。しかし、その実態は、国内の情勢不安や国家予算の脆弱さから、機能していたとは考えにくい。本格的に機能し始めたのは、DAHW (Deutsche Lepra-und Tuberkulosehilfe、ドイツ) やHandicap International (フランス) の支援組織が活動を開始した2007年以降である。 一般的に、感染症対策における支援機関には、国際機関や被援助国の政府、援助国の政府、NGO、企業などが挙げられる。ブルーリ潰瘍支援に関しては、現在のところ、WHO、被援助国の政府、NGOが挙げられる。これらの組織が、それぞれの役割を果たしながら、各国において連携・関係性を保っている。今回の一連の調査からトーゴ共和国では、不安定な国家情勢や予算の不足による進捗の遅れにより、国家プログラムが隣国のガーナ共和国・ベナン共和国に比べると十分機能せず、NGOが実施の肩代わりをしているのが実態で、隣国とは異なる支援モデルが展開されていることが明らかとなった。
著者
小原 安喜子
出版者
Japanese Leprosy Association
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.345-351, 1998-07-31
参考文献数
4
被引用文献数
1

ハンセン病(以下ハ病と略す)医療は既に指摘があったとおり大きく変動している。今、医療史の検証にたえる化学療法を形成することは、ハ病医療に携わる者への時代的課題といえよう。国の内外に蓄積されている基礎研究の成果、臨床経験を結集してこの課題を担い、国際化の進む日本でグローバルなハ病コントロール完了に向けて責任を果すことに努める学会であることを願う。<BR> ハイチ共和国中部は、最初からMDT-WHOにより治療が行なわれた。又、WHOが提案した教育入院を実施した数少ない地域の一つである。コントロール開始から15年になるこの地のハ病に関わって6年、ここで経験したことを化療を軸にふり返ると共に流行パターンについての考察を試みる。
著者
佐々木 紀典 川津 邦雄 堤 貞衛 儀同 政一 中川 弘子 柏原 嘉子 松木 玄二 遠藤 博子
出版者
日本ハンセン病学会
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.227-235, 1998-01-30 (Released:2008-02-26)
参考文献数
9
被引用文献数
1 3

カービル療養所から5回にわたり取り寄せたアルマジロ全頭20匹を、われわれ研究チームで飼育し、感染ヌードマウスより採取したらい菌で感染実験を行った。感染は10 8-9即の大量菌を静脈内及び皮下に接種の15匹と対照として非接種の5匹に分けた。菌液接種後最短7.5か月、最長34か月の期間に死亡した9匹と屠殺6匹を剖検し、スタンプ標本と病理標本を作成し検索した。結果2匹のみが軽度の感染状況に止まったが、その他は生存期間の長短には関係なく、いずれも重度広汎な感染の進展が観察された。臓器では静脈内と皮下接種のいずれにおいても、肝、脾に顕著な菌の増殖と病巣の進展拡大が確認され、その他、肺、副腎、リンパ節、胃、骨髄、腎、鼻等に菌の分布と浸潤性病巣が見られた。皮膚病巣は接種局所は勿論のこと、遠隔部の皮膚にも病変が見られ、ことに足底部における浸潤性病巣が明らかであり、その部位における末梢神経の病変は大腿部坐骨神経よりも顕著であった。しかしヒトの場合と異なり、末梢神経内の病巣は軽度であり、アルマジロでは頭部の甲羅下の組織に広汎な病巣を観察したが、精巣には病巣が見られないが、胃、肺、腎には病巣がみられるなど、ヒトとはやや異なる様相を呈し、動物種の特異性が考えられるので、アルマジロらいとして理解した方が良いと考えられる。しかし、ハンセン病との間に極めて高い類似性が示された。特に末梢神経病変の機序の解明などには実験価値が高いと考えられる。なおこの研究は厚生省特別研究費を受けて行われた。
著者
圓 純一郎 石井 則久 後藤 正道
出版者
日本ハンセン病学会
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.80, no.1, pp.5-10, 2011-02-01 (Released:2012-02-02)
参考文献数
15
被引用文献数
2 6

Buruli ulcer is a skin disease caused by Mycobacterium ulcerans (M. ulcerans). In this review, we introduce our recent studies and other important works. Lesions of Buruli ulcer are usually painless, despite the extensive tissue necrosis. We have reported that mice inoculated with M. ulcerans show nerve degeneration and absence of pain, but the mechanism evoking the nerve damage have not been clarified. In order to define whether mycolactone, a toxic lipid produced by M. ulcerans, can induce nerve damages, we have injected mycolactone A/B to BALB/c mouse footpads. Mycolactone induced footpad swelling, and sensory test showed hyperesthesia on day 7 and 14, recovery on day 21, and hypoesthesia on days 28 and 42. Histologically, nerve bundles showed hemorrhage, neutrophilic infiltration, and loss of Schwann cell nuclei on days 7 and 14. Semithin section studies revealed vacuolar change of Schwann cells started on day 14, which subsided by day 42, but myelinated fiber density remained low. This study suggests that mycolactone directly damages nerves and is responsible for the absence of pain characteristic of Buruli ulcer. In the human lesions, presence of neuritis is reported (Rondini S, 2006), and murine studies showed "autoamputation" (Addo P, 2005). In order to prevent the serious deformities evoked by Buruli ulcer, further studies are necessary.
著者
四津 里英
出版者
日本ハンセン病学会
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.81, no.1_2, pp.155-159, 2012-04-01 (Released:2012-09-28)

ブルーリ潰瘍(Buruli ulcer)は、四肢や顔面の皮膚潰瘍を主症状とする非結核性抗酸菌感染症の一種である。西アフリカ・サブサハラ地域に多いことが知られている。その中で、ガーナは世界で第2位にブルーリ潰瘍患者の多い国である。そのガーナに、2011年11月22日〜12月2日の計11日間に亘り、世界保健機関(World Health Organization; WHO)のサポートのもと訪問する貴重な機会を得たため、ここにその経験を報告させて頂く。
著者
新山 智基
出版者
日本ハンセン病学会
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.81, no.3, pp.185-189, 2012-09-01 (Released:2012-09-28)
参考文献数
8

本稿の目的は、ガーナ共和国内のブルーリ潰瘍の実態と、保健医療に関連する制度である国民健康保険制度との関係を明らかにすることである。 1998 年に設立されたGlobal Buruli Ulcer Initiative を契機に、ガーナ共和国のブルーリ潰瘍対策は、National Buruli Ulcer Control Programme(NBUCP)によって管理・運営されている。ブルーリ潰瘍の治療に関連する費用(患部切除の手術や抗生物質投与に関わる処置など)は無料であり、国家予算と支援組織による寄付金によって運営されている。2003 年に開始された国民健康保険制度は、ブルーリ潰瘍を含む多くの病気が適応外である。そのため、国民健康保険制度を利用した治療は行われず、すべて NBUCP による費用で治療を行わなければならない。 しかし、治療費に関する費用のなかには、包帯などの関連する費用は含まれず、これに対して病院が自己負担しているケースも少なくない。また、運営予算のほとんどが支援組織による寄付によるものである。その実態は、国際援助に依存していることが明らかとなった。

1 0 0 0 OA 巻頭言

著者
石橋 康正
出版者
日本ハンセン病学会
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.77, no.1, pp.1-2, 2008-02-01 (Released:2010-03-12)
著者
成田 稔 小野田 育代 時崎 掬子 茅野 タヅ子 高崎 敬子 坪倉 功子 須波 紀久美
出版者
Japanese Leprosy Association
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.277-285, 1998-07-31
被引用文献数
1 1

柄沢のボケの臨床的判定法を基本にして、老人たちと最もかかわりの深い看護婦や介護員らにとってわかりやすい5段階評価票を作成し、全生園と愛生園との65歳以上の老人を対象に痴呆の有病率を調査した。 その結果は、生理的なボケを含むと考えられる軽の軽を除くと、全生園の14.39%に対して愛生園は5.72%と極端な差を認めた。この理由を、両隣との交流に難のある全生園と、それが容易な愛生園との不自由者棟の造りの違いから考えてみた。また一般の老人に比較して、ハンセン病療養所では痴呆の有病率がかつては低かったにもかかわらず、最近では逆に高いか、あるいは高くなりつつあるのは、絶対隔離の時代に培われた孤独に耐える強い精神力が、40年、50年の長い年月を経て次第に弱まり、そこを支える子どもや孫が傍にいないことに関連づけてみたが、今後いっそうの検討が必要であろう。
著者
儀同 政一 並里 まさ子 熊野 公子 後藤 正道 野上 玲子 尾崎 元昭
出版者
Japanese Leprosy Association
雑誌
日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)
巻号頁・発行日
vol.73, no.1, pp.65-67, 2004-02-28
被引用文献数
5 1

日本ハンセン病学会は、2000年に「ハンセン病治療指針」<SUP>1)</SUP>発表し、化学療法をはじめ診断と治療、後遺症の予防と治療についてのガイドラインを、2002年には、治療指針に基づいて治療を受けた患者の「ハンセン病治癒判定基準」<SUP>2)</SUP>を示した。ハンセン病の治療は、治療指針またはWHO/MDT(1997)<SUP>3)</SUP>に基づいて治療されるが、すでにMDT3薬中2薬に対しては多くの耐性報告がある。その対応策としてニューキノロン系薬であるオフロキサシン(OFLX・商品名タリビット)が多用された結果、OFLX耐性も増加してきている。厚生労働省「新興・再興感染症研究事業ハンセン病感染の実態把握及びその予防(後遺症の予防を含む)・診断・治療法に関する研究」の一環として、ニューキノロンの使用基準に関する小委員会はOFLXの耐性症例を調査しOFLX耐性の発生を防止する方法を検討した。その結果を踏まえて、小委員会はここにニューキノロンの使用指針を提示する。