著者

森 修一 石井 則久

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.29-65, 2007-02-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

135

被引用文献数

1

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ハンセン病政策と医学の関わりに焦点を当て、特に隔離政策について、日本の隔離政策の独自性と世界の政策との共通性を考察した。世界のハンセン病史、欧州の隔離の歴史を考証し、近代医学が隔離を提唱する背景と日本の隔離に与えた影響を歴史的、医学史的に検討した。また、絶対隔離政策進展の経過とその背景、プロミン以降の世界の隔離、日本に於ける隔離継続の要因を考察した。

著者

田村 暢子 石井 則久

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.115, no.14, pp.2405-2407, 2005-12-20 (Released:2014-12-10)

被引用文献数

3

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高齢の疥癬患者16例(平均年齢82.8歳,入院14例・外来2例)にイベルメクチン内服治療を行い,有効性と安全性を検討した.1回投与量200 μg/kgを1週間間隔で2回投与し,初回投与から3週間後に効果判定した.併用外用剤はレスタミン軟膏(頓用)のみとした.途中脱落・中止の3例を除いた13例中11例が治癒した.また,投与前後での血液生化学検査所見に異常を認めなかった.副作用は下痢1例,中毒疹1例で共に一過性で軽症であった.8例については4カ月後までに再発を認めなかった.以上よりイベルメクチン内服は高齢者においても有効性と安全性の高い治療であると考えられた.

著者

日本皮膚科学会疥癬診療ガイドライン策定委員会 石井 則久 浅井 俊弥 朝比奈 昭彦 石河 晃 今村 英一 大江 麻里子 金澤 伸雄 久保田 由美子 小茂田 昌代 関根 万里 田中 勝 谷口 裕子 常深 祐一郎 頓宮 美樹 夏秋 優 牧上 久仁子 松田 知子 宮嶋 篤志 吉住 順子 四津 里英 和田 康夫

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.128, no.13, pp.2791-2801, 2018-12-20 (Released:2018-12-20)

参考文献数

73

著者

日本皮膚科学会疥癬診療ガイドライン策定委員会 石井 則久 浅井 俊弥 朝比奈 昭彦 石河 晃 今村 英一 加藤 豊範 金澤 伸雄 久保田 由美子 黒須 一見 幸野 健 小茂田 昌代 関根 万里 田中 勝 谷口 裕子 常深 祐一郎 夏秋 優 廣田 孝司 牧上 久仁子 松田 知子 吉住 順子 四津 里英 和田 康夫

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.125, no.11, pp.2023-2048, 2015-10-20 (Released:2015-10-22)

参考文献数

185

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Here, we present our new guideline for the diagnosis and treatment of scabies which we, the executive committee convened by the Japanese Dermatological Association, developed to ensure proper diagnosis and treatment of scabies in Japan. Approval of phenothrin topical use under the National Health Insurance in August 2014 has contributed to this action. Permethrin, a topical anti-scabietic medication belonging to the same pyrethroid group as phenothrin, is already in use worldwide. For making proper diagnosis of scabies, following three points should be taken into consideration: clinical findings, detection of the mite(s) (Sarcoptes scabiei var. hominis), and epidemiological findings. The diagnosis is confirmed when the mites or their eggs are identified by microscopy or by dermoscopy. As we now have a choice of phenothrin, the first line therapy for classical scabies is either topical phenothrin lotion or oral ivermectin. Second line for topical treatment is sulfur-containing ointments, crotamiton cream, or benzyl benzoate lotion. Gamma-BHC ointment is no more provided for clinical use. If the patient is immunosuppressed, the treatment option is still the same, but he or she should be followed up closely. If the symptoms persist, diagnosis and treatment must be reassessed. For hyperkeratotic (crusted) scabies and nail scabies, removal of thick scabs, cutting of nails, and occlusive dressing are required along with topical and/or oral treatments. It is important to apply topical anti-scabietic lotion/cream/ointment below the neck for classical scabies or to the whole body for hyperkeratotic scabies, including the hands, fingers and genitals. For children and elderlies, it is recommended to apply treatment to the whole body even in classical scabies. The dosage for ivermectin is a single oral administration of approximately 200 μg/kg body weight. It should be taken on an empty stomach with water. Administration of a second dose should be considered at one-week with new lesions and/or with detection of mites. Safety and effectiveness of combined treatment with topical and oral medications are not yet confirmed. Further assessment is needed. Taking preventative measures is as important as treating those infected. It is essential to educate patients and healthcare workers and conduct epidemiological studies to prevent further spread of the disease through effectively utilizing available resources including manpower, finance, logistics, and time. (Jpn J Dermatol 125: 2023-, 2015)

著者

西口 麻奈 渡邊 有史 上中 智香子 古川 福実 小森 涼子 安井 昌彰 村田 顕也 伊東 秀文 立石 千晴 鶴田 大輔 石井 則久 金澤 伸雄

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.126, no.13, pp.2433-2439, 2016-12-20 (Released:2016-12-20)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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大阪府出身の74歳男性.65歳時に四肢の異常感覚が出現し,67歳頃から歩行困難となった.70歳時に顔面と四肢に環状・不整形の浸潤性紅斑が出現し,73歳時に皮膚病理所見と血中ACE高値からサルコイドーシスと診断され,以前から腎障害に対して内服していたプレドニゾロンを継続した.74歳時に当院神経内科に入院し多発性単神経炎と診断され,皮疹について当科紹介となった.兎眼を呈し,皮膚スメア検査と病理組織のFite染色にて多数のらい菌を認め,多菌型ハンセン病と診断した.多剤併用療法にてスメア菌量は減少したが,血中ACE値上昇を伴って皮疹と神経症状が徐々に悪化したため,1型らい反応と診断しプレドニゾロンを増量した.

著者

森山 一隆 菊池 一郎 石井 則久

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.231-250, 2009 (Released:2011-02-07)

参考文献数

50

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ハンセン病療養所において、妊娠・出産が可能であった国立療養所奄美和光園について、時代背景などを追いながら考察した。 和光園の創設は1943 年と新しく、1946 年から1953 年までの米軍占領を経て、日本のハンセン病行政体制に組み込まれた。 1949 年頃より、松原(のちの和光園事務長)の和光園でのカトリックの宣教、1951 年からのパトリック神父の宣教は入所者の妊娠・出産の考えを変えた。また、松原、パトリック神父、ゼローム神父、星塚敬愛園の大西園長などの指導のもと、療養所自治会、子供の親、大平園長などによって出産後の子供の養育に道筋が作られ、「夫婦舎の内則」としてまとめられた。実際面では、1953 年から1954 年まで新生児を看護婦ないし松原の家族が保育し、1954 年11 月からは保育所(「こどもの家」、後に「名瀬天使園」に名称変更)での保育が始まった。さらに2~3歳からは「白百合の寮」で養育が行われた。両親との面会は限られていたが、成長し、現在では立派な社会人となって社会で活躍している。 らい予防法のもとで療養所入所者の妊娠・出産は困難であったが、カトリックを中心とした妊娠・出産・保育・養育の制度を確立することで、和光園においてはハンセン病患者が子供をもつことが可能であった。

著者

森 修一 石井 則久

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.69-90, 2017 (Released:2017-08-18)

参考文献数

52

被引用文献数

1

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日本のハンセン病政策は1907年の 「癩 (らい) 予防ニ関スル件」 の施行に始まるが、患者隔離は1909年の連合府県立 (国立) ハンセン病療養所 (以下、療養所) の開設からであった。本政策は1996年の 「らい予防法」 廃止まで継続され、約35,000人 (実数、推測値) が隔離を受けたが、その入退所動向の全容は未だ明らかではない。本研究では国立療養所の入退所動向を解析し、日本のハンセン病政策の実態を明らかとすることを目的とし、1909年から2010年まで102年間の入退所者数とその内訳を各国立療養所の年報や内部資料を収集し、内容を検討し、項目などを統一した上で、年次ごと、ハンセン病に関するそれぞれの法律の施行されている期間ごとにその内訳を集計した。その結果、102年間の総入所者数 (入所、再入所、転入を延べ数として集計した) 56,575人、総退所者数 (転所、軽快退所、自己退所、ハンセン病でない、その他を延べ数として集計し、死亡者数を加えた数) 54,047人 (死亡 : 25,200人、転所 : 4,350人、軽快退所 : 7,124人、自己退所 : 12,378人、ハンセン病でない : 310人、その他 : 4,685人) であった。法律ごとの内訳は、 「癩予防ニ関スル件」 (1907年―1931年) では総入所者数12,673人、総退所者数9,070人 (死亡 : 3,496人、転所 : 197人、軽快退所 : 79人、自己退所 : 4,824人、ハンセン病でない : 55人、その他 : 419人) 、 「癩予防法」 (1931年―1953年) では総入所者数31,232人、総退所者数23,354人 (死亡 : 11,559人、転所 : 488人、軽快退所 : 2,087人、自己退所 : 5,848人、ハンセン病でない : 247人、その他 : 3,125人)、 「らい予防法」 (1953年―1996年) では総入所者数12,098人、総退所者数18,159人 (死亡 : 7,654人、転所 : 3,450人、軽快退所 : 4,412人、自己退所 : 1,558人、ハンセン病でない : 8人、その他 : 1,077人)、 「らい予防法廃止に関する法律」 (1996年―2009年) では総入所者数572人、総退所者数3,464人 (死亡 : 2,491人、転所 : 215人、軽快退所 : 546人、自己退所 : 148人、ハンセン病でない : 0人、その他 : 64人) であった。今回の研究から日本の隔離政策下での入退所動向の全容がはじめて明らかとなった。

著者

石井 則久

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.275-279, 2010-09-01 (Released:2012-02-02)

参考文献数

22

著者

石井 則久 中嶋 弘 加藤 安彦 南 陸彦

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.804-811, 1998-12-01 (Released:2010-10-15)

参考文献数

27

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蕁麻疹23例, 湿疹·皮膚炎42例を対象に臨床的検討と併せてアステミゾール(ヒスマナール®錠)のサイトカイン産生に対する影響を検討した。そう痒の投与前重症度は, 蕁麻疹の18例(78.3%), 湿疹·皮膚炎の34例(81.0%)が「中等度の痒み」以上を呈していたが, 終了時には蕁麻疹2例(8.7%), 湿疹·皮膚炎4例(9.5%)に改善した。また「症状なし」は, 蕁麻疹10例(43.5%), 湿疹·皮膚炎5例(11.9%)であった。全般改善度は, 「中等度改善」以上で, 蕁麻疹73.9%, 湿疹·皮膚炎64.3%であった。好酸球数, 血清総IgE値およびT細胞中サイトカインの推移については, 慢性蕁麻疹とアトピー性皮膚炎について検討した。慢性蕁麻疹では, いずれも投与前後で有意な変動は認められなかった。アトピー性皮膚炎では, 血清総IgE値に有意な変動を観察しえなかったが, 好酸球数においては有意な減少が認められた。また, T細胞中サイトカインについては, 投与前後で有意な変動は認められなかった。しかし, 治療前値を健常者と比較すると, ヒスマナール®錠投与により改善度の低い群ではIFN-γ(Th1)が有意に少なく, 改善度の高い群ではIL-4(Th2)が有意に少なかった。さらに改善度の高い群では, IFN-γ/IL-4比は有意に大きかった。このことから, アトピー性皮膚炎では, 健常者と比較して治療前値がTh2優位な場合は高い改善度は期待できず, またTh1が健常者と差がない時は高い改善度が得られる可能性がある。従ってT細胞中のサイトカインの測定は, 薬物治療の効果予測に利用できると考えられた。以上から, ヒスマナール®錠は, 蕁麻疹, 湿疹·皮膚炎に対し有効な抗アレルギー剤と考えられるが, サイトカインに対する影響については, 今後さらに検討を要すると思われた。

著者

石井 則久 四津 里英 森 修一

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3, pp.261-268, 2011-09-01 (Released:2012-09-28)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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愛知県において、1963(昭和38)年かららい予防法が廃止になる前年の1995(平成7)年まで33 年間、ハンセン病の外来診療が行われていた。藤楓協会愛知県支部と愛知県衛生部、国立駿河療養所が協力して、延人数で療養所退所者3,877 人、在宅者614 人、患者家族など486 人の計4,977 人の診療が行われた。外来診療で発見された新規患者については、療養所入所をさせることなく外来診療を行った例もあった。 1996(平成8)年からは退所者に対する療養相談を行っており、2010(平成22)年までの15 年間に延349 人が相談に訪れた。

著者

木庭 愛 森 修一 石井 則久

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.11-16, 2011-02-01 (Released:2012-02-02)

参考文献数

14

被引用文献数

1 2

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We aimed to elucidate the patterns and trends of autochthonous leprosy in Japan from 1964 to 2009, to compare them with the findings from other studies of leprosy in decline. Data on registered leprosy cases in Japan in the period 1964-2009 were analysed with reference to trends in case detection, geographical distribution, age at diagnosis, sex, classification and family history. A consistent decline in leprosy case detection was observed in all areas of the country over the period 1964-2009. Highest incidence was consistently in Okinawa. Autochthonous leprosy has not been reported in anyone born in Japan since 1980. Increasing average age and a shift towards lower latitudes were demonstrated throughout the period. Analyses of data on autochthonous cases revealed patterns similar to those reported in other countries with declining leprosy.   Okinawa has had the highest incidence of leprosy in all of Japan since the first national survey in 1900. Several possible explanations include the difference of leprosy control history between Okinawa and the rest of Japan, Okinawa's unique geographical condition, large-scale problem of stigma and discrimination against leprosy patients and delayed improvement of socio-economic conditions.

著者

石井 則久 鵜殿 俊史 藤澤 道子 伊谷 原一 谷川 和也 宮村 達男 鈴木 幸一

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.29-36, 2011-02-01

参考文献数

25

被引用文献数

1

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&nbsp;&nbsp;Leprosy is suspected to develop after a long period of latency following infection with <i>Mycobacterium leprae</i> (<i>M. leprae</i>) during infancy, but definitive proof has been lacking. We found a rare case of leprosy in a chimpanzee (<i>Pan troglodytes</i>) born in West Africa (Sierra Leone) and brought to Japan around 2 years of age. At 31, the ape started exhibiting pathognomic signs of leprosy. Pathological diagnosis, skin smear, serum anti-phenolic glycolipid-I (PGL-I) antibody, and by PCR analysis demonstrated lepromatous leprosy. Single-nucleotide polymorphism (SNP) analysis verified the West African origin of the bacilli. This occurrence suggests the possibility of leprosy being endemic among wild chimpanzees in West Africa, potentially posing a zoonotic risk.

著者

石井 則久 杉田 泰之 森口 暢子 中嶋 弘

出版者

Japanese Dermatological Association

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.103, no.14, 1993

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横浜市立大学医学部附属病院皮膚科外来におけるらい患者の統計を行った.1960年代は17人,1970年代は6人,1980年代は5人,1990年から1993年3月までは9人であった.1971年以降減少傾向がみられた.1990年からの9人はすべて外国人労働者であった.現在当科で治療・経過観察しているのは日本人2人,外国人7人の計9人である.外来診療においては,医療費,重症時の対応,遠隔地からの受診,勤務先との関係など考慮すべきことが多い.

著者

後藤 正道 石田 裕 儀同 政一 長尾 榮治 並里 まさ子 石井 則久 尾崎 元昭

出版者

Japanese Leprosy Association

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.157-177, 2000-11-30

参考文献数

34

被引用文献数

15 2

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日本ハンセン病学会・医療問題委員会・治療指針と治癒判定基準に関する小委員会(指針委員会)では、学会としての標準的なハンセン病治療指針について検討を行い、以下の方針を決定した。すなわち、WHOの多剤併用療法(MDT)を基本とし、少菌型では6ヶ月間のWHO/MDT/PBで良いが、多菌型(MB)の治療を1年間で終了する1997年改訂の治療方針では、菌数の多い症例には不充分であると判断した。そこで、(A)MBで治療前に菌指数BI(3+)以上の場合、原則としてWHO/MDT/MBを2年間継続する。(A-1)2年間終了後、菌指数の低下が十分(BIが2段階以上低下)あるいはBI(3+)未満ならば、その後は抗炎症作用のあるDDSとB663の2剤で、菌検査が陰性で活動性病変が見られなくなるまで維持療法を行う。(A-2)2年間終了後、菌指数の低下が不充分(BIの低下が2未満)またはBI(2+)以上ならば、菌検査が陰性で活動性病変が見られなくなるまでWHO/MDT/MBを続ける。また、(B)MBで治療前にBI(3+)未満あるいは発症後極めて早期(6ヶ月以内)でBI(3+以上)の場合には、原則としてWHO/MDT/MBを1年間行う。(B-1)治療開始後1年以内に菌陰性化して活動的臨床所見がなければ、維持療法なしで経過観察とする。(B-2)菌陽性あるいは活動性臨床所見があれば、WHO/MDT/MBをあと1年間行うこととした。診断の概略、治療の目的と注意点、薬剤の特徴、障害の予防などについても要点を記載した。

著者

圓 純一郎 石井 則久 後藤 正道

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.5-10, 2011-02-01 (Released:2012-02-02)

参考文献数

15

被引用文献数

2 6

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Buruli ulcer is a skin disease caused by Mycobacterium ulcerans (M. ulcerans). In this review, we introduce our recent studies and other important works. Lesions of Buruli ulcer are usually painless, despite the extensive tissue necrosis. We have reported that mice inoculated with M. ulcerans show nerve degeneration and absence of pain, but the mechanism evoking the nerve damage have not been clarified. In order to define whether mycolactone, a toxic lipid produced by M. ulcerans, can induce nerve damages, we have injected mycolactone A/B to BALB/c mouse footpads. Mycolactone induced footpad swelling, and sensory test showed hyperesthesia on day 7 and 14, recovery on day 21, and hypoesthesia on days 28 and 42. Histologically, nerve bundles showed hemorrhage, neutrophilic infiltration, and loss of Schwann cell nuclei on days 7 and 14. Semithin section studies revealed vacuolar change of Schwann cells started on day 14, which subsided by day 42, but myelinated fiber density remained low. This study suggests that mycolactone directly damages nerves and is responsible for the absence of pain characteristic of Buruli ulcer. In the human lesions, presence of neuritis is reported (Rondini S, 2006), and murine studies showed "autoamputation" (Addo P, 2005). In order to prevent the serious deformities evoked by Buruli ulcer, further studies are necessary.

著者

石井 則久 四津 里英 浅野 裕子

出版者

日本臨床皮膚科医会

雑誌

日本臨床皮膚科医会雑誌 (ISSN:13497758)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.376-383, 2012-04-15

著者

廣野 喜幸 石井 則久 市野川 容孝 金森 修 森 修一 山邉 昭則 渡邊 日日 関谷 翔 高野 弘之 花岡 龍毅

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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国際比較の観点から、公衆衛生・医学研究に関する日本の医療政策の形成過程の特徴を明らかにするため、医学専門雑誌、審議会の議事録や裁判記録等の資料分析を中心に調査し、その成果を論文・口頭で発表した。また各年度、医学・医療行政の専門家に対してインタビュー形式の調査を実施した。調査を通じて積極的な意見交換を行いながら、日本の医療行政の仕組みやワクチン・インフルエンザ等の政策の歴史の把握、最新情報の収集に努めた。