著者
樋口 隆太郎 林田 定男 出口 由美 山田 嘉徳 金田 純平
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.3, pp.69-79, 2012-03

関西大学文学部は、2010(平成22)年度より、文部科学省GP の支援のもと、「文学士を実質化する〈学びの環境リンク〉」のテーマで、本学部の教育課程の特性を活かし、文学士を実質化できるような学びの環境作りのプロジェクトを開始した。2011年度後期は、その年次スケジュールおいて、検証と改善フェーズに該当する。そこで、検証と改善に資するため、学生アンケート調査を実施した。文章力に対する学生のイメージおよびアカデミック・ライティング環境の整備状況、この2点についての現状を把握することが目的である。関西大学文学部生457名を対象に、アンケート調査を実施した。分析結果を摘記すると、文章力に対する学生のイメージについては、進級に伴って文章力に対する自信の上昇と不安の低減が見られたこと、年次を通じて文章力の必要性およびそれを向上させるための努力の認識に差異が見られなかったことが明らかになった。アカデミック・ライティングの環境については、ワンポイント講座等の啓発事業についての学生の認知度が低く、広報の質・量ともに十分ではないことが明るみになった。また、年次や時期によって変化する学生の(潜在的)ニーズを考慮してテーマを選定する必要があることもわかった。来年度は、GPプロジェクトの本格的運用期間をむかえる。今回の調査によって顕在化した広報における問題点や学生のニーズ等を勘案しつつ、学生にとってより有益な事業を展開する必要がある。
著者
山田 嘉徳 森 朋子 毛利 美穂 岩﨑 千晶 田中 俊也
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.6, pp.21-30, 2015-03

本稿では学びに活用するルーブリックの評価に関する方法論を検討する。ルーブリックを用いた評価が注目されるようになった背景を確認し、ルーブリックのタイプとその特徴を整理する。ルーブリックを用いた評価主体・方法に着目しながら、クラスルーブリック、コモンルーブリック、VALUE ルーブリックのそれぞれの活用実態を示す。また、先行研究の知見を踏まえ、ルーブリックによる評価にまつわる課題を指摘した上で、学びに活用するルーブリックの評価の質を保証するための方法論について検討する。特に、質的研究における妥当性に関する議論を手がかりに、ルーブリックを学びに活用するための知見を提示する。具体的には、ルーブリックの評価基準の妥当性の担保において、トライアンギュレーション概念が有効であるのに対し、ルーブリックの学びへの活用という点においては、妥当化、決定に至る足跡といった概念が有効であることを示す。最後に、評価活動への参加という観点から、学びとしての評価における学習メカニズムの仔細な検討が学びに活用するルーブリックの可能性を議論する上で重要な課題となることを指摘する。
著者
三浦 真琴 松田 昇子
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.7, pp.1-13, 2016-03

『「恋する学問」は、関西大学の学生科目提案委員という制度を利用して、私たち学生3人が、2年間かけて企画・立案した全学部対象の一般教養科目です。先生や大学職員さんのお力をお借りしながら、シラバス作成から、毎回の授業を90分間どうするかまで自分たちで考えています。授業を創ったきっかけは、3人とも1年生の秋学期に三浦先生の「大学教育論~大学の主人公は君たちだ~」という授業を受講していて、「身の回りにあるものへの知的好奇心」を持った学生が輝ける場所、それが大学なのだということを、もっと自分たちの言葉で伝えていきたいと思ったからです。「もっと知りたい」「もっと自分のことを知ってほしい」と思う好奇心は「恋心」 と同じようなものではないでしょうか。私たちはその「恋心」を学問、チームの仲間、授業、日々の生活など、多くのものにもてるようになることを目的とし、約40人の受講生とともに授業を創り上げています。』 (Field of Invaluable learning 2016*のパンフレットより)
著者
西岡 麻衣子
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.1-11, 2022-03-23

近年、日本の大学では、グローバル人材育成の理念のもと、留学生と日本人学生の交流・協働学習が様々な形で実施されている。異文化間の接触は多くの気づきをもたらすと同時に、ステレオタイプや偏見を助長する恐れがあるため、理論的配慮が必要である。接触仮説(Allport, 1954)をはじめとする集団間接触理論が枠組みとしてあげられるが、留学生と日本人学生の協働学習を対象とした検証研究は少なく、特に、異文化の相手に対する偏見に焦点をあて、参加者の心理的変容を探った研究は限られている。そこで、筆者は上記の理論に基づき国際共修科目をデザインし、偏見につながる心理とした「不安」「不確実性」「接近回避」「自民族中心主義」の変容を探った。その結果、留学生はすべての概念、日本人学生は「自民族中心主義」を除く、3つの概念で低下の効果が認められ、集団間接触理論の応用の可能性が示唆された。
著者
柴 健次 森田 雅也 岩﨑 千晶
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.3, pp.31-52, 2012-03

第一主題「高大連携」は、高大の「接続のための連携」という関係において正当に位置づけられる。この関係において、学力選抜による高大接続から非学力選抜による高大接続への傾きと、入学者の数の確保のための高大連携から入学者の質の確保のための高大連携への傾きが、同時に起きているという現状と、その方向性を確認した。第二主題「経営リテラシー」については、具体的に新設ビジネス高校でその定着を試みるテキスト『ビジネス・アイ』に一定の効果を期待すると評価する一方で、中等教育に経営リテラシーの定着を図ることすなわち部分最適が、中等教育の全体最適を損なわないように注意すべきであると指摘した。我々はビジネス教育に従事する教員に上記2 主題に関連付けた調査を実施した。その結果、経営リテラシーの定着の担い手である教員自体の困惑振りが確認できた。つまりは定着の目的、その教育内容と教育方法に課題が山積していることを指摘した。最後に中等教育に限定されずに経営に関する専門職教育に範囲を拡大して課題を確認した。その結果、高等教育機関においても経営者を専門職と位置づけた教育が普及していない現状において、この国でその教育が必要とされるなら、専門職研究と専門職に対応する教育内容と教育方法の研究が必要であると主張した。
著者
森田 亜矢子 蒲生 諒太
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.21-36, 2019-03-31

本稿は、情報通信技術(ICT: Information and Communication Technology)を活用したアクティブ・ラーニング授業の実践報告である。技術発展とグローバル化に伴い複雑に変化する今日の社会では、心理社会的リソースを活用しながら自律的に行動し問題解決を行うことができる人材の育成が求められている。他方で、大学のユニバーサル化が進み、学生の学力や学習習慣が多様化したことにより、一律の教育を施すことは困難になりつつある。様々な教育的ニーズを持つ入学者を、どのようにして専門的な学びへ導くかということは、初年次教育の課題である。本稿では、こうした背景をふまえて行った学習支援の取り組みと情報通信技術の活用について報告する。対象は、4年制大学の文系学部に所属する初年次生である。取り組みの内容は、次の5点である。1つめは、対話的で主体的な学習を促すための学生主導型の授業デザインの開発である。2つめは、オンデマンドな学習を質と量の両面から支援するための情報通信技術の活用である。3つめは、省察にもとづく自律的な学習の素材としてルーブリックを提示し、学習成果の可視化を試みたことである。4つめは、グループ学習とピア・レビューによる協調学習を組み入れて、社会的リソースを活用した連鎖型の学習を促したことである、5つめは、授業に対して学生がコミットしやすいよう、役割分担や教室内の配置に工夫をしたことである。結果、個別学習と協同学習を組み合わせた少人数ゼミナール形式の演習を実施し、情報通信技術を活用して授業内外の学習支援を行った。本稿では、取り組みの詳細を述べ、個々の取り組みについて考察を行う。
著者
山本 敏幸 渡邉 正樹 館 宜伸 林 康弘
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.1-9, 2019-03-31

現在の大学ではシラバスに基づいて展開されるLMSが一般的に使われている。受講生はパソコンやスマートフォンを活用して、授業内外で卒業単位を取得できる科目領域について学べる仕組みが普及している。これは、これまでの教育パラダイムの中で、ICTが付加的に利用されている学びの形態で、依然として、大人数クラスであれ、少人数クラスであれ、直接面接型の教育が主体的であり、その補完的役割を担っている。このような形態の教育を継続するだけでは、2045年のシンギュラリティの年には、Oxford大学が予測するように市場の47%の業務がAIやロボットに奪われてしまうことになってしまう。この状況を打開すべく、ここでは、21世紀スキルの必須項目である、協働型学習やグローバルなチームでのAGILEな学びをも包含する学習環境のデザイン・設計を研究領域としてクリティカル・シンキング&クリエイティブ・シンキングを展開し、未来型学習環境の提案をおこなう。学習環境の開発はすでにCOILの授業でAGILEラーニングの実装および検証をおこなっている。
著者
岩﨑 千晶 池田 佳子
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.4, pp.9-17, 2013-03

本稿は、協同的な学習や学習者が自律的に学ぶことにより、自ら考え行動する「考動力」を育むための学習環境"コラボレーションコモンズ"をいかにデザインしたのかについて論じている。具体的には、学習環境を構築する際に検討すべきScott(2012)の提示する6つの質問に答えていくことで、コモンズで生成することが望ましい学びや育成したい学生像を検討し、コモンズの運用や学習支援の在り方について述べる。
著者
比佐 篤
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.67-78, 2016-03-31

大学生は、自分で文献を講読して学術的な見解を立てる必要がある。ゼミ以外の多人数授業でも学生に見解を構築する機会をより多く与え、そのための方法論を学ばせるための授業法として、講読を活用した授業法がある。通常の授業のように何らかのトピックについてまとめたレジュメなどの基礎資料を用意しつつ、それを他の文献と絡めてさらに掘り下げた説明がどう行えるのかを学生に考えさせる課題を課す。その課題には、まずは教員が文献を指定する予習講読を課し、そのうえで学生に基本資料と関連する文献を自分で探させる事前課題を課す。こうして、文献に基づいた見解の提示を何度も体験させる。授業では、学生の解答に拠りつつさらに教員が修正した説明を行うことで、学生は自分の主張の妥当性や問題点を確認しつつ、教員の説明を通じてそれをいかに洗練させるのかについても学べる。こうした授業は、文献に基づきつつ見解を組み立てるという学術的な研究法と合致しており、授業を通じて学生は学術的な方法論を身に付けうる。さらに教員の側にも、学生への出題や学生からの解答を元に、他分野の文献を用いた説明を行う意識を強く持つことで、自分の専門からより広く他の研究分野へ視野を広げうるという利点もこの授業法にはある。
著者
比佐 篤
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.67-78, 2016-03-31

大学生は、自分で文献を講読して学術的な見解を立てる必要がある。ゼミ以外の多人数授業でも学生に見解を構築する機会をより多く与え、そのための方法論を学ばせるための授業法として、講読を活用した授業法がある。通常の授業のように何らかのトピックについてまとめたレジュメなどの基礎資料を用意しつつ、それを他の文献と絡めてさらに掘り下げた説明がどう行えるのかを学生に考えさせる課題を課す。その課題には、まずは教員が文献を指定する予習講読を課し、そのうえで学生に基本資料と関連する文献を自分で探させる事前課題を課す。こうして、文献に基づいた見解の提示を何度も体験させる。授業では、学生の解答に拠りつつさらに教員が修正した説明を行うことで、学生は自分の主張の妥当性や問題点を確認しつつ、教員の説明を通じてそれをいかに洗練させるのかについても学べる。こうした授業は、文献に基づきつつ見解を組み立てるという学術的な研究法と合致しており、授業を通じて学生は学術的な方法論を身に付けうる。さらに教員の側にも、学生への出題や学生からの解答を元に、他分野の文献を用いた説明を行う意識を強く持つことで、自分の専門からより広く他の研究分野へ視野を広げうるという利点もこの授業法にはある。
著者
比佐 篤
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.69-80, 2015-03-31

本稿では、大学でのリテラシー教育におけるレジュメ作成の指導法と、そうした指導が学術的な文章作成とどのように関係するのかについて論じる。まず、レジュメの作成にあたっては、箇条書きをわかりやすく書くにはどうするかについて伝えるべきである。具体的には、文末には句点を付けずに文章を短く切る、情報の段階化を行って項目ごとの連関性に配慮する、箇条書きの項目や章や節に規則性を持たせる、という3点である。これらのためには、パソコンでの書式設定が重要となる。つまり、見出しは本文と区別して書式設定を変えて、箇条書きはぶら下げイデントを行う必要がある。そうした書式設定を最初に行えば、レジュメ内で規則性が乱れるのを防げる。こうした作業を通じて、学術研究に必須となる参考文献の記載における書式統一の重要性も、学生に意識させうる。レジュメ作成の具体的な実習としては、課題図書を指定して内容の一部をまとめさせる。学術的に整合性のある論理展開を備えたレポートを作成するのは、初学者には困難を伴う。課題図書の内容を段階化した箇条書きでまとめていけば、論理展開の具体例を学びうる。したがって、わかりやすいレジュメの作成方法と学術的な論理展開の流れの両方を学べる結果となる。
著者
比佐 篤
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.69-80, 2015-03-31

本稿では、大学でのリテラシー教育におけるレジュメ作成の指導法と、そうした指導が学術的な文章作成とどのように関係するのかについて論じる。まず、レジュメの作成にあたっては、箇条書きをわかりやすく書くにはどうするかについて伝えるべきである。具体的には、文末には句点を付けずに文章を短く切る、情報の段階化を行って項目ごとの連関性に配慮する、箇条書きの項目や章や節に規則性を持たせる、という3点である。これらのためには、パソコンでの書式設定が重要となる。つまり、見出しは本文と区別して書式設定を変えて、箇条書きはぶら下げイデントを行う必要がある。そうした書式設定を最初に行えば、レジュメ内で規則性が乱れるのを防げる。こうした作業を通じて、学術研究に必須となる参考文献の記載における書式統一の重要性も、学生に意識させうる。レジュメ作成の具体的な実習としては、課題図書を指定して内容の一部をまとめさせる。学術的に整合性のある論理展開を備えたレポートを作成するのは、初学者には困難を伴う。課題図書の内容を段階化した箇条書きでまとめていけば、論理展開の具体例を学びうる。したがって、わかりやすいレジュメの作成方法と学術的な論理展開の流れの両方を学べる結果となる。
著者
中島 弘至
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.7, pp.91-103, 2016-03

新卒労働市場において就職のミスマッチが叫ばれて久しい。入職後3年以内の離職率が約3割にものぼる。どうしてだろう。周到な企業研究から学生は就職先を決めたのではなかったか。確かに非正規雇用が社会問題化する昨今、正規の職を得るには多くの困難が伴う。一方で60年以上の歴史を持ちながらも、頻繁に見直される就活ルールの存在はどうか。守るといっては守らないルールを長年にわたり堅持してきた。そしてルール違反は未だに絶えないのである。本稿は、近年、学校選択制などで検討されるマッチングモデルが、採用(就職)活動の場でも機能するかを検証する。そして機能するならば、それが就活ルールの不遵守などの条件が変化した場合、どのように公平さを歪めるかを確認するものである。分析の結果、ルールが遵守される場合は企業と学生双方にとって望ましいマッチングが実現する可能性が高くなる。かたや企業がルール違反により早い時点で学生を囲い込むと、健全なマッチングは実現されず、かつ早く動いた企業の利得は増える。さらに様々なシミュレーション結果を踏まえると、ルールを正しく運用することが学生の利益にかなうことが理解できる。
著者
中島 弘至
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.8, pp.79-91, 2017-03

かつて我が国では大学を出たかどうか、あるいはどこの大学を出たかどうかで人を評価するといった学歴主義が浸透していた。それが就職先にも影響することから多くの批判があった。しかし、1990年代のバブル経済崩壊以降、企業は厳しい経営環境にさらされ、新卒者の中にはこれまで当たり前と思われた正規職さえ就けない者が続出した。それとともに近年、(学力以外の)社会人・職業人に必要な能力を求める声が各方面で強くなっている。果たして学歴主義は遠のいたのだろうか。 バブル期から現在までの大手企業と有名大学の就職データに基づきパネルデータ分析を行うと、学歴主義がなお有効であるとの結論が出た。そこで新卒労働市場のプレーヤーについて、戦後における教育制度との関わりを検証した。大学はもとより階層的構造を持つが、戦後改革の好機にも是正されずその構造は温存された。また経済団体は教育制度への改善欲求を出し続ける一方、文部省(文部科学省)は審議会などを通じて、大学種別化政策を推進した。ところで新卒労働市場には採用選考に関わる就職協定(就活ルール)がある。60年以上の歴史を持つものの殆ど遵守されたことはない。つまり違反が過度になると、実情にあわせて、公正と思われる時期へと就職協定は変更されるのである。このようにして社会からの批判をかわし、長らく生き延びてきた。だがそのことが今なお存在する学歴主義を見えにくいものにした可能性はある。
著者
田中 俊也 砂山 琴美
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.4, pp.1-8, 2013-03

本研究では、自分自身が認知しているライティングの力と、それに関連する諸変数間の関係を、主に共分散構造分析の手法を用いて分析し、ライティングにまつわるさまざまな心理的要因相互の関わりを検討した。被調査者は大学生123名であった。質問項目は、大きく4つの尺度から構成された。普段からちゃんと物事を考えたり、それを楽しんだりする動機づけがどの程度あるのかを測定する「認知欲求」、社会的場面における自己制御能力を測定する「社会的自己制御力」、対人コミュニケーション力のうちの「自己主張」、「他者受容」、「関係調整」の力、それに「認知されたライティング力」であった。分析の結果、ライティング力には認知欲求の高さが直接的に影響を及ぼしていること、認知欲求は、自己制御力と相まって対人コミュニケーション力に影響を及ぼし、まわりまわってそれがライティング力に影響するというルートも見出された。

1 0 0 0 OA IR組織の動向

著者
岩崎 保道 鈴木 弘道
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.93-101, 2017-03-01

本稿は、大学におけるIR組織の状況について取りまとめるものである。その検討方法として、IRの呼称を付けた組織を設置する大学に対するアンケート調査を実施し、その状況を分析する。その結果、我が国におけるIR組織の現状について、どのような形態により、その機能を果たそうとしているのか明らかにする。
著者
岩崎 保道
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.4, pp.19-27, 2013-03

本稿は、IR(Institutional Research)の実施状況と特徴を明らかにするものである。その方法として、IRに関する先行研究を踏まえ国立大学における取り組み事例を分析する。国立大学の法人化(2004年度)以降、事業成果を客観的に評価したり次期政策のエビテンスとなる科学的な分析データが重視されるようになった。特に、法人評価の結果は「第三者評価の結果を大学の資源配分に確実に反映される」ことから、大学データを戦略的に活用することが国立大学の課題となっている。国立大学が法人化の趣旨を真に活かした事業展開するためには、科学的な根拠に基づいた政策判断が重要になる。そのためにも優れた情報分析の手法や取り組みを導入することが大学機能の向上に必要になると考える。前述の目的を達成するため、以下の展開により検討を行う。第一に、国立大学におけるIRの必要性に関する先行研究を紹介する。第二に、IRに関するアンケート調査結果を紹介することにより、IRの実施状況を概観する。具体的には、日本生産性本部(2012)及び高田ほか(2012)による調査結果を紹介する。第三に、国立大学におけるIRの取り組みとして、三大学の取り組みを紹介する。教学データを中心にするものや大学全体に関わるデータを対象にして情報分析するものなど、各大学の趣旨に応じた体制が構築されている。第四に、まとめとして国立大学におけるIRの特徴を整理する。筆者は、勤務校においてIRや大学評価に関わる業務を行っている。これまでの評価業務を通じて、大学データの管理や情報分析は大きな役割を担う実感を持った。特にIRは大学改革に資する情報を提供する職責を持つ業務と考え、高等教育の質的向上につながることを期待して当該研究を行うものである。