著者
安里 芳人 筒井 大輔 杉田 康 上野 隼平 橋本 倫季 天羽 惠佑 上田 一志 中崎 正太郎 狭間 研至
出版者
一般社団法人 日本在宅薬学会
雑誌
在宅薬学 (ISSN:2188658X)
巻号頁・発行日
pp.2019.0029, (Released:2020-03-24)
参考文献数
9

2018 年度調剤報酬改定では,ポリファーマシー対策における薬剤師業務の評価を目的に服用薬剤調整支援料(以下,本支援料)が新設された.今回,当薬局にて本支援料を算定した123 名を対象に患者背景,減薬理由,薬効別内訳や薬剤師の経験年数などを解析するとともに,推定削減額と本支援料の関連を検証した.1 人当たりの薬剤数は,9.0 剤から6.0 剤に減少していた.うち,薬剤師の提案による減薬が274 剤(87.3%)を占めており,中止となった薬剤には消化器用剤と解熱鎮痛消炎剤の併用が多かった.服用薬剤数は80 歳から84 歳以下の10.7 剤がピークであったが,年齢と減薬数には大きな差はみられなかった.190 剤(69.3%)が漫然投与の改善であった.123 名で算定した本支援料は,延べ133 回166,250円であった.一方,本算定要件となる28 日間で薬剤費は461,680 円の削減となった.また,薬剤師の経験年数と本算定には関係性は認められなかった.薬剤師による服用後のフォローと薬学的見地からのアセスメント,医師へのフィードバックを基本サイクルとして,患者個々において薬剤師が医師や他の医療従事者と連携する環境を整えることは,服用薬剤数を減少させ,ポリファーマシーの改善に寄与するとともに,医療費の適正化にも貢献すると思われた.
著者
神谷 政幸
出版者
一般社団法人 日本在宅薬学会
雑誌
在宅薬学 (ISSN:2188658X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.3-10, 2019 (Released:2019-05-20)
参考文献数
7

団塊の世代が後期高齢者となる2025 年に向けて,国は地域包括ケアシステムの構築を推し進めている.そのなかで薬局は医療提供施設として健康サポート機能を発揮することが期待されている.2018 年年末に公表された薬機法改正に伴う「とりまとめ(案)」において,薬剤師は調剤時のみならず,薬剤の服用期間を通じて,over-the-counter(OTC)医薬品等を含む必要な服薬状況の把握や薬学的知見に基づく指導を行う義務があることを明確化するべきと記載されている.しかしながら,健康食品やOTC 医薬品に関する薬剤師への信頼は低く,かつ健康被害が起こっている状況を鑑みると,体調変化を継続して把握できる体制の構築が急がれる.そして,それは疾患発症後の薬物治療においても継続して行うことで,医療を質的に向上させることが可能になる.それを地域で連携して行うためには,患者やさまざまな医療職,介護職にその薬局がもつ機能を積極的に提示していくことが求められる.社会の変化に伴うニーズに応えていくことで,薬局・薬剤師が地域医療に大きく貢献する未来につながると信じている.
著者
柳本 ひとみ 櫻井 秀彦 古田 精一 黒澤 菜穂子
出版者
一般社団法人 日本在宅薬学会
雑誌
在宅薬学 (ISSN:2188658X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.11-26, 2019 (Released:2019-05-20)
参考文献数
22

薬剤師の在宅業務において,薬物療法に有益な業務と課題を探索することを目的とし,web アンケート調査を行った.回収数は208 名であった.回答は5 件法とし,属性により層別化し比較を行った.「薬剤師が行う業務確認項目」および「患者/家族あるいは多職種からの情報確認項目」について,因子分析およびクラスター分析により回答群を分類し,属性と関連付けた.結果として,薬剤師は,「薬効」「副作用」などは確認しているが,患者の日常生活動作の確認には「性別」で差が見られ,患者/家族あるいは多職種からの情報収集の頻度は低くかった.分類された5 つのグループと「性別」は関連があった.薬物療法評価に役立つものは,「アセスメントシートを多職種で共有する」であった.今回示した16 項目の業務例の中で必要と思う業務を実施した場合,薬剤師は,「薬物療法の成果」「患者/家族のQOL」が向上し,「医師や看護師など多職種との連携が良くなる」「医師の治療方針に自分の意見が反映される可能性が高くなる」と考えていた.今後,薬剤師は,在宅業務確認ツール作成や,多職種共通尺度により薬物療法の評価を行うことで業務向上を図る必要がある.
著者
藤田 健二
出版者
一般社団法人 日本在宅薬学会
雑誌
在宅薬学 (ISSN:2188658X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.44-47, 2019 (Released:2019-05-20)
参考文献数
8

本稿では,オーストラリアの臨床薬学教育を概説する.オーストラリアでは,医薬品適正使用の推進に向けて薬局は重要な役割を担っており,その役割を遂行すべく,2000 年以降に大学は臨床教育に力を注いでいる.3年次になると,学生達はケースシナリオを用いたチュートリアルを通して,各科目で学んだ知識をリンクさせながら臨床現場で必要とされる三つのスキル(情報収集スキル・情報解析スキル・情報伝達スキル)を習得する.反転授業をはじめとするオーストラリアの薬学教育の現状は,わが国の薬学教育のさらなる発展に向けたモデルとなりうるものであり,大学教員と薬局薬剤師がどのように連携すべきかを再考する機会を提供してくれる.また,Honours プログラムのように研究手法を体系的に学び実践する期間は,日本の大学教育または生涯教育の一貫として導入する意義は大いにあると考える.The aim of this paper is to overview clinical pharmacy education in Australia. In Australia, community pharmacies play an important role in responsible use of medicines. In order to fulfill its role, universities have been offering clinical pharmacy education since 2000. In the third year, pharmacy students are equipped with three practical skills (i.e. information-gathering skill, information processing skill, and information delivery skill) through case scenarios in an integrated manner with all disciplines contributing to each unit of study. Current status of clinical pharmacy education in Australia including flipped classroom can be a model for further development of pharmacy education in Japan and gives us an opportunity to reconsider how university staff and community pharmacists should collaborate. Furthermore, an implementation of honours program in Japan can be of significance in that they can comprehensively learn research methods and apply it in practical settings.