著者

Ruddick Michael

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.11-29, 2010-04-01

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The textbook is one of the most prevalent educational tool used in the classroom. Because of the high exposure to textbooks that students experience,care should be taken with regards to any kind of bias or possible destructive elements that might be found. One such element is sexism.This paper is a gender study of a text book,used in a senior high school in Japan,which uncovers many aspects of sexism. The paper shows that women in the English Language textbook Reward Starter (Greenall,1997)are less visible than men as characters,and are portrayed in stereotypical roles with regards to occupations and the family. A suggestion is made for a student/class evaluation of the textbook using the methodology provided in this investigation."It should not be assumed that people are aware of the ideological dimensions of their own practice. Ideologies built into conventions may be more or less naturalized and automatized, and people may find it difficult to comprehend that their normal practices could have specific ideological investments"(Fairclough :2006,90).

著者

安藤 潤

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.57-76, 2004-03-22

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本稿の目的は、米国経済において防衛部門経済から民生部門経済への外部性効果が存在するのかを、Mueller and Atesogluモデルを用いて実証分析を行って検証すると同時に、同モデルの実用性を評価することである。2000年実質価格の年次データ及び四半期データによる38本の推定結果から、1970〜2003年の年次データで推定した場合を除き、同モデルの推定結果のパフォーマンスは非常に悪く、その有用性には疑問を呈さざるを得ない。

著者

近藤 進

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.105-115, 2013-04

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地上波テレビ放送がデジタル化された。この機会に、新潟県での、アナログ放送停波の認知、デジタル機器の買い換えを含む普及状況について調査した。当初デジタルへの変更は鈍かったが、アナログ停波が近づくしたがって急速に普及した。

著者

吉田 博

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.135-142, 2007-05-30

被引用文献数

1

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地域経済の振興、地域イメージを向上させていく方法として地域ブランドの確立がある。ここでは、その一例として、岩手県の県都盛岡市で推進している盛岡特産品ブランドの認証制度の導入と、より多くの人々に認証品が認知され、浸透していくための展開方法について考察した。盛岡市には、南部藩の伝統を継承する南部鉄器や南部染の伝統工芸品、庶民に親しまれる南部せんべい、わんこそば等全国的にも広く知れ渡っている特産品があるが、より多くの優れた特産品をブランドとして認証し、個々の商品はもとより、盛岡産品全体の価値・信用を高めていくために盛岡特産品ブランドの確立を目指している。

著者

上西園 武良 小柳 孝治

出版者

新潟国際情報大学情報文化学部

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:24238465)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.96-102, 2016-04-01

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缶入りコーンポタージュスープは、冬場の缶入りスープとして定着しており、幅広い年代の人に飲用されている。しかし、飲用後に缶内に粒コーンが残留し、粒コーンを全て飲み干すことができない、というユーザビリティ上の問題ある。この問題に対して、缶形状の改良やスープ粘度の調整などが提案されている。しかし、これら従来の研究では、本来注目すべき飲用時におけるユーザ動作に関して十分な解析がなされていない。そこで本研究では、飲用時におけるユーザ動作の人間工学的な解析を行い、飲用後の粒コーンの残留要因を明らかにした。まず、飲用時のユーザ動作の特徴と残留コーン数の関係を29 名の被験者実験によって明らかにした。この結果、残留コーン数は、種々のユーザ動作の特徴の中で、ユーザが何回に分けてスープを飲用するかの回数(以下では「飲む回数」)と強い相関(相関係数R=0.82)があることを見出した。さらに、この「飲む回数」とそのときの「缶の傾斜角度」を用いて模擬的な動作パターンを作成し、これを用いることで、被験者実験を行うことなく、残留コーン数に対するユーザ挙動を再現できることを示した。次に、缶内の粒コーンの挙動を観察するため、可視化を行った。金属缶は透明樹脂により透明化し、スープに関しては、ほぼ同一の粘性・密度を持つ透明液で置き換えた。これによって、飲用時における粒コーンの動きを観察可能にした。最後に、上記の模擬的な動作パターンを可視化した缶・スープで実行することにより、飲用時に粒コーンが残留する主要因は、飲み口の段差に粒コーンが引っかかってしまうことであることを実験的に明らかにした。製品設計 / ユ-ザビリティ / 飲料缶 / 人間工学

著者

寺本 義也 内田 亨

出版者

新潟国際情報大学情報文化学部

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:24238465)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.71-79, 2016-04-01

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本稿では、まず、水産大国であるノルウェー王国の経済と水産業を概観した。ノルウェー王国の水産業は、GDP 構成比0.8%、就業人口0.6%と少ないものの、輸出品としては、水産物が2 番目に来ている。次に、ノルウェーの水産業とそれを支援する機関がどのような役割を果たしているのか明らかにした。第一に、ノルウェー水産物審議会(NSC)の主な活動は、マーケティング、市場への情報提供、コミュニケーション、の3つである。そして、NSC は、ノルウェーにおける水産業のマネジメントとしてサステナビリティの3つの柱(社会、経済、環境)を打ち立てている。第二に、ノルウェー産業科学技術研究所(SINTEF)は、先端的R&D 支援を行う研究機関であり、水産業及び養殖業のマネジメント、沿岸域の管理、漁業と養殖管理について、それらの重要性を明らかにしている。また、技術革新と高品質の科学による「ノルウェーモデル」を掲げている。

著者

槻木 公一

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.205-219, 2005-03-22

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The spread of the Internet enables an individual to exchange abundant information across between companies or other individuals, and space-time. Now, it is the time when an individual becomes the leading role and asks for individualization of various services. Japanese tour style changes from a party tour to an independent tour, and a tourist also asks for individualized service. In this paper, the virtual tour space model corresponding to each tourist is described, and the Webbase architecture is proposed as structure of a tourism information system, which supports the whole action cycle over each tourist seamlessly.

著者

高橋 正樹

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.135-155, 2005-03-22

著者

池田 嘉郎

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.1-7, 2007-05-30

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本稿では、ロバート・サーヴィスの「レーニン」とエレーヌ・カレール=ダンコースの「レーニンとは何だったか」という、近年邦訳の出た二つのレーニン論を素材にして、ソ連期ロシア史研究の今後の可能性についての考察を行なう。サーヴィスの著作が、ロシア史の特殊な文脈を極力離れて議論を展開しようとするのに対して、カレール=ダンコースの著作は、ロシアの政治家としてのレーニンに一貫してこだわっている。本稿の筆者は、後者の姿勢により大きな可能性があると考えるものである。本稿の構成を示すと、史料状況・研究動向を概観した後、1)レーニンのパーソナリティ、2)レーニンとソ連体制の歴史的位置づけ、の2点について、両著作の内容を検討する。

著者

安藤 潤

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.21-32, 2013-04

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本論文は、共稼ぎ夫婦の間で家事労働時間分担に関するジェンダー・ディスプレイが発生しているのかを実証的に検証した。通常、このジェンダー・ディスプレイの実証分析は個票データを用いた多変量解析によって行われるのに対し、本論文は、まずジェンダー・ディスプレイを家事生産アプローチから理論的に説明し、かつ、2006 年1月に実施したアンケート調査の結果から得られた理想と現実の家事労働時間分担比率に関するデータを用いた平均値の差の検定によってジェンダー・ディスプレイを実証的に検証したという点で、この分野における分析手法上の貢献が見られる。その実証分析の結果から、夫と妻の間で家事労働時間分担に関してはジェンダー・ディスプレイが発生し、夫が理想の家事労働時間分担比率よりも小さな比率しか担っていないのに対し、妻の家事労働時間分担比率は合理的な時間配分を行った場合よりもはるかに大きくなっており、したがってその効用が大きく低下しているものと考えられる。

著者

臼井陽一郎

出版者

新潟国際情報大学情報文化学部

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.91-113, 2002-03-19

著者

山下 功

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.83-91, 2011-04

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本学ではFD の一環として授業評価アンケートを実施しているが,手作業による集計では莫大な工数を要するため,情報システムによる支援が必須である。そこで本稿では,本学における授業評価アンケートシステムの導入事例を通して,費用対効果の検証を行った。その結果,現行と従前のシステムを比較した場合,原価態様の相違と利用度の低さによって現行のシステムのほうが費用の点で不利であった。しかしながら,回避不能原価や当該システムに特有の効果を考慮して検討を行った結果,現行のシステムの優れている点を見つけることができた。現在は大学評価基準の改正という外的要因により授業評価アンケートを実施しているが,今後は授業評価アンケートの結果をもとに改善行動を行い,それを次なる計画や実行に反映していけるような組織的取組が求められる。

著者

正田 達夫

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.131-155, 1999-03

著者

熊谷 卓

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.63-70, 2010-04-01

著者

正田 達夫 塚田 真一

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.179-192, 2002-03-19

被引用文献数

1

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インターネット広告の特徴は、そのインタラクティブ性にあるといわれている。この報告では、先行研究からインタラクティブ性の定義とその重要性を考察し、またインターネット広告の一つであるウェブサイトのインタラクティブ性効果を研究した文献をリビューした上で、企業のウェブサイトの総合評価と部分評価の相関を考察することにある。事前の仮説は「ウェブサイトの評価には、ウェブサイトのインタラクティブ性が影響する」である。企業サイト20についてインターネット利用者600名にアンケート調査した結果によれば、対象企業サイト別の評価および600名全体の評価においてもこの仮説は検証された。その他の調査結果としては、コンテンツの充実度やレイアウトの分かりやすさがウェブサイトの総合評価と相関が高い。マネジリアル・インプリケーションとしては、広告主はウェブサイトの設計にあたっては、コンテンツの充実・更新頻度、分かりやすいレイアウトとともに、インタラクティブ性に配慮が必要なことである。