出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.105, pp.32-35, 2008-03

国内有数の問屋街として知られる東京都中央区の日本橋馬喰町界隈。その一角に物流事業者、トランコムの東京総合情報センターはある。「アジャスター」と呼ばれる43人の担当者の下には毎日1000件近くの電話が引っ切り無しにかかってくる。担当者の机には電話が2台ずつ置いてある。"三者通話"をしながら、輸送の商談をまとめるためだ。
著者
ブラウン レスター 高田 憲一
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.71, pp.46-49, 2005-05

1934年、米国ニュージャージー州生まれ。ハーバード大学などで農学と行政学を修める。米農務省の国際農業開発局長を経て、74年にワールドウォッチ研究所を設立。2001年5月から現職。『飢餓の世紀』『プランB』など著書多数。4月には『フード・セキュリティー』を上梓──中国の急速な経済発展は、環境問題とも密接に関係してくると思います。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.149, pp.28-31, 2011-11

大和ハウス工業・環境エネルギー事業統括部・事業企画グループの宇野豊・グループ長の元に、こうした話が企業から舞い込むようになったのは今年春のこと。原発事故やその後の節電要請を受け、再生可能エネルギー特措法成立の可否が注目を集めたころからだ。同社への問い合わせは、これまでに数十件に上る。大和ハウスはメガソーラー事業に参入する。
著者
北川 正恭 石原 邦夫
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.57, pp.138-141, 2004-03

北川 損害保険業界のリーディングカンパニーである東京海上は、社員によるマングローブの植林など環境活動に力を入れている会社として知られています。また、石原さんは日ごろから、"現地現物主義"を掲げていらっしゃる。まずは、環境活動の前提となる、企業理念からお話しいただけますか。石原 経営理念と経営方針は、1993年に策定しました。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.124, pp.32-34, 2009-10

学校や、山や川を舞台に企業が学生向けの環境教育に力を入れ始めている。企業の社会的責任(CSR)を果たしながら、企業PRや社員教育までの"一石三鳥"も狙える。その成功の裏には、隠れた3つの鉄則がある。 8月20日の深夜。宮崎県延岡市の山中にある宿泊施設に、高校生27人と、アサヒビールや旭化成、全日本空輸の社員が集まっていた。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.79, pp.27-30, 2006-01

2005年11月14日、新型「RAV4」の発表会で、トヨタ自動車の渡辺捷昭社長は本誌の質問に答え、「2006年にハイブリッドを40万台生産する計画を詰めている」と語った。そして、これまで2010年代のなるべく早い時期、としていた年間100万台のハイブリッド車販売を「前倒しする可能性がある」と表明した。
著者
石 弘之
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.124, pp.63-65, 2009-10

東京農業大学教授。1940年生まれ。東京大学教養学部卒業後、朝日新聞社編集委員を経て、96年東京大学大学院総合文化研究科教授。駐ザンビア特命全権大使などを歴任し、2008年から現職。
著者
石 弘之
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.122, pp.59-61, 2009-08

東京農業大学教授。1940年生まれ。東京大学教養学部卒業後、朝日新聞社編集委員を経て、96年東京大学大学院総合文化研究科教授。駐ザンビア特命全権大使などを歴任し、2008年から現職。『地球環境「危機」報告』(有斐閣)など著書多数岸田國士著(岸田國士全集21、岩波書店) この短編は、岸田國士(1890〜1954年)が、1929年(昭和4年)に「時事新報」に掲載したものだ。
著者
フレイビン クリストファー
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.26, pp.92-94, 2001-08

米国カリフォルニア州は、ハイテク経済と、世界的にも注目される文化への貢献で世界中にその名を馳せてきた。しかし、昨年から今年にかけて、"世界の一歩先を行く"あまり名誉ではない事例でも名を轟かせた。先進的とされた同州の電力規制緩和の試みが壊滅的に崩れ、経済に深刻な打撃を与えかねない電力危機が起こったのである。
著者
菅原 由依子
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.107, pp.45-47, 2008-05

天然ガスや石炭から作られるジメチルエーテル(DME)。スプレー噴射剤などで使われてきたが、近年は燃料としての使い勝手の良さにも注目が集まってきた。中国やイランなどでは需要が顕在化し始めている。 中国では最近、ジメチルエーテル(DME)に国を挙げて取り組んでいる。
著者
井部 正之
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.107, pp.74-77, 2008-05

日の出町では、三多摩地区の25市1町で構成する東京たま広域資源循環組合の2つの最終処分場が20年以上も稼働してきた。人口わずか1万6000人の同町はこの組合に所属しておらず、いわば越境処理の形で三多摩地区370万人のゴミを一手に引き受けてきた。 同組合の処分場を巡っては十数年にわたって住民との紛争が続いている。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.117, pp.28-34, 2009-03

究極のエコカー、電気自動車がいよいよ本格販売される。100年続くガソリン車の歴史を変える試金石で、産業構造すら変える可能性を持つ。だが、二次電池の性能と価格という根本的な課題も残している。 空前の電気自動車(EV)ブームが押し寄せている。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.24, pp.44-46, 2001-06

「1997年の消費税引き上げのときよりもすごかった」。東京都中野区にある地域小売店の店員は、今年3月の家電の駆け込み需要が、これまでにないものだったと振り返る。法施行前の駆け込み需要で3月の売り上げは前年比2倍に 4月1日、家電リサイクル法が施行された。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.145, pp.78-81, 2011-07

世界で初めて3Lで100km、つまり1Lで33.3kmを達成─。ハイブリッド車の燃費ではない。欧州の航空機メーカー、エアバスが開発し、2007年に就航した世界最大の旅客機「A380」の燃費だ。 航空機の燃費には、燃料消費量を飛行距離で割った飛行機そのものの数値と、これをさらに座席数で割った乗客一人当たりの数値がある。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.106, pp.122-125, 2008-04

昨年、大ヒットしたエクササイズDVDソフト「ビリーズブートキャンプ」。付属の「ビリーバンド」を使ってダイエットに励んだ読者もいるだろう。今、オフィスビルで「ダイエット=省エネによるCO2削減」を推進する担当者から注目を集めている省エネ対策がある。その名も「ゼロエナジーバンド制御」。導入したところは、軒並み大幅な省エネとコストやCO2の削減に成功している。
著者
吉岡 陽
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.89, pp.76-79, 2006-11

クボタ以上とささやかれる大阪府泉南地域のアスベスト(石綿)被害。労災や企業補償、新法からも切り捨てられた犠牲者たちが立ち上がった。 「13年もの寝たきりの闘病の末、父はミイラのようにやせ細って死にました。息ができない苦しみで半狂乱になって暴れるので、最期はベッドに手を縛りつけなければいけなかった。『石綿(被害)の悲惨さと国の責任を世間に訴えてくれ』。
著者
斎藤 正一
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.117, pp.101-103, 2009-03

東京商工会議所などが主催する環境社会検定試験(以下、eco検定)の受験者数が順調に増えている。昨年12月21日に実施した第5回eco検定は、受験者数、合格者数ともに過去最高となった。 eco検定は、できるだけ多くの人に環境問題についての基礎的な知識を持ってもらおうと、東商が2006年10月に始めた新しい検定試験(受験料、5250円)だ。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.143, pp.26-29, 2011-05

3月25日、枝野幸男官房長官は、東京電力福島第1原子力発電所から20〜30km圏内にある9市町村の住民に自主避難を促す考えを示した。加えて、政府の避難指示が出た場合の準備も地元自治体に要請した。 同日、福島第1原発から北西約30kmの地点で24時間の累積放射線量は、最大で約1.4ミリシーベルトに上った。
著者
荒川 直樹
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.114, pp.47-49, 2008-12

今年3月から気象庁が「竜巻注意情報」を提供しているのをご存じだろうか。竜巻発生の恐れがある地域の住民らに早めの避難を呼び掛けるための情報提供だが、専門家の反応は複雑だった。「竜巻発生のメカニズムは不明な点が多い。
著者
荒川 直樹
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.123, pp.99-101, 2009-09

今年2月、中国の河南省や安徽省などに軍が出動し、合計100発以上のロケット弾を空に向かって発射した。ロケット弾の"敵"は、人ではなく、今年に入って深刻化している水不足。弾には人工降雨を促すのに用いられるヨウ化銀の結晶剤が搭載されていた。この結晶を核にして育つ氷粒によって、雨雲を発生させようというのだ。