著者

藤本 枝太

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.18, no.9, pp.560-563, 1989-09-30 (Released:2010-03-18)

著者

徳永 法夫 西村 昂 日野 泰雄 早川 清

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.370-374, 1998-05-20 (Released:2010-03-18)

著者

西郷 正道

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.43-46, 2010-01

著者

山川 和彦

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.31, no.11, pp.857-862, 2002-11-20 (Released:2010-03-18)

参考文献数

11

著者

土佐 光司 本田 秀行 磯野 美香

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.39, no.8, pp.464-470, 2010-08-20 (Released:2011-10-11)

参考文献数

23

---

貯水槽材料が水質に及ぼす影響の評価を目的に,ベイヒバ,スギ,FRPおよびステンレス製模型水槽に水道水および模擬水道水を貯水し,水質変化を測定した.ステンレスおよび FRP貯水槽では,測定した全水質項目(pH,SS,色度,亜硝酸態窒素,硝酸態窒素,残留塩素,トリハロメタン,大腸菌,大腸菌群,一般細菌および従属栄養細菌)で貯水後も水道水質基準が満たされた.模型木製貯水槽における塩素消費速度は,単位貯水量当たりの木製貯水槽と水の接触面積と相関があった.本研究で得られた塩素消費速度を用いて実規模木製貯水槽における残留塩素消費について検討した結果,実規模木製水槽の残留塩素半減期は4日程度であり,通常の貯水では十分な残留塩素が確保できると推定された.したがって,実規模木製貯水槽では,適正な管理を行うことにより,水道水質基準を満たせると推察された.

著者

富田 繁 宰田 豊安

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.4, no.5, pp.299-304, 1975-05-18 (Released:2010-03-18)

参考文献数

4

著者

大平 俊男 縣 良英

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.3, no.7, pp.463-473, 1974

著者

大平 俊男 縣 良英

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.3, no.7, pp.463-473, 1974-07-18 (Released:2010-03-18)

参考文献数

6

著者

三井 康

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.318-323, 1985-04-30 (Released:2010-03-18)

参考文献数

9

著者

吉村 哲彦

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.140-145, 1999-02-20 (Released:2010-03-18)

著者

日色 和夫

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.20, no.12, pp.770-774, 1991-12-30 (Released:2010-03-18)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

著者

島津 康男

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, pp.561-562, 2004-07-20 (Released:2010-03-18)

著者

立本 英機 天野 佳正 町田 基 相川 正美 藤村 葉子 Dennis GEORGE Sharon BERK 瀧 和夫

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.357-364, 2007-05-20 (Released:2008-12-25)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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本研究では, 湖沼の底泥から溶出する栄養塩濃度を加圧浮上分離 (DAF), MgO散布およびこれらを併用したハイブリッド処理によって抑制することで湖水のTN/TP比制御を試みた. 各底泥処理によるアオコの抑制効果を, TN/TP比とアオコの増殖量を表わすモデルによって検証し, 底泥処理実験の妥当性について検討した. その結果, DAF処理は窒素に対して抑制効果が高く湖水のTN/TP比を減少, MgO散布処理はリンの抑制に対して効果がありTN/TP比を増加, また, DAF処理とMgO散布処理を併用したハイブリッド処理は底泥から溶出する窒素およびリンの濃度を高い割合で抑制でき, 特にリンの抑制が顕著であることからTN/TP比を増加させる効果があることが示された. 各底泥処理を施したときのTN/TP比とアオコの増殖量の関係は, 既存のモデルと高い整合性を示した. 各底泥処理によって湖水のTN/TP比を制御することができるとともに, Chl.a濃度を高い割合で抑制できることがわかった. このことから, 各底泥処理方法は, 湖水のTN/TP比を制御できるという観点から湖沼の富栄養化対策の一手法として期待できる.

著者

東 剛志 菅原 民枝 中田 典秀 山下 尚之 三野 芳紀 田中 宏明 大日 康史

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.226-232, 2014-04-20 (Released:2014-05-13)

参考文献数

42

被引用文献数

1

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本研究は,下水処理場に流入する流入下水中のインフルエンザ治療薬のタミフル及びリレンザの濃度をモニタリングすることにより,ある地域におけるインフルエンザ患者数を把握することが可能であることを示した最初の報告である.まず,2010-2011年及び2011-2012年におけるインフルエンザの流行シーズンに,京都市において流入下水中のタミフル及びリレンザの濃度を継続モニタリングした結果に基づいて,同市におけるインフルエンザ患者発生数を推計した.次に,処方せんに記載された医薬品情報の集計を元に疾病の流行を把握する,薬局サーベイランスによるインフルエンザ患者数との対応性について比較検討した.その結果,両者の相関関係が高く増減推移や患者数に良い一致をみた.これらの結果は,下水処理場に流入する薬剤を基に特定疾患の患者数の推定を行う手法が,新しい疫学調査法として有効であることを示唆している.

著者

山口 晴幸

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.29, no.8, pp.596-604, 2000-08-20 (Released:2010-03-18)

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

工藤 章 宮原 昭二郎

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.209-214, 1986-03-30 (Released:2010-03-18)

参考文献数

3

被引用文献数

2 2

著者

植松 喜稔

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.3, no.10, pp.695-702, 1974-10-18 (Released:2010-03-18)

著者

植松 喜稔

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.3, no.11, pp.777-797, 1974-11-18 (Released:2010-03-18)

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ここに述べた諸項は詳細にわたるものではなく, 一つの考え方を提示したに過ぎず, 隔靴掻痒の感を免がれない.研究, 実験活動の複雑多様性に鑑み, その発生廃液処理を単純, 一義的に定立することは不可能に近い.廃液処理方法は収集サイドから考え, また処理装置が決定されればその運転サイドから収集方式が再検討され, より合理的なシステムに収斂してゆくべき性格のものであろう.すなわち, 研究所の性格に応じて, さらに個個の実験室の実態に応じて, それぞれのケースについて, あるいは追試を行ない, あるいは新しい観点に立って開発を行ない, 最良の方式を編み出してゆく必要があろう.収集方式はもっとも収集が容易で, かつ, 何びとも面倒がらずに, またたとえ善意であっても全く遣漏のないようなシステムを確立すべきである.処理において集中方式, 中間的なグループ処理, 実験室ごとの個別処理が考えられ, いずれの方式を個々の研究所に定着させるかは, その性格によって異なろう.しかし, 前二者の方式においても特殊な物質を含む廃液は前処理によって予め対象外の成分, あるいは処理の障害となる成分を除くか, 個別処理に委ねるかしかない.処理対象を無限に拡大することは不可能だからである.所詮, 大がかりな装置よりも小回りのきく, より多くのカテゴリー別に分割された共通の中間的なもので, 例えば可搬式のものをいくつか備えた方が好ましい場合もある.いずれにせよ最終的には廃水の集中処理装置を必要とすることは論を俟たない.ここでは収集方式と物質別の個別処理方法を重点に述べたが, すでに指摘したように類似の性質をもつ有害な化合物群, または類似の方法についての単なる処理指針にすぎない.したがってあらゆる化合物, あるいはいくつかの混在成分の完全処理は期し難い.むしろ物質の性状を熟知している研究者が発想を駆使してそれらの物質の完全分解, あるいは安定な形態へ変える方法を考案することが望ましい.究極的にはもっとも体積が小さく, かつ飛散, 拡散の恐れの少ない, 水不溶性で, かつ安定な形態に移行せしめればよい.結局, 無機性のスラッジとなるわけであるが, これらは廃棄物処理システムが確立されるまで, 個々の実験室ないし研究所において集積厳重に保管せざるを得ない現状である.可溶性塩類およびそれらの溶液は低害性ないしほとんど無害ではあるが, 環境汚染防止の立場から, また, 用水処理におけるそれらの除去の困難性から淡水域へ放出しないことが好ましい.研究所全体の塩類使用量が僅少であれば, あえて問題とするには当たらない場合もあろう.実験廃液の収集, 処理は, 排水の排出基準ないし環境水域の基準を遵守するためではなく, より積極的に水域に一切有害物質を放出しないという思想によって貫かれていなければならない.すなわち収集という行動自体が研究従事者の倫理観として定立されなければならない.処理を経た後にも, なお水は処理水として厳然として存在する.一切排出しない建前である以上, 排出すべき処理水の水質を調べ, 安全を確認した上で廃水処理装置ないし下水道へ放流すべきは当然である.とくに水域へ直接放出される場合には入念な水質監視が必要である.また, モニターされない成分については厳重な注意を注ぐべきであろう.水分析は専門従事者以外のものにとっては複雑多様で手間がかかり, 時間浪費型であるばかりでなく, 時に判断に間達いを犯しやすい.恐らく自己の目的とする実験ほど積極的に, 入念には分析をやらないだろう.そこで簡易分析の導入, 自動モニターの設置が必要となるのである.

著者

中川 真

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.19, no.7, pp.442-447, 1990-07-30 (Released:2010-03-18)

参考文献数

1

著者

村上 定瞭 竹内 正美 渡辺 美紀

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.26, no.11, pp.698-701, 1997-11-30 (Released:2010-03-18)

参考文献数

11