著者
梅本 克
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.82-82, 2008

本論文では,新種のコンテンツを創作する活動をイノベーションと捉え,そのイノベーションが普及する過程を分析する。また,創作活動の普及からいかにビジネスを生み出すことができるかを事例から考察する。これまで多くの地方都市が次世代を担う新産業の1つとして,コンテンツ産業の育成に努めている。しかし,コンテンツ産業は一般の製造業とは異なり,個人の創造的活動に大きく依存するため,人材育成からして非常に難しい。そこで,本論文では最近顕著にみられるウェブ・コミュニティでの創作活動の普及の一事例をできるかぎり詳細に追いかけ,その普及過程を最近の普及学で特に注目されるネットワーク理論で考察を試みる。そこからいかに創作活動を普及できるか学ぶことを目指す。
著者
森本 慎一郎 増田 浩通
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.2-2, 2008

我が国の公的研究機関に対してこれまで以上に産業の発展、及び持続可能な社会実現に貢献することへの期待が高まっている中、優先的研究開発テーマの選定や評価に関する方法論の明示等について説明責任を果たすことはこれまで以上に重要となる。そこで本研究では公的研究機関が優先的研究開発テーマの評価を行うにあたり、中長期的な将来シナリオに対する公的研究機関の役割、および研究開発テーマ相互の関連性を総合的かつ構造的に勘案することが可能な新たな方法論を提案し、それを実際に試行することで提案方法論の有効性検証と課題導出を行った。特に研究開発テーマ相互の関連性については各研究開発テーマに対して専門家1人を割り当てたゲーミングを行い、提案した方法論を試行した結果、中長期的な将来シナリオと公的研究機関の役割、及び研究開発テーマ相互の関連性を優先的研究開発テーマの評価に反映することが可能であることが検証できた。
著者
熊谷 太郎 曽我 亘由 西尾 圭一郎 岡本 隆
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.91-91, 2011

大学生の新卒内定率が非常に低い水準であるなか、大学において提供する、キャリア教育を意識した教育プログラムに注目が集まっている。しかしこのような大学教育の試みはまだ歴史が浅く、キャリア意識・職業意識に関する研究も蓄積が少ないのが現状である。本稿では、愛媛大学と松山大学の社会科学系学部に属する学生がどのような職業意識を持ち、どのような特徴を有しているかを明らかにする。本研究の成果は、学生の実態にマッチした教育プログラム構築に有益な示唆を与える。
著者
加藤 綾子
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.76-76, 2008

テクノロジーとりわけデジタル化、ネットワーク化の進展は、音楽コンテンツや音楽情報の伝播のグローバル化、ボーダレス化を促進させている。このような背景のもと、近年、日本人アーティストの海外進出の成功事例が徐々に増えてきており、日本の音楽産業の海外進出、グローバル化、現地化(ローカライゼーション)といった視点からも音楽産業の実態を把握する必要が生じている。本発表では日本人アーティストの海外進出に関する事例調査報告を行う。国外での活動展開にあたっては、物理的制約や、文化、制度、慣習、言語の違いなどにより、国内での活動以上に困難が伴い、人的な資質への依存度が高くなると予想される。研究枠組みとしてはピオリとセーブルの「柔軟な専門性」を概念装置とし、国内の音楽産業に見出されたそれが、国外での活動展開に際してもまた強く見出されることを明らかにする。
著者
内海 雅路
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.28-28, 2008

本研究は、コモディティ化という課題が進行する商品市場における解決策に関する研究である。研究をすすめる上で、競争戦略、製品概念、差別化戦略などの先行研究を整理し、製品に内在する価値の分類を試みる。また、主体が提供する価値を客体に伝達する接点(=顧客接点)を整理し、コモディティ化の課題が顧客接点を軸に再考できるような概念導出を図る。あらゆる顧客接点を通じた事業活動を実施することにより、主体の提供する製品・サービスの便益を客体に伝達できると考えた。 価値を付与することによって競合との差別化を図ることは、市場活性化に繋がる手段であると考えるが、「付与」は、その価値を客体が便益として認識してはじめて有用である手法であると考える。故に、本研究は「付与」に加え、「伝達」に関する検討を試みるものとしたい。
著者
内山 昌一 太田 万理 江浦 茂 江田 英雄
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.30-30, 2011

本研究は、カーブアウト企業が材料・化学分野でどのように事業を進めるべきかを研究したものである。材料・化学分野は、小規模な設備でも研究開発が可能、知財戦略がしやすい、研究から製品化までの流れでリニアモデルが適応できる、等の特徴がある。株主、顧客、同業者、コラボレーター等の「仲間」をx軸に、自社の規模をy軸に取り材料・化学カーブアウト企業の進め方を検討した。その結果、大規模投資をして自社内で賄うよりも、自社はなるべく身軽にし、外部の「仲間」を増やしながら事業を進める戦略の方が適していることがわかった。さらに「仲間」内で「回るカネの額」を軸として加えると、自社を中心とした事業の広がりを示すことができ、材料・化学カーブアウト企業の評価にも繋がることがわかった。
著者
内海 里香
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2013, pp.225-228, 2013

神戸や京都のような地域名をブランド連想の素材として東京出店・全国展開することができない地方都市の菓子企業は、①消費需要を追跡する形で、地方都市から中核都市、さらに東京へと出店するが、その際に②ブランド連想を独自にうまく構築し成長した事例が複数に見られる。例えば福岡県飯塚市発祥の「千鳥屋」・「吉野堂」は、全国各地で共通に通用するキャッチフレーズでブランド連想を構築し、飯塚から福岡へさらに東京、大阪へ進出した。岡山市発祥の「源吉兆庵」は、鎌倉・京都・奈良などの古都を本店とする類似ブランドを複数開発し成長した。このような事例タイプ化での分析を通じて、その成長戦略の成功要因を考察する。
著者
中西 昌武
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.48-48, 2010

概念帳票モデルは、データベースとこれにアクセスする帳票の構造的関係を数式で表したものであり、これを使うと、アクセス対象のデータソースから生成可能な帳票の概念的構造を数学的演算により導出することができる。最近、概念帳票モデルを隣接行列で表現すれば演算過程が簡潔に表現できることが分かった。この行列を応用すれば、実装データベースから実装帳票を生成するミドルウェア・エンジンを構築することができる。本発表では、このようなミドルウェア・エンジンン「概念帳票エンジン」のプロトタイプを説明する。
著者
竹内 広宜 荻野 紫穂 渡辺 日出雄 白田 佳子
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.10-10, 2008

本研究は、テキストマイニング技術を用いて有価証券報告書を分析し倒産企業の特徴を明らかにしようとするものである。企業の倒産兆候を明らかにする研究では、企業の財政状態や経営成績を分析することが一般的である。これに対し本研究では、非財務データを用いて倒産企業の兆候を明らかにした。具体的には、企業が提出する有価証券報告書内のテキスト部分を解析対象とした。なお先行研究がテキスト内に出現する単語の出現頻度のみに注目していたのに対し、本研究では深い言語処理で得られる係り受け情報などにも注目した。具体的には、非倒産企業、倒産企業の有価証券報告書について、IBM OmniFind Analytics Edition(OAE)を用いて2群を比較し、倒産企業群を決定付ける表現を抽出する差異分析を単語レベル、文脈レベルで行った。
著者
小森谷 浩志
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.49-49, 2010

現在,多くのビジネスパーソンの働く意欲は,決して高いとはいえない.経営におけるイノベーションや創造の重要性が指摘され,質の高さが問われる中,「いやいやながらしかたなく」もしくは「いわれたとおりに忠実に」では高い成果は望むべくもない.「わくわくする」,「いてもたってもいられない」など内発的動機が鍵になる.本稿では,"楽しさ"を主題に経営を捉え直したい.その中でも特に戦略の形成と実行について検討した.結果として,戦略にとって"意思力","組織力","顧客力"の3つが相乗する動的な観点が重要であることが明らかとなった.
著者
桐野 裕之
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2013, pp.245-248, 2013

企業研究の手法は無数に存在するが、本研究では新しい切り口として「会議」を測定ツールとして用いている。企業は日夜会議を繰り返しており、その進行方法や意思決定の仕組みは様々である。一方企業の特質や業務構造も、輪を重視するコミュニティー組織、トップダウン組織、システマティック型業務構造、自由裁量型業務構造など多種多様である。会議は企業体質の要素を凝縮含有しており、会議の構造は自ずと企業の構造と類似し、会議は企業の縮図であると言っても過言ではない。本研究は企業の「特質」「業務構造」「会議内容」に関するデータを解析し、それぞれの相関関係を導出することを目的としている。
著者
菊池 将吾 目黒 良門
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.100-103, 2012

本研究では、スマートフォン上のアパレルECサイトがユーザビリティに優れているか調査し、最適なECサイトの提案を行う