著者

浦辻 実奈 喜多村 正仁 相田 達哉

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.180-183, 2018

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深刻な経営危機に陥ったシャープは、資本業務提携関係にあった台湾の鴻海精密工業と産業革新機構から支援の提案を受け、最終的には2016年3月に鴻海の支援を受けることを決定し、鴻海がシャープを買収した。買収交渉の過程で、鴻海はシャープの主力取引銀行に追加の債権放棄を迫った。本論文では、上記の状況をコンフリクト解決のためのグラフモデル (GMCR) と呼ばれる枠組みを用いてモデル化する。ナッシュ安定性、一般メタ合理性、対称メタ合理性、連続安定性の4つの解概念に基づく均衡を、計算プログラムにより求める。求めた均衡と現実の結末を比較し、考察を行う。

著者

幡鎌 博

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.289-292, 2017

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本稿では、楽天市場・アマゾン・Yahooショッピング等のインターネットモールのビジネスモデルの比較を行う。それらは、出店者/出品者と購入者を仲介するマルチサイドプラットフォームとしてのインターネットモールを運営しているが、ビジネスモデルの面では、違いがある。そこで、ビジネスモデルキャンバス(仲介版)を用いて、それぞれのビジネスモデルを表現することで、それらの間の違いを明確にする。

著者

相田 研一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.9-9, 2009

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本稿はPCとモバイルによる物販系の購入曜日分析を考察する。調査市場はB2Cの2大市場である、楽天、Yahooショッピングと独自ドメイン専用の大手eストアーである。 分析する商材は自動車・バイク関連の部品・電装品・用品を中心として、一般消費者がどの曜日に商品を購入するかを調査分析した。 調査期間は2008年9月~2009年2月まである。購入曜日分析方法は、ABC分析および仮説を構築した。調査結果は月曜日~水曜日の購入が主流であった。

著者

四海 澪 河合 亜矢子 柴 直樹 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.201910, pp.183-186, 2019

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<p>本研究は、アクティブラーニングの1つである問題解決型学習(PBL)において、学習者の同質性や多様性が学習者に活発な発言をもたらす影響を実証する。データは、社会人を対象にしたサプライチェーンマネジメントゲームで得られたアンケートデータを用いた。多変量解析を行った結果、学習者が関心を持つ分野の同質性や、職業経験の多様性が高いほど、学習者の活発な発言を促進することを実証した。本研究は、組織学習論に基づいて、PBLにおいて学習者の活発な発言をもたらすチーム構成を提案したことに理論的・実務的貢献がある。</p>

著者

加藤 綾子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.302-305, 2013

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デジタル技術の進展に伴い従来の産業構造が変化している。この変化を捉えるために先行研究では、レコード産業を対象にデジタル録音技術が形成する2つの道筋と同産業の進化モデルの第四段階を示した。デジタル技術は既存市場の最盛期を牽引したが、他方で個人制作やDIY的生産活動の顕在化を招いた。進化の第四段階では制作・管理機能が一部で統合化するが、他方で生産消費者の制作物が従来型の管理層を必ずしも必要とせず流通小売プラットフォーム上に登場し得ると指摘された。本報告は、この進化モデルについて他のメディア・コンテンツ産業や情報産業などへの応用可能性や一般化可能性を検討するために、産業構造論や産業組織論の観点から考察する。

著者

小坂 武

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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組織イノベーションは組織メンバらの相互作用によることが理論的に知られる。このイノベーションには自己の環境を意識化できるシステム分析方法が求められるが、それは従来の三人称システム分析とは異なった一人称システム分析である。この分析方法論を、筆者らは現象学のもと、図的資源に活動理論を使う考えを提案している。それは、システム分析において現象学を活動理論の図的資源を利用して行うことに相当する。その方法や図的資源が、組織メンバがおかれる構造や条件の意識化を促進するものであるかを、Diltheyの哲学やHackmanらの職務充実理論などで評価する試みを行う。

著者

アモロソ ドナルド 向日 恒喜

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.56, 2010

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本研究では、オンライ・ンショッピングでの信頼能力の高い消費者と低い消費者の行動の構造を検証する。信頼が消費者のオンライン・ショッピングへの態度に影響するとの仮説に基づき、オンライン・ショッピングのアプリケーションの受容のモデルを構築する。信頼の影響に先立つ因果関係として、使いやすさ、オンライン・ショッピングの資源の水準、内発的動機を含む。955名の消費者への調査から、高信頼者は、内発的動機とオンライン・ショッピングの満足度との間に関係があることが明らかになった。さらに高信頼者と低信頼者のモデルを比較した結果、低信頼者ではオンライン・ショッピングへの態度が重要であることが示された。一方、高信頼者では、態度だけではなくオンライン・ショッピングの有用性が重要であることが示された。

著者

大薗 洸亮 佐藤 愛斗 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.111-114, 2017

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日本の石油化学産業は、多くの導入した技術を基に自社開発を進め、競争優位を獲得してきた。本研究は、技術導入が研究開発能力に与える影響のメカニズムの実証を目的とする。分析では、2009年と2013年における石油化学産業の技術導入データを利用したネットワーク分析後に、パネルデータによる統計分析を行った。その結果、技術導入が組織の研究開発能力に与える正の影響と、その限界効果を実証した。同一企業から技術を導入したことにより形成される外部知識ネットワーク効率性が、研究開発能力に与える影響も同様であった。以上より、技術導入がもたらす効果の背景に、外部知識ネットワークを活用した技術知識移転がある可能性を実証した。

著者

飯尾 淳 清水 浩行 神庭 里文 小林 勝哉 山田 裕貴

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.335-338, 2012

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ODPG (OpenOffice.org & OpenDocument Format 利用推進グループ)は,民間企業を主体として,同様のOSS生産性ソフトウェアへの移行を推進するために設立された業界団体である.同団体の技術評価ワーキンググループでは,OpenOffice.org等の導入を支援することを目的として,組織におけるOSS生産性ソフトウェア導入の検討に必要な手続きや選択基準,評価方法の整備を進めた.本論文では,同ワーキンググループで検討した「商用ソフトウェアからの移行ガイドライン」および移行の効果,製品選択における評価のポイント等について論じる.

著者

金澤 元紀

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.79-79, 2008

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内定者SNSは近年、内定者のフォローアップツールとして急速に利用されてきているWEBベースのツールである。内定者SNSは、従来型のWEBベースのフォローアップツールとは異なり、参加者によるつながりが存在している。また、他の社内SNSと違った特徴を持っている。内定者SNSを利用する目的として、内定辞退やエンゲージメントなど様々な目的が含まれているが、本研究では導入担当者及び利用者に調査を行い、その背景やフォローアップ効果について検証した。

著者

高田 朝子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.76, 2002

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危機に直面したときに組織はどのように行動し、どのように事態を収束させようとするのであろうか。本研究は地下鉄サリン事件に直面し対応した聖路加国際病院の事例研究である。サリンという今まで全く経験のない薬物中毒に対して、聖路加国際病院は医療関連チーム、事務スタッフチームがそれぞれ現場で意志決定をしながら対応していった。これは、危機に際してトップダウンで意志決定をして対応するとされた従来の危機対応のあり方とは違うものであった。本研究では自己効力感の概念をチームレベルにまで発展させて、チーム効力感として危機対応の際に有用であることを検証した。

著者

山中 健司

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.133, 2008

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現在,消費者の役割が根底から変化しており,消費者がIT技術の発展により情報を持つことで受け身の立場を捨てて積極性を示し,企業,顧客同士との結びつきを強めている.そのため,Prahalad・Ramaswamyも指摘するように企業が価値を創造し消費者に提供する従来型の価値創造ではなく,企業は個々の消費者との相互作用によって価値を生み出すことが重要となっている.つまり,顧客が消費に対してより主観的価値を求めるという変化に対応することが企業の戦略的課題の一つとして挙げられる.本発表ではこのような主観的価値をとらえるために「シンクロニシティ(共時性)」というコンセプトを用いることで新しい発想を生み出す可能性を示唆する.河合隼雄が指摘するように因果関係では説明できない共時的現象に気づいたときに「現象の意味」を見出すことができ,意味を知ることによって新しい展開を生じさせることができると考える.

著者

我妻 沙紀 森本 祥一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.199-202, 2012

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近年,企業等の組織体にとってソーシャルメディアを利用した情報発信が重要となっている.しかし,情報を的確に発信しその効果を得るには,数あるソーシャルメディアの中から自社に適したものを選択し,それぞれの特性を把握した上で発信する情報を十分に検討する必要がある,継続した情報発信のための体制作りなど,課題も多い.また,成功事例も多数報告されているが,それらは主に規模の大きな組織や知名度の高い企業によるものである.よって本研究では,先行事例を調査した上で,小規模な組織における情報発信法について提案する.また,実際にこの方法を用いて川崎市多摩区役所におけるイベント情報の発信を行った結果について考察する.

著者

森田 裕之 中原 孝信

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.7, 2006

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小売業では競争の激化に伴い,商品の効率的な値段設定が望まれている.しかし大量の商品の中からどのような商品を値引きして販売すると効率的であるかを決めることは,POS データが蓄積されていても,その組合せの多さからそれほど単純であるとはいえない.本稿では,実際のPOS データを利用して,各商品の値引きの意思決定が総売上に対する影響を持つ1つのモデルを定式化する. その上で,回帰モデルを利用して値引きによる効用を算出し,ナップザック問題を解くことによって全体として最適になるようなプライシング戦略を提案する.

著者

高橋 浩

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.19, 2005

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ユビキタス時代に向けて、「リーチ・リッチネス・トレードオフ解消」という典型的インターネット効用モデルの限界について議論する。今後、多様なネットワーク環境並存、多様な利用シーン拡大は従来モデルだけで解釈できない様々な利用環境への木目細かな対応、利用シーンにふさわしい顧客カスタマイズを要求する。但し、「リーチ・リッチネス・トレードオフ解消」モデルがあまりにも成功したため、ローカル環境へのチューニング・コストが増加しても、殆ど無償で提供してしまったサービスを俄かに変更し、新たな対価を要求することは出来ない。その結果、嘗て製造業でマスプロダクション製品が普及した後にマスカスタマイゼーションが必要になったのと同様に、リーチ・リッチネス・トレードオフ問題が復活し、わずかな対価で大量カスタマイズ競争が起きる。この変化への対応は各地域・国レベルのビジネス慣行、組織的能力に関係する。

著者

石田 和成

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.57, 2010

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スマートフォンとソーシャルメディアの普及により,インターネットにおける位置情報は拡大の一途をたどっている.本研究は,ブログでの位置情報付き写真およびツイッターでの位置情報を利用し,人々の行動に関する地域的,時間的な類似点,相違点の分析を行う.そのため,得られたデータを,都道府県毎,時間毎に集計し,写真撮影,ブログ掲載,位置情報登録について,地域別に時間的関連性を分析する.その結果,撮影投稿時刻の相互相関については,関東,関西ともに,ビジネスセンターにおいては撮影直後に投稿する傾向が,ベットタウンでは撮影投稿時間の差が長い傾向が見られた.また,位置情報サービスと画像撮影投稿との関係について,ツイッターでの位置情報登録は,写真撮影よりもブログ投稿と時間的相関が高い傾向が見られた.

著者

森本 千佳子 渡辺 知恵美 櫻井 浩子 木塚 あゆみ 永瀬 美穂

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.261-264, 2015

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近年、企業では性別・年齢・価値観など人材の多様性を活かし、働き方を改革するダイバーシティの取り組みが進められている。女性の積極的な活用もその中の一つである。しかし、IT 業界ではこの5 年間のうち女性社員の割合はほぼ12%前後の横ばい、企業の半数以上で管理職全体における女性管理職の割合は10%以下という現状にある。このような要因として、仕事と家庭の両立が困難、「技術者」としての将来のキャリアが描けないなどが考えられる。本研究では、女性IT技術者へのインタビュー調査を通して得たキャリアパスの課題について整理し、環境に応じた臨機応変(アジャイル型)のキャリア開発について提案する。

著者

中條 尚子 木嶋 恭一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.14, 2006

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本研究では、実在のネットショップビジネスの事例研究を行い、ネットショップビジネスの発展のメカニズムをエージェントベースの視点から定性的に分析し、そのビジネスの発展と顧客との関係を検討する。事例のネットショップのビジネスでは、その顧客をエージェントとして捉えた。その事例では、優良顧客がネットショップの商品に価値を付加する活動を自律的に行い、インターネットのWebページから情報発信をしている。優良顧客を中心とするエージェントの自律的活動は結果的に、新規顧客の発掘とネットショップのビジネス発展に結びついている。本研究では、このメカニズムの分析と他のネットショップへの適用可能性も議論する。

著者

藤井 宗幸 一宮 誠

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.58, 2011

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先日起きた中国の高速鉄道事故や2005年のJR西日本福知山線脱線事故をはじめ、鉄道事故は近年においても後を絶たない。また事故後の対応についても、疑問視する声が上がっている。これは単に事故への安全対策についてだけではなく、それを運用する組織についても問題があると考えられる。 本報告ではJR福知山線脱線事故を事例として、事故原因の背景にあったシステムエラーを明らかにする。さらに他の鉄道会社のマネジメントや安全対策と照らし合わせながら、JR西のマネジメントの問題と課題について明示し、組織に伏在する構造慣性を考察する。最後にJR西の果たすべきCSRについて遡及した上で、今後の組織の運用システムを提言したい。

著者

荒井 恵佑 角埜 恭央

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.74-74, 2009

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本稿の目的は、Jリーグの収益構造を理解し高収益ビジネスモデルの仮説を構築することである。そのため、広告料収入、入場料収入、Jリーグ配分金などの収入、および人件費、リーグ運営費、一般管理費などの支出といった収益構造に関するデータ分析だけでなく、スター選手の数、得失点差、リーグ戦の順位などの情報についても分析する。分析の結果、近年好業績の浦和レッズは、継続的な戦績とファンサービスに基づいて、観客動員数の増加へとつなげる好循環を実現していることが分かった。一方、資金難に直面する地域クラブのなかにも、大分トリニータのようにポテンシャルのある若手選手を育成し移籍させることによってビッグクラブへのステップを模索しているケースも見つかった。