著者

石川 遼 遠藤 正之

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.97-100, 2023-01-31 (Released:2023-01-31)

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バイナリーオプションとは、為替相場などを対象に、予め決められた時点の騰落を予測し、ある値よりも高いか低いか、二者択一で選ぶ取引である。一見単純な取引だが、実際は複雑な理論的根拠に基づく金融取引であり、射幸性が高いという特徴がある。本稿ではバイナリーオプション取引においてプロスペクト理論をどのように適用できるかを二人の被験者の取引の結果を比較・分析し考察する。

著者

本田 正美

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.219-222, 2023-01-31 (Released:2023-01-31)

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2019年の厚生労働省による「毎月勤労統計調査」の不正など、政府統計の品質に対して疑念が生じる事態が相次いでいる。一方で、総務省統計局は、公的統計に関わる品質保証活動を展開している。本研究は、この公的統計に関わる品質保証活動に焦点を当てる。公的統計に関わる品質保証活動の現状はどのようなものなのか。そして、その課題はどのようなものなのか。総務省統計局が公開している情報を基に事例分析を行う。

著者

北中 英明

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.269-272, 2022-01-31 (Released:2022-01-27)

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ビジネス環境の変化の中、HRテックと呼ばれる新しい人事手法が広がり、働き方改善への効果が期待されている。働き方改善には、ワーク・エンゲイジメントとバウンダリー・マネジメントへの取り組みが重要である。本研究の目的は、営業員の資質と余暇行動の関係を明らかにすることである。Web調査で収集したデータを用いて、ロジスティック回帰分析による分析を行った。分析の結果、創作活動と自己啓発活動が、営業員の適性と関係があることがわかった。また、自己評価の高い人と自己評価の低い人とのあいだには、余暇行動に違いがあることがわかった。本研究では、余暇行動の分析が営業員の資質を理解する上で有効であることを明らかにした。

著者

マックグリン チェリー百音 加藤 拓巳

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.139-142, 2022-01-31 (Released:2022-01-27)

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消費者は,SNS上のインフルエンサーを信頼し,消費行動の判断材料としている.その背景から,インフルエンサーを起用したマーケティングの市場規模は,増加の一途を辿っている.その一方で,企業は公式アカウントを設置してプロモーションに注力しているが,その効果は乏しいと指摘されている.しかし,訴求商品や,投稿内 文章・写真,フォロワー数等の条件を揃えた状態で,両者が購入行動に与える影響の差異は十分に明らかにされていない.そこで,「企業公式アカウントと比較して,インフルエンサーによる商品訴求の投稿の方が購入意向を高める」と仮説を立案し,日本の化粧品市場を対象としたランダム化比較試験によって,その是非を検討した.

著者

和田 健 駒走 聡昭

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.202111, pp.163-166, 2022

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<p>テクノロジーを活用して、事業の業績や範囲を根底から変革させようとするデジタルトランスフォーメーション(DX)が注目を集める中、企業活動にて生じるデータを資産とし、業務PDCAサイクルを改善させるフィードバックにデータを活用する日本企業はまだ多くない。このままでは日本企業が世界のデータ利活用トレンドに乗り遅れてしまう事が危惧される。本稿では、DXの特徴及び従来のIT戦略との特性の違いを整理した上で、今後DX推進に取り組む日本企業が直面する課題を「5つの壁」と分類したフレームワークを提案する。</p>

著者

赤尾 嘉治

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.13-16, 2015

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昨今話題となっているサイバーセキュリティ等の問題に関して、情報漏えい事件の手口の巧妙さについても、アタック範囲が国内外とグローバルに拡大している。海外では、国家戦略の一環としての策定・体制強化を推進しており、日本を数年先行していると言われている。各企業の体制強化も進展しているが、我国の情報保護の対応能力はまだまだ不十分であると認識せざるを得ない。セキュリティ対応は①予防として、②監視・測定での、③インシデント発生時、それぞれに要求される。今回は、原点に戻り取り得る予防的対応策の構造を明らかにしながら確実にシステムを構築できる方法についての考察を試みたい

著者

奥田 隆史

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.42, 2007

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特電法が施行されているもののスパム(迷惑メール)の数は一向に減少しない.インターネット上を流れるメールの8割以上がスパムであるとも言われている.そのため,企業や大学ではアンチ・スパムシステムを導入し,セキュリティの向上を図っている.本研究では,我々がこれまで分析してきた迷惑メールの到着特性に着目し,待ち行列網としてアンチ・スパムシステムならびに企業や大学の情報システムをモデリングし,その解析結果を利用する設計法を紹介する.

著者

稲垣 伸子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.25, 2008

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国の社会保障政策の影響を受け、在宅介護サービスへの多様な参入企業は労働者と利用者ともども政治的な状況に置かれている。一般に域内の経済ほか諸活動の様相は個々の政治社会を基礎にもち、都市ごとのリベラリズムを反映するとみられる。神奈川県下の11市区について、在宅サービス企業の動向および行政区制度上の会議録や住民意識調査を調べ、考察を試みた。

著者

小見 志郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.5, 2010

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電子マネーが急速に普及している。とりわけ、JR東日本のSuicaに代表される交通系プラットフォームは多くの利用者が採用するプラットフォームだけに、研究目的として、その普及過程を分析することは、今後のプラットフォームを活用したイノベーションの促進に有効な方策を示唆するものとして期待される。また、ツーサイド・プラットフォームについての利用者評価を得ることも大きな研究目的である。そこで、広島都市圏で2008年からスタートしたICカード乗車券PASPYの普及過程を経年的に追跡調査することによって、イノベータといわれる初期採用者の消費者像を探ると共に、生活者意識を分析した。本学会報告はその第1年度の研究成果を報告するものである。

著者

金森 剛

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.74, 2010

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電子マネーの普及要因として、利用者にとっての利便性と経済性があげられるが、発行主体である交通機関の企業ブランドも普及に影響を与えていると考えられる。 本研究では広島の交通系ICカードであるPASPY利用者を対象にアンケート調査を実施した。採用スピードを説明する要因として、利便性、コストメリット、将来の各種決済利用への期待、企業ブランド評価、地域への愛着度の5つを用意した。分析の結果、これらの要因が採用スピードに影響を与えていることが分った。特に企業ブランドについては、「想像力がある」といったブランド・パーソナリティが、初期採用者に評価されている。

著者

三藤 利雄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.289-292, 2016

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クリステンセンの著作『イノベーションのジレンマ(1997)』は経営研究者や実務家の間で爆発的な評判を呼んだ。彼の発想は業界最優良の技術企業が何故敗退することがあるのかということであり、その結論はこれらの企業がしばしば破壊的イノベーションへの対応を誤ってしまうというものだった。これは破壊的イノベーション理論ないし破壊理論と呼ばれる。破壊理論はこれまでいくつかの批判にさらされてきた。2014年には歴史学レポー教授のエッセイ「破壊機械」を契機として、破壊理論を巡る論争が拡散し、賛否両論が飛び交う事態となった。本論はレポーが提起した課題とその後の論争を検証することにより、破壊理論の現在、課題、可能性を考察する。

著者

内木 哲也 王

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.127-130, 2018

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有名人を起用したTV-CMは多大な影響力を期待できることから世界中で制作され放送されているが、その影響力を捉える社会的文脈は日本と諸外国では大きく異なっている。その相違は、不祥事発生時に当該CM出演の有名人に対して、当人の影響力行使に対する責任を追及するのではなく、一被害者と捉え擁護する視聴者の声として顕著に現れている。これは有名人に対する情緒的反応という以前に、専門職としての有名人の捉え方の相違に基づいた反応と捉えることができる。本報告では、不祥事発生時の有名人CMに対するSNS投稿の日中比較に基づき、日本の社会的文脈の特徴について考察すると共に、日本社会におけるシステムデザイナのような専門職のあり方について議論する。

著者

久留島 弘章 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.202111, pp.191-194, 2022

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<p>環境変化に適応できる実践共同体はどのような特性を持つかという研究課題を持つ。本研究は、非公式な信頼関係にもとづく実践共同体に着目し、実践共同体の活動により情報が移転するメカニズムと、環境変化への適応をもたらす要因を明らかにすることが目的である。分析は、来日外国人含む江戸時代に活動した蘭学者7729人の師弟データの利用によりネットワーク分析を行った。その結果、幅広く研究を行い、貴重な情報を得やすいポジションにいる師を持つ実践共同体ほど、蘭学の興隆に貢献したことが実証された。本研究は、実践共同体研究に理論的な貢献を行うとともに、組織慣性の克服に効果的な実践共同体の在り方を提示することで実務的貢献とする。</p>

著者

松平 好人

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.202111, pp.243-246, 2022

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<p>本研究の目的は、自治体大阪市の中小企業イノベーション(新規事業)促進政策の効果を明らかにし、可視化することである。「市場志向と情報的資源をイノベーション促進政策の中間成果とし、それが最終成果(売上など)へとつながる」という仮説を設定し、PLM-SEMを用いた定量分析により仮説を検証した。その結果、イノベーション促進政策により中小企業が市場志向の醸成から情報的資源の獲得に至り、最終成果である売上増加などプラスの効果を得られることが定量的に示された。</p>

著者

福田 茂紀 野呂 智哉 加藤 孝史 浅井 達哉 岩下 洋哲 藤重 雄大 福田 貴三郎 大堀 耕太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.202011, pp.97-100, 2021

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<p>各地域で実施されるCOVID-19の感染抑制施策は、非常に多くの要因によって成否が左右される。したがって、施策の効果を推定するには、それらの大量の要因を組み合わせて分析する必要がある。そこで、データ項目の組み合わせを網羅的かつ高速に探索し、重要な組み合わせを発見可能なWide Learningを活用し、2020年8月までの各地域における施策の成否を分析する。さらに、この結果に基づき、各地域・各時点においてそれぞれの施策が実施された場合の効果をWhat-If分析により推定する。</p>

著者

岩井 千明

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.64, 2008

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小論では岩井(2007)で提示したコンフリクトのあるビジネスゲームを用いた実験結果の報告を行う.実験aでは異なる大学の学部生をペアにした4チームでチームの累積利益を目的にした場合(チーム内コンフリクト無)と個人のボーナスを目的にした場合(チーム内コンフリクト有)でそれぞれ集団意思決定の効果を被験者への質問状により測定し比較分析を行った.実験仮説はコンフリクト有のゲームのほうがより集団意思決定の効率化が促進するというものであったが,両者の結果に有意な差は認められなかった.実験bで同じ内容のゲームを業務経験の豊富な社会人を対象に行ったところ,実験結果には統計的に有意な差は見られなかったが,コンフリクトの有るシナリオのほうが意見の対立を醸成する傾向が見られた.

著者

山田 圭飛

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.25-25, 2009

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地方都市では大都市圏と違い人口が少なく,対面販売機能しか持たない店舗においては広告の費用対効果が低くなる傾向がある.そのため地方の個人経営規模の商店では情報戦略化におけるコスト意識が高くなり,地域間の情報格差が発生している.情報機器,インフラは急速に進歩を続けて,利用するべき店舗事業主の情報リテラシと大きなギャップが生じている.地域活性化が求められている中,地方都市では限られた経済圏・人口の中で,より濃密な顧客情報戦略が求められている.著者も,モバイル対応の地域クチコミサイト「ハコレコ」にて地域飲食店の情報戦略化の支援を行っている.その中で利用促進の一環として,期間限定イベント「レコレース」というポイントレースを行った.本研究では「レコレース」にて収集したユーザデータを分析し,今後の地域商店における情報戦略化に向けての考察を行う.

著者

小泉 勝志郎 須栗 浩樹 深見 嘉明

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.281-284, 2018

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81歳の高齢者である若宮正子さんに初心者状態からプログラミングを教え、iPhoneアプリをリリースするまでに至り、世界的にも大きく報道された。ここではゴールに向けた必要最小限の教育を行っている。高齢者の場合、職業としてプログラマーになるわけではない。ゴールに向けた必要最小限の教育は高齢者に非常に適した教育と考える。高齢者にプログラムを教えることは高齢者の知的生産能力の向上、高齢化大国日本を逆に活用できるものである。本研究では、同様の手法による教育を他の高齢者に対して実証実験を行なっている。この実証実験の結果から高齢者に適した教育を考察する。?

著者

中山 有仁 遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.202011, pp.77-80, 2021

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<p>近年、証券業界ではFinTechサービスを積極的に検討、導入している。本報告では、大手・準大手証券におけるFinTechサービスの一つであるスマートフォン専業証券に着目する。野村ホールディン グスは2019年にLINE Financialとの合弁会社であるLINE証券を設立した。他にも大和グループ本社と東海東京フィナンシャル・ホールディングスがスマートフォン専業証券を設立している。これらについて経営戦略の視点で各社を分析し、現状課題と今後の展望について考察する。</p>

著者

布施 遥 妹尾 大 Ho Bach

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.202011, pp.198-201, 2021

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<p>ライブエンターテインメント市場は、消費者が「今そこでしか体験できない」再現性の低い「トキ消費」に価値を見出すようになってきたことから、急速に市場を拡大させている。また、昨今の新型コロナ感染拡大により、リアルライブエンターテインメントに代替されるデジタルライブエンターテインメントが行われるようになった。ライブエンターテインメントでは、顧客の心を動かすことが目的となるため、顧客感動が重要になる。しかし、デジタルライブエンターテインメントでは、顧客感動についての研究が十分になされていない。本研究はデジタルライブエンターテインメントが、事前期待以上の顧客感動をもたらす要因について、アンケートとインタビューを用いて検証する。</p>