著者

小林 裕志

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.1116-1118, 1987-12-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

4

著者

佐々木 清一

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.27-30,a1, 1978-01-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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北海道はわが国でも火山の多い地域の一つで, 今日知られているものだけで10ヵ所以上の噴出源からのテフラ (火山噴出物) が地表を広く覆っている。そのため複雑な土壌を構成していて, 土地利用上多くの困難がある。ここにはそれらのテフラの特性をそれぞれ略述した。また, 北海道でのおおよその土壌分類に従って類別した土壌群ごとの分布面積とそれらを農地として利用する場合の特徴と現況を示した。

著者

大橋 欣治

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.383-389,a2, 2005-05-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

7

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人・物・情報の国際的な流れが加速化している。その中で, 国際的な整合性を持った技術者の高等教育, 資格制度, 継続教育の確立が求められている。農業土木技術者に関しては, 比較的早期から, これらの課題に取組んできている。技術者教育については, 特にJABEEによる認定制度が開始され, 農業土木関係プログラムも認定されつつある。技術者資格については, その柱である技術士制度の根拠法が改正され, 倫理や継続教育 (CPD) の重視, 試験制度の見直しが行われた。また, APECエンジニアの相互承認制度も開始された。継続教育については, 農業土木技術者CPD機構が設立され, 制度が運用され始めている。このような技術者の高等教育, 資格制度, 継続教育の現状と課題を整理しつつ, 技術者として, これらを一貫したものとして捉えることが重要である。

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.268-274, 1975-04-01 (Released:2011-08-11)

著者

狩俣 茂雄

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌

巻号頁・発行日

vol.67, no.10, pp.1107-1114,a2, 1999

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平成11年7月に成立した食料・農業・農村基本法には第20条に国際協力の推進が明記された。また政府開発援助に関する中期政策が平成11年8月10日, 対外経済関係閣僚会議で決定, 閣議報告された。本報文は, 農業農村開発協力のこれまでの実績を, 専門家派遣, 研修受け入れ, プロジェクト方式技術協力, 無償資金協力, 有償資金協力, 国際機関等通じた協力, 構造改善局ODA毎に解説するとともに, 21世紀における開発途上国に対する協力の基本となる政府開発援助に関する中期政策において, 農業農村開発協力がどのように位置づけられているかを解説したものである。

著者

日本学術会議広報委員会

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.52, no.8, pp.752-752, 1984

著者

端 憲二 多田 敦 冨永 隆志

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.169-174,a2, 2001-02-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

6

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地域固有の生態系に配慮した農業水路の計画を考える一例として, 近年その減少が危惧されている陸封型イトヨの生息地である湧水地帯で環境調査を行った。生息地の調査で, DO, pH, COD, 窒素, リン等の水質条件とともに, イトヨは日中の最高水温が20℃を上回らない水路では生息可能なことなどを明らかにした。これらの条件と植生, 流速等の諸条件を小流域としてまとまっている6本の水路 (総延長23.1km) について調査した結果, イトヨが生息している, または生息できる可能性が高い潜在的な生息可能区域は, 総延長にして5.4kmに相当した。また, この区域は年間を通じ枯渇しない湧水の影響下の1~2kmであった。

著者

勝俣 昇

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.201-207,a1, 1987-03-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

17

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ダム建設技術の発展と基準化の過程およびわが国と世界各国の基準の整備状況を解説した。また問題点としてダムの安全率の合理的な分析と, わが国と諸外国の基準の相異点の調和の必要性を指摘した。とくに, 動的解析等の新しい技術体系が大型のRC表面遮水壁型ロックフィルダムを可能とした点, また地震力と洪水流量の適用性の広い決め方等で基準が異なること, さらにこれらの点が, わが国の海外技術活動の制約となりうることを指摘した。

著者

高橋 強 西口 猛

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.139-144,a1, 1987

被引用文献数

1

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集落排水処理施設において, 地形条件の異なる2ヵ所の施設へ流入する汚水量を観測した結果, 雨水の流入が顕著であり, 計画値として用いられた地下水流入量をはるかに上回る雨水の流入が観測された。<BR>そこで, 雨水の流入経路を探るために汚水管内の送煙試験, テレビカメラによる管内観察を行い, その結果に基づいて, 雨水の流入を防止するための対策について考察した。

著者

中野 政詩

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.103-104,a1, 1997-02-01 (Released:2011-08-11)

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大学院の重点化の社会的意義が次世代の生活様式の加速度的向上に即するためのものであり, したがって重点化された大学院での教育・研究が社会の形態や事業にそのまま直結するものを目指していると分析して, 大学院で教育を受ける者にとってのメリットの幾つかを挙げ, 大学院の側から進学希望者および進学者に期待する準備や研さんの姿勢について述べた。

著者

工藤 壽郎

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.1001-1006,a1, 1986-11-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

8

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イタリアでは稲作が今から約500年前, アメリカでは200年前に始まり, その歴史はアジア地域に比べると新しく, 欧米における米の生産量は25百万t・世界の5%を担うにすぎない。しかし, 稲作農家の規模は巨大で, 大型機械体系による直播栽培の方式をとっていて, その生産力水準はきわめて高い。そして, 生産量の約6割を海外に輸出しており, 米を戦略的な商品として位置づけていることが特徴である。

著者

出馬 佳典 道尾 崇

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.74, no.12, pp.1121-1122,a3, 2006

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海岸環境整備事業等において養浜を整備すると, 砂の移動や流出が発生したりすることがある。このことから, 養浜の計画を綿密に策定する必要があるが, 波浪による養浜への影響を完全に把握することは難しく, また, 適用できる確率波浪も決められているため, 理想的な養浜計画を策定するのは難しい状況である。本報で紹介する島勝地区では, 気象庁から得た台風前後の波浪データをもとに数値予測シミュレーションを行い, また, 現地において台風の前後で, 海浜変形の観測をすることで数値予測の検証も行い, 砂の移動を最小限にとどめられるように検討した。

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.Plate1-Plate2, 1969-06-25 (Released:2011-03-09)

著者

淵沢 光雄 工藤 裕司

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.259-262, 1968-07-25 (Released:2011-03-09)

著者

岸 道代 阿部 幸継 今村 淳一 凌 祥之

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.482-484, 1987-05-01 (Released:2011-08-11)

著者

坪井 直道

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.36, no.8, pp.550-550, 1968

著者

村上 成一 栗田 亘

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, pp.477-480, 1969-10-25 (Released:2011-03-09)

著者

河野 英一

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.115-116,a1, 1997

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現在の「私学の大学院」について, 思うところを私学・日本大学の大学院を例にしつつ述べた。<BR>それは, 私学大学院と博士前期 (修士)・後期課程の設置の目的, 農業土木学に関わる分野を基幹にする各私学大学院の研究科・専攻・専門分野・入学定員・入学試験科目等の内容紹介, 私学大学院の改組の計画, 私学大学院で培われる諸能力・得意科目の活かし方等への進学者における心構えについてであった。

著者

須藤 良太郎 坂本 貞 加藤 昌平

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.129-133,a1, 1981-02-01 (Released:2011-08-11)

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概算的であっても一定精度を確保したうえで, 工事費を簡単に把握できれば次にとるべき手段, 方法の選択を容易にするなど工事費概算式はいろいろな分野で便利に利用され得るものである。現在一連の工種について概算式の作成作業を進めているが, 今回フィルダム工事費の概算式が一応実用の領域に入ったものと判断し, ここに報告し参考に供するものである。

著者

卜藏 建治

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.594-594,a2, 1988-06-01 (Released:2011-08-11)