著者
石井 裕繁 城田 欣也 井上 義明 清水 孝史 岩崎 洋一郎 辻本 大起 平野 康文
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.223-230, 2022-02-15 (Released:2023-02-19)
参考文献数
14

症例1は90歳代男性.2021年6月X−1日にファイザー社製新型コロナワクチン(BNT162b2)接種.同6月X日に胸痛あり当院受診,下壁誘導のST上昇を伴う胸痛にて急性心筋梗塞の診断で緊急心カテーテル施行,左前下行枝末梢の閉塞を認めた.ガイドワイヤーは容易で小径バルーンの拡張のみで再灌流を得たが,病変位置,造影所見からプラーク破綻ではなく血栓塞栓症を強く疑った.最大CKは590 U/Lと心筋ダメージはわずかであった.心エコー上左房拡大や短絡所見はなく,経過中心房細動は認めなかった. 症例2は70歳代女性.2021年8月X−20日にBNT162b2接種.同8月X日に胸痛あり当院受診.前胸部誘導のST上昇あり急性心筋梗塞の診断で緊急心カテーテル施行,左前下行枝近位部の閉塞を認めた.ガイドワイヤー通過に難渋し,血管内超音波(IVUS)で明らかなプラークを認めた.薬剤溶出ステントを留置し良好な開存を得たが最大CK 7628 U/Lと大きな心筋障害を認めた. 2症例とも経過は良好であったが,2回目のワクチン接種にあたり,1例目は原因不明の血栓塞栓症のため2回目のワクチン接種は中止とし,2例目はワクチンとの関連は否定できなかったが通常発症の心筋梗塞と判断,低心機能となったことから2回目のワクチン接種実施とした.ワクチン接種が進むにつれ同様のケースが増えてくるものと思われ,何らかの判断基準が必要と考えられた.
著者
石井 裕明
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.21-38, 2018-09-30 (Released:2018-12-14)
参考文献数
62
被引用文献数
2 3

店頭におけるパッケージのコミュニケーション効果には古くから期待が寄せられてきた。しかしながら,先行研究を概観すると,パッケージに掲載すべき情報量に関する議論はそれほど進められていないことが分かる。そこで本研究では,情報量の異なるパッケージへの消費者反応を検討した。その際,制御焦点による調整効果に注目し,消費者の個人特性や製品特徴によって生じる違いについても議論した。アイ・トラッキングによって視線を測定した実験1では,予防焦点の消費者においてパッケージに対する注視回数が多いことを確認した。実験2と実験3では,情報量の増加によって生起する情報過剰感が促進焦点の消費者において製品理解や製品評価に負の影響を及ぼすことを指摘した。実験4では,促進焦点に基づく訴求内容の広告にパッケージが掲載された場合,情報過剰感の高いパッケージへの評価が高認知欲求の消費者において低下することを示した。
著者
石井 裕一 増田 龍彦 安藤 晴夫 山崎 孝史 清沢 弘志
出版者
公益社団法人 日本水環境学会
雑誌
水環境学会誌 (ISSN:09168958)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.51-57, 2021 (Released:2021-03-10)
参考文献数
12

国内の清澄な河川において, 外来付着珪藻Cymbella janischiiの侵入と分布拡大に伴う生態系サービスの低下が懸念されている。C. janischiiの侵入が確認されている多摩川水系において, その分布と季節消長を検討した。多摩川上流域では, C. janischiiは目視確認できるミズワタ状の群体を形成していた。中流域では顕微鏡下でのみ確認されたが, 下流域では出現はしておらず, 水域ごとに差異が認められた。多摩川の上流から中流域に合流する支川においてもC. janischiiが分布していたが, 現存量はごく僅かであった。多摩川上流域では4月から5月にかけてC. janischiiは群体を形成していた。その期間の水温は, C. janischii原産地における生育河川の水温とよく一致していた。
著者
須田 孝徳 石井 裕明 外川 拓 山岡 隆志
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.60-71, 2021-09-30 (Released:2021-09-30)
参考文献数
26

消費者が使用するデバイスの多様化とともに,デバイスが消費者行動に及ぼす影響に注目が集まっている。本研究では,デバイスの違い(スマートフォン/PC)が消費者の解釈レベルに及ぼす影響を検討するとともに,デバイス特性と解釈レベルの一致が,消費者の評価や行動に及ぼす影響について検討する。本研究では3つのオンライン実験と,1つのフィールド調査を通した検証を試みる。研究1では,スマートフォン(vs. PC)で対象を見たとき,消費者はその対象をより近いと知覚することを明らかにする。研究2では,スマートフォン(vs. PC)を使用した場合,消費者の解釈レベルが低次になることを確認し,研究3では,スマートフォン(vs. PC)の使用が,低次の解釈レベルに対応した広告の評価に正の影響を及ぼすことを確認する。最後に研究4では,実際の購買データを分析することで,研究1~3で得られた知見の実務への応用可能性を検討する。
著者
野村 大成 山本 修 石井 裕
出版者
大阪大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1988

放射線や、化学物質の遺伝的影響は、マウス特定座位法(100万マウス実験)に代表される如く、その検出に膨大な費用と施設を必要とし、現在ではその実施は不可能に近い。しかし、野村による“マウス催奇性突然変異"は、父または母マウスに放射線を照射し、正常マウスと交配すると次世代に奇形が誘発されることを発見したものであり、短期間に少数のマウスで異常を検出でき、しかも、ヒトに見られるのと同一の奇形が誘発された。以下に3年間の正果をまとめた。1.催奇性突然変異検出法の確立(化学物質での応用): X線のみならず、ENU、DMBA、4NQOを雄マウスに投与することにより、F_1に奇形は誘発された。しかも、X線による結果とは異り、ENUは精原細胞期の方が高感受性であった。特定座位法による結果と完全に一致した。2.機能異常(仮死)の検出法の確立: ENUおよびX線を雄マウスに作用させ、F_1胎児を妊娠18日目に帝王切開にて取り出し、人工蘇生を行った。蘇生不能児(仮死)がF_1に有意に高率に誘発され、その半数は形態学的奇形を伴っていなかった。3.誘発奇形の遺伝性: F_1に誘発される奇形の多くは致死的なものであった。生存可能な奇形のうち、小人症、曲尾は、次世代に低い浸透率ながら遺伝することが解った。4.精子授精能への障害: 微量の合成洗剤につけたヒトおよびマウス精子は、ハムスタ-卵に対し授精能力を失うことが解った。5.WHO勧告の作成: 野村による催奇性突然変異検出法を医薬品や環境有害物質の遺伝毒性検出法として用い得るか否か、平成2年4月、WHOにて討議し、加盟国への勧告文を作成した。6.将来への展望: 本検出法は、追試もなされ、確立された。今後はヒトでの疫学的調査と機能異常児の検出が重要である。
著者
夏目 祥子 根地嶋 誠 関 直哉 杉谷 竜司 石井 裕也 大城 昌平
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.H4P2353, 2010 (Released:2010-05-25)

【目的】 腰痛症の原因の1つに胸椎の可動域低下が指摘されている。特に体幹伸展時には,胸椎の伸展制限を可動性の大きい下位腰椎で代償するため,腰椎へのストレスが増大し疼痛を発生させると推測される。このような症例に対して,従来行われている腹臥位での体幹伸展運動では,腰椎で運動してしまい胸椎の可動域を改善することは困難だと考えられる。よって,胸椎の可動域改善を目的とした運動療法の効果を明らかにすることは重要である。本研究の目的は,胸椎の伸展運動を目的とした下部体幹固定での体幹伸展運動が伸展可動域に与える影響を,腹臥位での体幹伸展運動と比較し検証することである。【方法】 対象は,現在腰痛を有さない健常男子学生20名(平均年齢20.4±0.8歳,平均身長172.7±7.1cm,平均体重61.9±7.7kg)であった。無作為に,下部体幹の固定による体幹伸展運動をおこなう群(以下,胸椎伸展群)と,腹臥位での体幹伸展運動をおこなう群(以下,背筋群)に10名ずつ分けた。胸椎伸展群には,腰痛治療器ATM2(BackProject社)を用い,3本のベルトで骨盤および下部胸郭を固定し,運動の抵抗となるベルトを腋窩に通して,体幹の伸展運動をおこなった。背筋群では,日本整形外科学会が推奨する腹臥位での背筋体操をおこなった。それぞれの運動は,3秒間の伸展等尺性収縮を10回おこなった。評価方法は,矢状面における伸展可動域とした。角度の算出のためマーカーをC7,Th7,Th12,L1,L3,L5の棘突起,右腸骨稜最高位,右大転子(最大膨隆部),右大腿骨外側上顆に貼付した。介入の前後で安静時立位と最大伸展を側方からデジタルカメラで撮影した。マーカーを指標に,胸椎角(C7-Th7-Th12),腰椎角(L1-L3-L5),股関節角(右腸骨稜最高位-右大転子-右大腿骨外側上顆),体幹角(C7-右大転子-右大腿骨外側上顆)を算出した。次に各部位において安静立位の値から最大伸展位の値を引くことで,可動域を算出した。統計的処理は,各伸展運動間の差の比較に対応のないt検定を用い,有意水準は危険率5%未満とした。【説明と同意】 実験の対象者には事前に本研究の目的と方法を文章及び口頭で十分に説明し,同意書に署名した者を対象とした。【結果】 胸椎角は胸椎伸展群3.21±3.4°,背筋群-0.04±3.0°であり,有意に胸椎伸展群が大きかった(p=0.036)。腰椎角は胸椎伸展群-0.97±7.7°,背筋群-1.78±5.6°,股関節角は胸椎伸展群1.46±3.0°,背筋群-0.62±3.1°であり,いずれも差は認められなかった。体幹角は胸椎伸展群4.6±5.4°,背筋群-0.42±4.2であり,有意に胸椎伸展群が大きかった(p=0.032)。【考察】 本研究の結果,胸椎伸展群では胸椎と体幹角が運動後に有意に増大した。この理由として,胸椎伸展運動ではベルトで下部体幹を固定したことで上部胸椎の動きを誘発できたことが要因であると考えられる。 胸椎の解剖学的特徴として胸郭の存在があり,頸椎や腰椎と比較して可動域が少なくなっている。胸郭は体幹の動きを円滑にするための運動器であり,胸郭の可動性を保つことは重要である。体幹伸展時には,肋骨の後方回旋が生じ胸郭は挙上する。また,胸郭の挙上に伴い,上位肋骨の運動軸は前額軸に近く挙上に伴い前方に開くが,下位肋骨の運動軸は矢状面に近いため挙上に伴い側方に開き,上位肋骨と下位肋骨で異なる動きをする。つまり,体幹伸展時には胸椎の動きに連動し,下位肋骨は挙上すると共に側方に開く。以上の要因から,胸椎の運動は胸郭のアライメント・可動性の影響を受けやすいと考えられる。よって,本研究で用いたATM2では下部体幹を固定したことで胸郭を扁平させ,胸椎の伸展運動を促すことができたと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 下部体幹を固定した胸椎伸展運動は胸椎の可動域を拡大できることが示唆された。胸椎の伸展制限は腰痛の原因の1つであり,代償的な下位腰椎の過可動性は腰部組織の変性を助長させ,疼痛が生じる。このような症例に対し,理学療法において腰椎部への過剰なストレスを減少させることが機能改善をもたらすと考えられている。よって,胸椎の可動域が増大することで腰椎にかかる負担を軽減できると推察できる。したがって,胸椎伸展運動は胸椎の可動域制限があり,体幹伸展時に疼痛が生じる腰痛症患者の治療に有効である可能性が考えられる。
著者
久保田 恵 井上 里加子 石井 裕 佐藤 洋一郎 横田 一正 岡野 智博 備前市役所食の人財プロジェクト
出版者
岡山県立大学保健福祉学部
雑誌
岡山県立大学保健福祉学部紀要 (ISSN:13412531)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.13-25, 2015

本研究の目的は、地域連携協働事業における学生への教育効果と地域貢献事業としての評価をすることである。岡山県立大学では自治体やNPO 等と連携したアクティブラーニングを通じて地域志向を有した専門性の高い学生の育成を目指している。本事業では、備前市において食を通じて市民の健康づくりや食育の推進、また食に関連したなりわいを通して地域の活性化やまちづくりに取り組む市民を取材し、備前市民に発掘した地元の人財を紹介する冊子を作成し、備前市の健康増進・食育の推進に寄与することを目的に実践学修を行った。学習後のレポートやアンケートから到達目標とした地域志向を高めることや基礎的学士力の向上を認識する学生が多くを占めた。また、地域貢献事業として評価するため、参加自治体の職員や取材対象の市民への調査を行った結果、市民への役立ちに加え、参加職員や取材対象者自身の仕事や活動にとっても役に立ったとのアンケート結果が得られた。 以上から、本取り組みは学生への教育目標「地域志向を高める」に沿った成果や協働自治体において本活動の貢献が認められたことから、今後の継続が期待される。The present study aimed to assess the educational effects of "collaborative projects for the promotion of regional cooperation" on students and their contribution to the community. Okayama Prefectural University implements an active-learning program(to provide opportunities for practical learning)in collaboration with local governments and NPOs to train community-oriented students with expertise The project, or practical learning program, was conducted in Bizen City to : promote the health of its citizens and activities for dietary education, interview the citizens involved in the revitalization and development of the community through food-related activities, introduce skilled and competent people to the public, and contribute to the promotion of health and dietary education in the city. According to the reports submitted by students and the results of a questionnaire conducted following the completion of the program, the majority of them became more community-oriented-a learning goal, and there was an increase in their awareness of the importance of improving basic learning skills. Furthermore, a questionnaire survey involving the staff of participating local governments and citizens interviewed was also conducted to assess the program as a community contribution project. According to the results of the questionnaire, the project was not only helpful for the citizens, but it also contributed to the work and other activities of the staff of participating local governments and citizens interviewed. The project yielded results that are consistent with the educational goal : "increasing the community-oriented minds of students", and collaborative local government positively assessed the contribution of the project. Therefore, the continuation of the project is of significance.
著者
石井 裕
出版者
公益財団法人 史学会
雑誌
史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.114, no.6, pp.1071-1096, 2005-06-20 (Released:2017-12-01)

When the Alien Land Law prohibiting land ownership by aliens not eligible for citizenship (mainly Asians) was passed in the California Assembly in May 1913, Japanese officials and immigrants alike realized the merit of swaying US public opinion. To quell the rising anti-Japanese movement, the Japanese Foreign Ministry set up in 1914 two publicity bureaus-the Pacific Press Bureau (PPB) in San Francisco and the East and West News Bureau (EWNB) in New York City-disguising both as private "press agencies". Kiyoshi Kawakami, who had been invited to San Francisco by the Japanese Association as manager of the Campaign of Education, was appointed chief of PPB, a low cost operation designed to placate the local California press and contribute news items to influential papers throughout the country. The Japanese consul-general, who held the ultimate responsibility for PPB, was pleased with Kawakami's capability as a propagandist. At the onset, PPB activities were hindered due to poor cablegram communications with Tokyo; however, on the occasion of the declaration of war on Germany, the Japanese Foreign Minister took a more positive attitude and imposed upon PPB the role of an agency for war propaganda. Therefore, Kawakami came to play a dual role as a promoter of Japanese military policy in the Far East and debunker of prevalent anti-Japanese public opinion, especially the rumors of a pending US-Japanese war being spread by propagandists for the German and Chinese governments. Kawakami was also involved in intelligence work, obtaining confidential State Assembly documents for the Japanese Consulate and lobbying against anti-Japanese bills introduced during the Assembly's 42nd Session. After the war, PPB was forced to tone down its blatant propaganda due to public antipathy towards such activity on the part of Japanese and pro-Japanese Americans, conflict within the Bureau between Japanese and American staff members, and a threat that Kawakami's secret arrangements with the Japanese government would be become public. From 1917 one, Kawakami was frequently absent from his San Francisco headquarters, travelling to the Far East, New York and Washington DC courtesy of the Japanese Foreign Ministry. Kawakami was expected of wide-ranging activities as a Ministry intelligence agent, not merely a kind of propagandist in San Francisco. Both PPB and EWNB were shut down because of the establishment in August 1921 of the Foreign Ministry's Intelligence Office which changed the tone of its information policy from "active" and "wartime" to "moderate" and "peaceful". Kawakami left San Francisco for Washington DC in January 1923, where he continued to maintain secret connections to the Japanese Embassy.
著者
石井 裕
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. OFS, オフィスシステム
巻号頁・発行日
vol.94, no.373, pp.1-6, 1994-11-25

本論文では,人間の活動をフォアグラウンド・アクティビティとバックグラウンド・アクティビティに分類し、人間のコミュニケーション行動をこの視点から捉え直す。そしてコラボレーション、コミュニケーション、アウェアネスからなる、コミュニケーションの文脈拡張のためのフレームワークを提案し、それぞれの支援技術について論じる。
著者
石井 裕子 滝山 一善
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.145-149, 1990-03-05 (Released:2009-06-19)
参考文献数
17
被引用文献数
10 4

食用のほうれん草,野草のベゴニア,すいば,あかざなどは葉や茎にシュウ酸カルシウム結晶を含んでいる.植物体では代謝の最終産物で不用有害なシュウ酸をカルシウム塩として固定して無害にしている.これらの結晶に一水和物と二水和物があることを見いだし,結晶の形態から両者を区別することができた.ベゴニアには二水和物が,すいば,あかざには一水和物が,ほうれん草には大部分が二水和物で約20%の一水和物が存在していた.シュウ酸とカルシウムの種々の濃度の溶液を種々のpHで室温で反応してシュウ酸カルシウム沈殿を生成した.試薬濃度と,pHを変化させて生成した場合,更にクエン酸,リンゴ酸,コハク酸などを共存させた場合に粒子の形態に特徴ある,長い六角形板状の一水和物及び八面体を基本とする二水和物の結晶が析出した.これらのことから植物中のシュウ酸カルシウム結晶の一水和物と二水和物の生成条件の一部が解明できた.
著者
石井 裕子
出版者
公益社団法人 日本顕微鏡学会
雑誌
電子顕微鏡 (ISSN:04170326)
巻号頁・発行日
vol.25, no.3, pp.145-151, 1991-03-31 (Released:2009-06-12)
参考文献数
25
被引用文献数
1
著者
石井 裕一郎 武市 正人
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. PRO, [プログラミング]
巻号頁・発行日
vol.97, no.9, pp.1-8, 1997-01-23

遅延評価関数型言語では、プロセスを決定的な関数として表現する手法がよく用いられ、この際入出力の処理は関数の外側にあるOS核が担当する。しかしこの手法では、非決定的処理を表現することも複数のプロセスからの要求が到着した順に処理をするサーバやOS核そのものの記述もできない。そこで我々は、関数型言語に一般的な単一代入ができる擬データを導入し、関数として表現されたプロセスが相互に通信する並行プロセス群全体をも関数として取り扱う機構を提案し、その処理系gofjavaを作成した。コンソール入出力やアブレット等のGUIもこの枠組で扱うことができる。本稿では、このような機構による並行プロセス群の記述とその実現法を述べる。
著者
澤田 忠信 石井 裕之 市川 紘章 渡邉 和希 青木 淳治 上田 豊甫
出版者
日本シルク学会
雑誌
日本シルク学会誌 (ISSN:18808204)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.15-21, 2011 (Released:2011-12-06)
参考文献数
7

Tyrian purple (6,6′-dibromoindigo) is the oldest known dye, and has been used since pre-Roman times in the Mediterranean region. In its reduced form in a vat, it dyes fibers a brilliant violet. Although this dye is stable in the solid state, the leuco-form used in vat-dyeing is unstable in light, giving leuco-indigo by debromination; fibers then become dyed a bluish shade. We examined how to prevent the influence of light on this dye in the vat. We found that light of 300-500 nm wavelength promoted debromination, and that good vat-dyeing could be achieved by excluding light of such wavelengths.( E-mail: sawada@ge.meisei-u.ac.jp)
著者
石井 裕子
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1991, no.1, pp.63-70, 1991-01-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
40
被引用文献数
4

シュウ酸カルシウムは水溶液中で一般には一,二,または三水和物の混合物沈殿として生成する。高温では一水祁物のみが生成するが,本研究によれば少量のクエン酸あるいはリンゴ酸ナトリウムの共存の下で二水和物のみが生成し,やや多量のクエン酸またはリンゴ酸ナトリウムの共存の下で三水和物のみが生成した。シュウ酸カルシウムー水和物の溶解度は6×10-5M程度で二水和物および三水和物が一水和物よりやや大きい。一水漁物の溶解度は100℃ではわずかに大きくなった。シュウ酸カルシウムの一,二および三水和物沈殿の形態はそれぞれ長い六角形板状,八面体および平行四辺形板状である。二および三水和物は不安定で水中で約10分煮沸すると一水和物に転移した。シュウ酸カルシウムー水胸物沈殿の結晶核は誘導時間の測定からCa3(C2O4)3n・H2Oと推定できた。シュウ酸カルシウムー水和物および二水和物は植物の葉または茎に見いだされたものと沈殿粒子との形態を比較し,またX線回折によって同定できた。植物中のシュウ酸カルシウム結晶は極めて安定で一水和物に変化するには1時間以上煮沸することが必要であった。