著者

牛田 英作 フィンドレイ キャサリン

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.111, no.1397, pp.22-23, 1996-11-20

著者

広田 正之

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. A-2, 防火,海洋,情報システム技術 (ISSN:13414445)

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.91-94, 2003-07-30

著者

外岡 豊 三浦 秀一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D-1, 環境工学I, 室内音響・音環境, 騒音・固体音, 環境振動, 光・色, 給排水・水環境, 都市設備・環境管理, 環境心理生理, 環境設計, 電磁環境 (ISSN:13414496)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.1021-1022, 2002-06-30

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COP 3から5年、今秋ヨハネスブルグで開催されるリオ+10での京都議定書発効をめざして日本政府も6月初旬の批准が予定されている。その削減目標90年比6%削減を達成するための国内対策実行計画として2002年2月19日日本政府は4年ぶりに改訂された地球温暖化対策推進大綱 (新大綱) を発表した1)。2010年の温室効果ガス排出量は従来対策だけでは90年比7%増大と予測、追加対策による13%削減が必要とした。国内CO2排出量は90年比±ゼロ%とし、産業-7%、民生-2%、交通+17%、代替フロン+2%とした。民生部門の90年比-2%は1999年比-13%に相当する。筆者等はかねてから日本の民生部門温室効果ガス排出実態解析と対策検討2)〜6) を行って来たが本報告では住宅でのCO2排出削減対策に対象を絞って削減可能性を評価する。

著者

岡本 淳 後藤 春彦 李 彰浩 関口 信行 植田 竜司

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.1271-1272, 2005-07-31

著者

鵜沢 隆 村岡 桃子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.363-364, 2003-07-30

著者

菅 広見

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D-1, 環境工学I, 室内音響・音環境, 騒音・固体音, 環境振動, 光・色, 給排水・水環境, 都市設備・環境管理, 環境心理生理, 環境設計, 電磁環境 (ISSN:13414496)

巻号頁・発行日

vol.1996, pp.3-4, 1996-07-30

著者

上田 麻理 平栗 靖浩 藤本 一寿

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 2, 環境系

巻号頁・発行日

no.47, pp.49-52, 2008-03-01

著者

菅 広見

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D-1, 環境工学I, 室内音響・音環境, 騒音・固体音, 環境振動, 光・色, 給排水・水環境, 都市設備・環境管理, 環境心理生理, 環境設計, 電磁環境 (ISSN:13414496)

巻号頁・発行日

vol.1995, pp.243-244, 1995-07-20

著者

尾上 孝一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.72, no.846, 1957-05-20

著者

関谷 直人

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.124, no.1586, pp.14-15, 2009-02-20

参考文献数

3

著者

後藤 庸幸 持田 灯 富永 禎秀 吉野 博 大庭 万希子 佐々木 澄

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D-1, 環境工学I, 室内音響・音環境, 騒音・固体音, 環境振動, 光・色, 給排水・水環境, 都市設備・環境管理, 環境心理生理, 環境設計, 電磁環境 (ISSN:13414496)

巻号頁・発行日

vol.2001, pp.927-928, 2001-07-31

著者

青木 正夫 延永 聖浩 金城 則光 比嘉 斉 大石根 満 大岡 敏昭 真栄田 靖 島袋 良一 市野瀬 晃久 松本 一宏

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E, 建築計画, 農村計画 (ISSN:09150153)

巻号頁・発行日

vol.1985, pp.785-786, 1985-09-10

著者

大平 哲司 高橋 純一郎 大月 敏雄 安武 敦子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.481-482, 2005-07-31

著者

小野木 重勝

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

no.196, pp.73-81, 95, 1972-06-30

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有栖川宮邸は, 有栖川宮二品仁熾親王の殿邸であり, 明治4年以来殿邸にあてられていた芝浜崎町二番地の同宮邸が, 皇太后宮の御避難所にあてられることになったため, 明治8年7月に麹町区霞ケ関一丁目二番地の副島種臣邸1万1千93坪を買上げ, 同年8月28日に移転された。しかし, 既存建物が老朽化していたため, 明治13年より殿邸の改築が企てられ, 工部省営繕局の担当で工事が実施され, そのうちの洋館はコンドルの設計によるもので明治17年7月に竣工している。同年4月より宮内省内匠課の担当で着手した庭園工事は, 翌18年6月に完成し, 有栖川宮邸としての体裁を完全にととのえることになる。「コンドル博士遺作集」は「荘重なる復興式となし, 内部諸室の意匠も都て此方針に拠れり。本建物は蓋し皇族の御殿を純洋風に造りたる嚆矢にして, 永く後の模範となりたり」と伝えている。明治29年になって, 邸地が宮内省に買上げられ, さらに31年には建物など一切が買上げられ, 37年2月8日に宮家から引渡しがあり, 2月13日付で霞関離宮となったもので, 大正10年より同12年まで東宮仮御所となり, また, 大正13年より昭和12年まで日本館が, 帝室林野局庁舎として使用されたこともあった。

著者

佐々木 實

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.104, no.1289, pp.26-28, 1989-09-20

被引用文献数

2

著者

中静 仁平 細川 和彦 老川 進 苫米地 司

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B-1, 構造I, 荷重・信頼性,応用力学・構造解析,基礎構造,シェル・立体構造・膜構造 (ISSN:13414453)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.79-80, 2002-08-02

著者

丹羽 正徳 山中 浩明 武村 雅之 池浦 友則

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B, 構造I (ISSN:09150129)

巻号頁・発行日

vol.1993, pp.175-176, 1993-07-25

著者

ゲイリー・T. ムーア 大野 隆造

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.110, no.1373, pp.48-49, 1995-06-20

著者

森 政弘

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.106, no.1314, pp.34-35, 1991-06-20

著者

蜂須賀 元文 佐々木 伸子 上野 勝代

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会中国支部研究報告集 (ISSN:09115293)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.777-780, 2002-03-17