著者
平野 貴識 田守 伸一郎
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)
巻号頁・発行日
no.48, pp.161-164, 2005-07-10

本研究では、長野盆地において、S波速度構造を推定し、3D地盤モデルを構築することを目的としている。地下構造を推定する方法として、1点移動観測による方法を用いて、36地点でおこなった。地震基盤(S波速度=4.3km/s)までの深さは、長袖方向では、篠ノ井から豊野に向かって深くなっており、250mほどの差があることが分かり、最大450mほどの差があることが分かる。短軸方向においては盆地端部から中央部にかけて深くなっていることが分かった。
著者
狩野 春一 神谷 六美
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.49, no.594, pp.27-37, 1935-01-05

昭和9年9月21日の關西風水害に際し、著者等は田邊平學、勝田千利の兩氏と共に東京工業大學より出張を命ぜられ、兼ねて建築學會の調査委員を委囑されて、9月22日より約1週間に亘り主として京、阪、神及び境の諸市並にその郊外に於ける小學校及び工場等の木造建築物の被害状況を視察した。前記の實地調査の結果に就いて見るに、木造建築物の被害の主なる原因が過去に於ける此種の災害と同じく全く從來の木造構造法の欠陷によるものにして、若し己に諸先輩によつて提示されたる補強又は改良法の忠實に施行せられたらんには其の程度は頗る縮減せられたりしものならんことを痛恨事とするものである。本文は著者等の視察報告であるが、特に從來の木造構造法に於ける欠陷の根本が、其の繼手、仕口及び部材の配列等が靜止時に於ける應力(主として壓縮)に對してのみ安全なる如く作られてゐること、換言すれば從來の木造建築物の構造法が全く積木式にして風又は地震力をうくる場合其處に生ずる引張應力に對する準備の乏しきことにあることを今囘の被害實例を以て指摘し、更に之に對する繼手及び仕口の補強法並に部材の配置或ひは用法等に就きて二三の考察を試みんとするものである。
著者
矢田 喜美雄
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.72, no.842, pp.2-6, 1957-01-20
著者
佐藤 宮雄
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.53, no.649, pp.587-596, 1939-04-20
著者
堀越 哲美
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.114, no.1445, 1999-10-20
著者
横尾 義貫 松岡 理 中村 恒義
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)
巻号頁・発行日
no.62, pp.20-24, 1959-07-20

曲げモーメントと捩りモーメントの作用する部材断面の降伏条件についてはHeymann,Hill & SiebelおよびGadon & Nuttallの研究があり、実用上充分な程度まで各種断面形について結果がでている。後の四者の研究によれば、すべての形状の断面について曲げモーメントMと捩りモーメントTを受ける場合の降伏曲線の極めて良好かつ便利な下界曲線は[numerical formula](1・1)で与えられる。ただし、M_0,T_0は夫夫単純曲げおよび単純捩りの場合の降伏モーメントである。たとえば、円形断面の場合の真の降伏曲線は第1図左で示すように、(1.1)の下界曲線からわづかに上にあるだけである。ここでは、次の(1.2)のように近似化した降伏条件を採用する。[numerical formula](1・2)なお、円形断面において、(1.1)と(1.2)の関係を図で示すと第1図右のようになる。(本文Fig. 1.参照)本研究は(1.2)を降伏条件として、等分布横荷重をうける両端固定アーチの載荷能力特性をlimit alnaysisにより求めたものである。えた結果を要約すれば次のようになる。上・下界荷重m_kP,m_sPは一致した。半開角ψの値によつてその表示式はことなるが、上・下界全荷重mP,スパン中央の曲げモーメントM_m,捩りモーメントT_m,両端の曲げモーメントM_e,捩りモーメントT_eは次の値であらわされる。(1)[numerical formula](2)[numerical formula] collapse modeは(1)と(2)でことなる。(2)は両固定端の中心を結ぷ軸のまわりに回転する。(1)のmodeは両固定端を結ぷ軸のまわりの回転と、その軸に垂直、かつアーチ構面に含まれる軸のまわりの回転とが加つたものである。全荷重は(1)、(2)ともにmP=(4M_0/L)ξψsinψであらわされるが、L, M_0を一定とする場合、ψに対するξψsinψの関係を第4図に示す。ψが増加すると載荷能力は単調に減少する。なお、ψを零に近づけた極限として本結果は両端固定梁の降伏全荷重16M_0/Lに一致する。(本文Fig. 4.参照)スパン中央のM_m=cM_0を定めるcとψとの関係を第5図に示す。固定端におけるM_e/M_0,T_e/M_0とψとの関係を第6図に示す。ψ=67.5°でM_e/M_0は最小、T_e/M_0は最大となる。即ち、捩りモーメントは載荷能力にψ=67.5°で最も大きく役立つ、がしかし、M_e/M_0はψの値にかかわらず常に1に近いことを考えると、曲げ抵抗が載荷能力に支配的役割を演じていることを知る。(本文Fig5. Fig. 6.参照)式、図の番号は本文のをそのまま用いた。