著者

遠藤 匡俊

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.85-106, 2012 (Released:2012-10-25)

参考文献数

48

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定住性が高い狩猟採集社会である1864∼1869(元治元∼明治2)年の東蝦夷地三石場所のアイヌ集落を対象として,定住性の程度と集落の血縁率の関係を分析した。その結果,「集落の存続期間が長くなると血縁率は低くなる」という傾向はとくに認められなかった。また「家の同一集落内滞在期間が長くなると血縁率は低くなる」という傾向もとくに認められなかった。集団の空間的流動性の程度と集落の血縁率の関係を分析した結果,分裂・結合の流動性の程度と集落の血縁率の間にもとくに関係はなかった。これは集団の空間的流動性が,移動する家のみで形成されるのではなく,集落内に定住する家と移動する家の組み合わせで生じており,集団の空間的流動性には血縁共住機能があり集落の血縁率が維持されているためと考えられる。集落の血縁率の変動率(絶対値)は平均24.9%と大きく,その変動は主に集団の空間的流動性に起因していた。多くの場合に集落の血縁率は50%以上に保たれており,血縁率は平均73.6%である。この結果は,三石場所のアイヌ集落においては,移動性(あるいは定住性)の程度に関わりなく,集団の空間的流動性によって集落の血縁率は低下しない可能性,つまり国家という枠組みのなかに組み込まれながらも「血縁から地縁へ」という変化は生じない可能性があることを示唆する。

著者

林 秀司

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.126-138, 1998-06-15 (Released:2010-04-30)

参考文献数

11

被引用文献数

3

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近年育成されたいくつかの水稲うるち米の良食味品種の普及を, GISソフトの Arc/Info を使って作成した作付比率の分布図を用いて, 地域的普及の視点から明らかにした。多くの品種の普及地域は育成道府県に限定されているが, あきたこまち, キヌヒカリ, ヒノヒカリ, ひとめぼれは比較的広範囲に普及した。あきたこまち, ヒノヒカリ, ひとめぼれには育成県とその周辺で高い普及率を示す距離減衰的な普及パターンを示すと同時に, 飛地的な普及パターンが認められた。一方, キヌヒカリは明確な普及の中心がみられず, 分散的に普及した。このような水稲品種の普及には, 奨励品種の指定等の政策的要因が影響していることが考えられる。

著者

杉浦 直 SUGIURA Tadashi

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1-23, 2007-01-01 (Released:2016-05-18)

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本論文は,カリフォルニア州サンフランシスコのジャパンタウン(日本町)における都市再開発事業の進展を,そこに絡む活動主体(アクター)の動きと相互の関係に焦点をあてて分析し,当該再開発の構造とエスニック都市空間の建造環境の変容におけるその役割を考察したものである。日本町が位置するサンフランシスコのウェスターン・アディッション地区は,第二次世界大戦の後,建造環境が荒廃し都市再開発の対象となった。実際の再開発はA-1プロジェクトとA-2プロジェクトに分かれる。A-1プロジェクトにおいてはサンフランシスコ再開発公社(SFRA)の強い指導の下に経済活性化優先のスラムクリアランス型の再開発が行われ,日本町域では近鉄アメリカなどによる大型商業施設(ジャパンセンター)の開発が行われた。A-2プロジェクトは少し性格を異にし,コミュニティ・グループの参与の下に再開発が企画・実施され,日本町域では日系ビジネス経営者を中心に構成された日本町コミュニティ開発会社(NCDC)による「4ブロック日本町」再開発が行われたほか,日系アメリカ人宗教連盟(JARF)による中低所得者向きの住宅も開発された。なお,プロジェクトの初期において草の根的コミュニティ・グループ(CANE)による立ち退き反対闘争が行われたことも特筆される。このような再開発を経てジャパンタウン域の建造環境は大きく変容したが,その変化はかつての伝統的な総合型エスニック・タウンからツーリスト向けのエスニック・タウンに在来の現地コミュニティ向けエスニック・タウンの要素が混在した複合型のエスニック・タウンへの変化であったと要約されよう。こうした変化は,前述した諸アクターの相互関係によって規定される再開発の構造がもたらした必然的な帰結と言える。

出版者

東北地理学会

雑誌

東北地理 (ISSN:03872777)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.p234,237-238,肖像巻頭1枚, 1985

著者

吉田 明弘 鈴木 三男

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.155-172, 2013 (Released:2013-05-11)

参考文献数

41

被引用文献数

1 1

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宮城県多賀城跡鴻ノ池地区における堆積物の14C年代測定,テフラ年代,花粉分析,出土材の樹種同定の結果から,多賀城周辺における高時間分解の植生復元を行った。この復元に基づき,多賀城周辺における古代の森林伐採と栽培植物を考察した。さらに,仙台平野周辺の考古資料をまとめ,古代の大和政権の東北進出に伴った広域的な森林伐採と地形形成への影響を検討した。多賀城周辺の丘陵地では,多賀城の築造前はコナラ属やクマシデ属など落葉広葉樹の自然林が分布していた。多賀城の築造後,丘陵地では森林伐採が行われ,陽地性で乾燥環境を好む草本植生が広がった。その後,継続的な森林伐採は,丘陵地の土壌侵食を増大させ,8世紀後半にはアカマツ二次林が成立した。9世紀初め以降には森林伐採が緩和し,丘陵地ではブナ属やコナラ亜属の二次林となった。多賀城の築造後,多賀城周辺の沖積平野では,人口増加を背景にして,大規模な水田稲作や畑作が開始した。一方,仙台平野周辺では,大和政権の進出に伴って窯業や製鉄業が盛んに行われるようになり,広域的な森林伐採が行われた。この森林伐採は,仙台平野への土砂流出を招き,7∼9世紀以降の海岸線の前進速度を増加させた可能性が高い。

著者

遠藤 匡俊 張 政

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 = Quarterly journal of geography (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.17-27, 2011-03-01

参考文献数

42

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世界の狩猟採集社会の特徴の一つとして集団の空間的流動性があげられる。これまで複数の異なる民族を対象として流動性の程度を比較した研究例はほとんどみられなかった。本研究の目的は,アイヌとオロチョンを例に,集団の空間的流動性の程度を比較することである。分析の結果,以下のことが明らかとなった。集落共住率(<i>U</i>)を算出した結果,同一集落内に定住する傾向が強く集落を構成する家があまり変化しなかった紋別場所のアイヌでは,集落共住率(<i>U</i>)が0.9&sim;1.0である家の総家数に占める割合は73%ほどであった。一方,多くの家が集落間で移動する傾向が強く集落構成が流動的に変化していた三石場所のアイヌでは,集落共住率(<i>U</i>)が0.9&sim;1.0である家の総家数に占める割合は43%ほどであった。三石場所のアイヌと同様に,集落構成が流動的に変化していたオロチョンでは,集落共住率(<i>U</i>)が0.9&sim;1.0である家の総家数に占める割合は25%とさらに低く,0.1&sim;0.2の家は33.3%,0.3&sim;0.4の家は25%であった。13年間における集落共住率(<i>U</i>)の経年変化をみると,オロチョンの値は常に0.11&sim;0.33であり,三石場所のアイヌよりも下回っていた。アイヌの事例を1戸ずつ検討しても,集落共住率(<i>U</i>)の値が常に0.4未満であるような事例は1例もなかった。アイヌ社会のなかでも三石場所のアイヌ集落においては集団の空間的流動性が大きかったが,オロチョンの一家の場合にはさらに流動性が高かった可能性がある。

著者

清水 長正

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.126-135, 1994-07-15 (Released:2010-04-30)

参考文献数

20

被引用文献数

4 2

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北上山地最高峰の早池峰山 (1,914m) では, 森林限界は高度1,700~1,300mの間で著しく上下している。このような森林限界を決めた条件として, 斜面地形に注目し考察した。早池峰山の森林限界は, 最終氷期に形成された岩塊斜面末端, 完新世に形成された雪食凹地末端や崩壊斜面上端などの斜面地形境界にほぼ一致している。これらの斜面地形の表層地質や残雪などが樹木の生育に直接影響し, 森林の成立を拒否した結果,斜面地形の境界部に森林限界を成立させたと考えた。

著者

遠城 明雄

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.109-111, 2011

著者

葛西 大和

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 = Quarterly journal of geography (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.75-93, 1997-04-30

参考文献数

44

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一国の経済地域の構造は経済の構成と発展の地域的投影であるから, この経済地域の構造に現われた特質を分析することによって, その国の経済現象の地域的展開と連関にみられる特異性を把握することができるはずである。本研究は, 外国貿易の展開を日本の近代の経済地域構造にみられる「求心的構造」の形成を解明するための重要な要因であると考えて1859年~1919年の開港場の設置経過と, 各貿易港における貿易額のシェアを統計的に分析した。<br>その結果, 幕末から維新期に条約によって開港場に指定された貿易港が, 1859年~1899年の40年間, 貿易を事実上独占していること, とくに横浜と神戸の占める割合が圧倒的であること, そして外国貿易の初期こそ開港指定の早い横浜が外国貿易をリードしたが, 国内における資本制生産の発展過程で, 明治20年代以降に神戸が, また30年代以降に大阪が貿易のシェアを大きく伸ばして, 関東沿岸と近畿沿岸の貿易港のシェアが拮抗するような貿易港の地域的パターンが産業革命期に確立していることが, 明らかとなった。

著者

千葉 昭彦

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.19-36, 1994-03-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

18

被引用文献数

4 2

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本研究では経済活動としての開発行為の検討を通じて, 仙台都市圏での大規模宅地開発の展開過程の中でみられる諸特徴の変化の要因を明らかにすることを課題としている。そのために, 最初に不動産資本の運動に関するこれまでの研究を概観し, 開発行為の主要な担い手とみられる民間開発業者の行動原理を導きだした。次に, これに基づく民間開発業者の活動が, 地域においてみられる大規模宅地開発をめぐるいくつかの条件の下でどのように展開するのかを理論的に検討した。最後に, 以上のことに基づきながら, さらにその他の諸条件も考慮に加えて, 仙台都市圏での大規模宅地開発の展開過程を概観した。その結果, 仙台都市圏でみられる大規模宅地開発の特徴の変化は, 基本的には民間開発業者の活動によってもたらされたとの結論がえられた。

著者

曽根 敏雄

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.293-302, 1996-10-31 (Released:2010-04-30)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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永久凍土は, 普通年平均気温が0~-2℃以下の地域に分布するが, プラス数℃の地点でも点在的に存在することがある。北海道置戸町では, 1979年に道路工事の際に地下氷が発見された。著者はこの地点で, 1987年以降地温観測を行なってきた。地温が気温の季節変化に応じて地下10m深まで変動し, 永久凍土の下限は融解期に上昇し, 凍結期に下降した。1989年までは規模を縮小しつつも永久凍土は残存していたが, 1990年の秋には融解した。ここには風穴が存在し, 地中で熱の移流があり, 永久凍土の保存に有利になっていたと考えられた。

著者

吉永 秀一郎 武内 和彦

出版者

東北地理学会

雑誌

東北地理 (ISSN:03872777)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.1-15, 1986

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The Tama Hills, located in the western edge of the Kanto Plain, are mainly composed of semi- or unconsoidated shallow marine sediments of Plio-Pleistocene age, which, named the Kazusa Group, consist of several clay-silt, sand and gravel beds, On the hilltop gentle slopes in the western part of the Tama Hills, the mid-Pleistocene Gotentoge Gravel Bed rests unconformably upon the Kazusa Group. And the Hills are covered with airborne tephras named the Kanto Loam. The lower part of the Kanto Loam is full-weathered and rich in clay. The purpose of the present study is to clarify the distribution and formation of detailed- to micro-scale landforms composing small tributary basins, in connection with the hydro-geologic conditions in the western part of the Tama Hills. In valley-head areas, head hollow and head floor defined by Tamura(1974) are distributed and their location seems to be controlled by the hydro-geologic conditions. The maximum height of each head hollow and the position of springlet correspond well to the height of bedding plane of clay-silt bed in the Kazusa Group or the lower part of the Kanto Loam, both of which have less permiability. Head floor develops on the surface of less-permeable beds. Because of the less permiability, surface and sub-surface flow often occurs and marsh is sometimes formed on this slope unit. Locations of valley-head slopes on the hillsides are also affected by the distribution of lesspermeable beds. Here the development of the slopes seems to have been initiated by the landslides. Present head hollows were formed by slide-type failure. Each mass movement occurs along the bedding plane upon the less-permeable beds. Valley-head slopes are considered to have been formed by surface failures occurred during heavy storms. In addition to the occurrence of pipeflow and returnflow which are also related to hydro-geologic condiions, groundwater itself seems to pllay an important role in landforming process accompanied by surface failure. It is concluded that the distribution and formation of slope units in the Tama Hills are strongly controlled by the hydro-geologic conditions.

出版者

東北地理学会

雑誌

東北地理 (ISSN:03872777)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.200-240, 1991-08-01 (Released:2010-04-30)

著者

中澤 高志

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 = Quarterly journal of geography (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.212-227, 2007-02-28