著者

片岡 健

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1-16, 2013 (Released:2013-07-18)

参考文献数

41

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本研究では,土佐国黒岩城下町とその給人の名請地の構造を,名請高による属性別,国人領内の小村別に分析した。その結果,市町の構造は,商農分離および商農未分離の市町名請人の屋敷地が,部分的にまとまりを有しつつ混在していた。1町以上の耕地を名請する市町名請人は,商業活動の充実から耕地を集積した可能性もある。給人屋敷地の構造は,最上位層の給人屋敷地が土居に近接していた。この要因は,豊臣政権に臣従して以降,分国規模での検地および城割りの実施にみられるように長宗我部氏の大名権力が向上し,これに伴い国人領主片岡氏が国人領内で権力を上昇させたためとも考えられる。黒岩城下町の給人の名請地構造は,名請地が小村黒岩を中心に展開しており,生産物の輸送負担および耕作の移動負担が効率化されていた。黒岩城下町の給人屋敷地および名請地には,国人領主のプランである,前者への階層性の明示,後者への生産性の上昇という志向が一律には貫徹していなかった。給人屋敷地の構造は,黒岩城下町の給人の名請地が黒岩城下町に比較的近い国人領の一部に限定されていた国人領主片岡氏の地域権力としての実態に規定されていた。

著者

阿部 和俊

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.155-175, 2015 (Released:2016-01-14)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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本稿の目的は,経済的中枢管理機能を指標として日本の主要都市を位置づけ,その都市システムを検討することにある。対象とする年次は2010年である。経済的中枢管理機能とは,通常,民間大企業の本社と支所のことであり,本稿では2010年の上場企業2,442社を民間大企業とする。まず,本社から主要都市をみると,東京は1,072(全企業の43.9%)の本社を持ち,大阪がこれに次ぎ,309(12.7%)の本社を持つ。しかし,複数本社制を考慮し,第2本社の方を実質的な本社とみなすと,東京の本社数は1,189(48.9%),大阪のそれは259(10.6%)となり,両都市の差は大きくなる。支所数においても,最多都市は東京であり,大阪,名古屋がこれに続く。その差は本社数ほど大きくはない。また,業種・上下関係・テリトリーを分析すると,支所数多数都市ほど「鉄鋼諸機械」部門が多いことが指摘できた。上下関係からは,東京・大阪・名古屋・福岡・仙台・広島・札幌・高松の各都市が上位にあること,そしてこれらの都市が広域のテリトリーを持っていることが指摘できた。さらに,本社と支所の従業者数を考慮して,各都市の経済的中枢管理機能量を算出した。これと企業の支所配置から日本の主要都市の都市システムを提示した。

著者

米地 文夫

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.37-41, 1994-03-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

10

著者

清水 長正 山川 信之 池田 明彦 大和 美佐枝 山田 祐子 柿下 愛美 石井 正樹 島立 正広

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.193-200, 2020 (Released:2021-04-28)

参考文献数

6

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Jigokudani Crater is located at the altitude of 2,100m a.s.l. in the subalpine zone of northern area of the Yatsugatake volcanic chain (Kita-Yatsugatake). The relations between seasonal crater lake appearance and ground-ice development under the algific environment of talus slope in the crater were observed through 6 years from 2009 to 2014. The crater lake appeared during more than two months in early summer of 2010, 2012 and 2014 and ground-ice disappeared in autumn in each year except 2014. On the other hand, perennial ground-ice was formed in 2009, 2011, 2013 and maintained until next summer, and crater lake appeared. These periodic phenomena suggest that the appearance of crater lake depends on the frozen ground as an impermeable layer represented by ground-ice which was maintained from former year.

著者

小泉 諒

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.61-70, 2010 (Released:2012-08-28)

参考文献数

17

被引用文献数

1 5

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近年の東京大都市圏の空間構造とその変化については,とくに都市地理学と都市社会学において多くの研究が蓄積されてきた。しかしその多くは市区町村単位の分析であり,また空間的パターンの把握については不十分である。そこで本研究は,1995年と2005年の地域メッシュ統計を用いて,職業構成からみた東京大都市圏の居住の空間的パターンと変化を捉え直し,人口動態との関連でその背景を探ることを目的としたその結果,市区町村単位で分析した職業構成は,都市社会学の先行研究が指摘するセクターパターンから同心円パターンへの変化がある程度認められた。メッシュ単位での分析でも,東京都心から15km圏内と30 km圏外の外周部については,これと同様の傾向が確認された。これは,東京都心部での住宅供給の増加によるホワイトカラー層の人口回帰を反映したものと考えられる。しかし,メッシュ単位での結果では,15∼30km圏で鉄道路線に沿った放射状パターンがみられ,郊外では鉄道からの距離による職業構成の居住分化が強まってきている。これは,市区町村単位での分析では見いだせなかった傾向で,郊外住宅地の居住分化と社会的分極化が同時進行していることを示唆している。

著者

葛西 大和

出版者

東北地理学会

雑誌

東北地理 (ISSN:03872777)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.204-212, 1971

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筆者は, 市乳市場から遠隔の地にあって, 低い乳価を強いられる十勝平野の酪農について, その存立基盤, 競合作物との関連による立地, 酪農の発展を支えてきた基本的な要因について考察した。<BR>1 農業経営の分析の結果, 地域的にみれば, 酪農は畑作物に従属的な十勝平野中央部と, 専業的酪農家の成長している十勝平野周辺部に区別される。<BR>2 畑作物と牛乳生産の土地生産性の比較や豆類の投機性, 経営規模の大きさなどを考慮すると, 平年作の時には畑作物が相対的に有利といえるが, 労働生産性や寒冷地という条件を考慮すると牛乳生産の収益性は畑作物の収益性に劣るものではない。<BR>3 従って周辺部の山麓や沿岸部の方が自然条件の影響をより強く受けて, 畑作経営上は不利であり, 相対的に酪農に重点があるといえる。乳価の地域差が小さい十勝では, 周辺部の酪農の地位が重要になっていくと予想される。<BR>4 酪農経営の分析に, 牛乳生産費調査の結果を合わせて考えると, 十勝の酪農生産の発展を支えてきた基本的な要因は「乳価の上昇」と「経営農地の広さ」に帰せられる。

著者

松山 薫

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.191-195, 2015 (Released:2016-01-14)

参考文献数

16

著者

葛西 大和

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 = Quarterly journal of geography

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.75-93, 1997-01-01

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一国の経済地域の構造は経済の構成と発展の地域的投影であるから,この経済地域の構造に現われた特質を分析することによって,その国の経済現象の地域的展開と連関にみられる特異性を把捉することができるはずである。本研究は,外国貿易の展開を日本の近代の経済地域構造にみられる「求心的構造」の形成を解明するための重要な要因であると考えて,1859年~1919年の開港場の設置経過と,各貿易港における貿易額のシェアを統計的に分析した。その結果,幕末から維新期に条約によって開港場に指定された貿易港が, 1859年~1899年の40年間,貿易を事実上独占していること,とくに横浜と神戸の占める割合が圧倒的であること,そして外国貿易の初期こそ開港指定の早い横浜が外国貿易をリードしたが,国内における資本制生産の発展過程で,明治20年代以降に神戸が,また30年代以降に大阪が貿易のシェアを大きく伸ばして,、関東沿岸と近畿沿岸の貿易港のシェアが括抗するような貿易港の地域的パターンが産業革命期に確立していることが,明らかとなった。キーワード:外国貿易,開港場,ヒンタ-ラント,工業立地,産業革命,経済地域

著者

山田 浩久

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.71-90, 2020 (Released:2020-09-24)

参考文献数

18

被引用文献数

4

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本研究では,東日本大震災における東北地方の被災県を対象に,被災地で生じた居住地移動の類型化を通して,被災地の居住地移動と市街地再編との関係を明らかにした。分析の結果,被災地特有の特徴を示す居住地移動は,「新市街地対応型」,「自主探索型」,「疎開型」とそれらの「複合型」に類型化された。「新市街地対応型」は,主に被災市町村内で行われる短期,短距離の移動であり,行政の市街地再編計画に被災者の移動が取り込まれていくことになるが,「自主探索策型」は被災者が個々に域外に流出するため,人口が流出した市町村よりも流入先の市町村における市街地再編計画に,より大きな影響を及ぼす。一方,原発事故等に起因する「疎開型」は,健康被害に対する懸念や長期の避難生活がもたらす帰還意識の低下や市街地の物理的荒廃が住民の大幅減につながり,市街地再編計画の実施自体が危ぶまれている。また,上記移動パターンの特徴を併せ持った「複合型」は,今後の動向を把握しにくい移動であり,市街地の再編計画の細やかな修正が求められていくものと考えられる。いずれにおいても,安心を手に入れることが出来ないでいる被災者の不安を解消し,できるだけ早期に被災による居住地移動を完結させることが,被災地における市街地再編の条件になる。

著者

三浦 修

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.102-105, 2012 (Released:2013-05-11)

参考文献数

16

被引用文献数

2

著者

加賀谷 一良

出版者

東北地理学会

雑誌

東北地理 (ISSN:03872777)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.21-24, 1957

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(1) P value of the Night-train can be an index which determines the character of trains and the mutual directional character among the areas. Especially. P1 the number of the passengers at the starting station : the whole passengers) P3 (passengers between the starting and the terminal stations : the number of the passengers at the starting station) and P5 (the number of the passengers between the starting and terminal stations : the whole passengers) ase the index which shows whether the triin is nocturnal or daytime. generally, P1 is shown hign in degree in a Night train. But other values except P1 are various. For example, in the case of the &lsquo;Ise&rsquo;, its P1=92, P3=6 and P5=1. In the case of the train , P1=92 P =97 and P5 1, and both trains are different in their nature as a Night-train.<BR>(2) In the time of the traffic of passengers between Tokyo and Osaka, 1, 271 persons make use of Night-trains while 212 persons take Daytime-trains, This shows the utilization of Night-trains surpass.<BR>(3) The Tokai district between Tokyo and Osaka, the Sanyo district between Osaka Kyushu, and the Tohoku district between Tokyo and Hokkaido, these districts are &lsquo;unavailable time zones, &rsquo; These unavailaqle time zones are &lsquo;passage areas&rsquo;. If these are compsared with the directional asea, they are less powerful as independent districts economically and socially.<BR>(4) The Sanyo and Kyushu districts can be reached from Tokyo, Kyoto or Osaka within 24 hours by a Night-train. But the people from Kyoto or Osaka have much available time of sojourn. Consequently, the number of passengers which inclines to there districts differs.<BR>(5) Generally speaking, when A and B form a seection and have no other region called C in their further front, even if the distance of the section is 200 km or so, it forms a directional region. But the region called C is important from the economical point of view, and B region becomes a passage area for the purpose of the passenger treffic.<BR>(6) The economical value of trains is considered greater in the case of an express and a Night-train. If a city is to have an independent economical power enough to have Night-trains, operating the distance between these cities must be 500km. From the contrary point of view, a populous city near a large city can be called, as it is, a satellite town.<BR>(7) The transition from a passage ares to a directional region comes to bring the desire to have Night-trains available, But, if it is limited because of the distance, the stop of a train from midnight to morning, can be considered.<BR>(8) The improvement of transportation increases the desire for it, and the increase of the desire promotes the productivity. In my opinion, tsansportation must go a step ahead of production.

著者

磯田 弦

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.127-133, 2018

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.137-185, 2017 (Released:2018-01-12)

著者

杉浦 直

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.1-21, 2015 (Released:2015-08-01)

参考文献数

20

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本稿は,ロサンゼルスの日系エスニック・タウン,リトルトーキョーの変容過程を,再開発による建物・施設の新築・修復など実体的過程及びパブリックアート創造など表象的過程の両面に着目して検討し,その構造的本質を考察したものである。リトルトーキョーは,1970年から始まった都市再開発事業によって,1994年段階までに28のプロジェクトが完了し,住宅,ホテル,商業用オフィス・スペース,小売り商業用スペースなどが整備された。1995年以降はやや再開発の速度が停滞したが,4棟の大型集合住宅が建設され,近傍の民間開発と合わせて居住機能が強化された。また,パブリックアート創造など表象的事業が再開発過程に組み込まれ,現在多数のパブリックアート,記念碑,ロゴマーク,バナー等が域内に存在して一大表象空間と化している。このような変容動向をエスニシティの観点から見るとき,脱日系,マルチエスニック化への方向と日系エスニシティの維持・強化への方向との2つの異なったベクトルが指摘できる。この両者の関係は,「空間的ストレス─シンボル化」モデルから解釈され,さらに抽象化すれば「想像された空間」と「生きられた場所」との弁証的相克として理解される。

著者

岩鼻 通明

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 = Quarterly journal of geography (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.227-230, 2012-03-30

参考文献数

4

著者

遠藤 匡俊 張 政 ENDO Masatoshi ZHAN Zheng

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.17-27, 2011-03-01

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世界の狩猟採集社会の特徴の一つとして集団の空間的流動性があげられる。これまで複数の異なる民族を対象として流動性の程度を比較した研究例はほとんどみられなかった。本研究の目的は,アイヌとオロチョンを例に,集団の空間的流動性の程度を比較することである。分析の結果,以下のことが明らかとなった。集落共住率(U)を算出した結果,同一集落内に定住する傾向が強く集落を構成する家があまり変化しなかった紋別場所のアイヌでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は73%ほどであった。一方,多くの家が集落間で移動する傾向が強く集落構成が流動的に変化していた三石場所のアイヌでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は43%ほどであった。三石場所のアイヌと同様に,集落構成が流動的に変化していたオロチョンでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は25%とさらに低く,0.1∼0.2の家は33.3%,0.3∼0.4の家は25%であった。13年間における集落共住率(U)の経年変化をみると,オロチョンの値は常に0.11∼0.33であり,三石場所のアイヌよりも下回っていた。アイヌの事例を1戸ずつ検討しても,集落共住率(U)の値が常に0.4未満であるような事例は1例もなかった。アイヌ社会のなかでも三石場所のアイヌ集落においては集団の空間的流動性が大きかったが,オロチョンの一家の場合にはさらに流動性が高かった可能性がある。Membership within a residential group was not stable in hunter-gatherer societies, such as those of the San (Bushman), Mbuti Pygmy, Hadza, Hare Indian, Inuit, Orochon, and Ainu. So far the differences of the degree of fluid residential groupings among hunter-gatherers have not been revealed well. The purpose of this study was to measure the degree of fluid residential groupings of settlement dwellers between the Ainu and Orochon by making use of a co-residing ratio (U), and to consider the backgrounds of their differences.The numerical value of the co-residing ratio (Ui) of the household i was calculated as follows:Ui=mi / MiMi:the number of households that resided with household i at the same settlement in one year and also resided at any settlement after a given number of years. Mi≥1.mi:the number of households that resided with household i at the same settlement in one year and also resided with household i at any settlement after a given number of years, including household i.The numerical value of the degree of the co-residing ratio (U) per household was within the range of 0 to 1. When the degree of the co-residing ratio (U) increases from 0 to 1, the fluidity of residential groupings of settlement becomes lower.When we focused on the 74 Ainu households that resided at any settlements in 1856, 1862, and 1868 in the Monbetsu district, a given number of years of the co-residing ratio(U) was six years for each time frame 1856-1862 and 1862-1868. The co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in about 73% of 144 households. Samely when we focused on the 46 Ainu households that resided at any settlements in 1856, 1858, 1864, 1865, 1868, and 1869 in the Mitsuishi district, a given number of years of the co-residing ratio (U) was two years, six years, one year, three years, and one year for each time frame. The co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in about 43% of 230 households. On the other hand, when we focused on one Orochon household in 1910, 1925, 1928, 1932, 1935, 1938, 1945, 1947, and 1957, one Orochon household in 1900, 1920, 1921, and 1931, and one Orochon household in 1908 and 1913, the co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in only about 25% of 12 households. In the Orochon households 33.3% of 12 households showed 0.1~0.2 degree of the co-residing ratio (U).Next, when we focused on the 46 Ainu households that resided at any settlements in all time frames 1856, 1858, 1864, 1865, 1868, and 1869 in the Mitsuishi district, and one Orochon household that resided at any settlement in all time frames 1925, 1928, 1932, 1935, and 1938, the numerical value of the co-residing ratio (U) of Orochon was lower than that of the Ainu in the Mitsuishi district during almost all thirteen years.Therefore it is postulated that the degree of fluid residential groupings of settlement dwellers was higher in the Orochon than in the Ainu, and was higher in the Mitsuishi district than in the Monbetsu district. And also it is estimated that the Orochon settlement was formed mainly by moved households and the Ainu settlements in the Mitsuishi district were formed by moved households and stayed households, and the Ainu settlements in the Monbetsu district were formed mainly by stayed households.

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.94-152, 2014 (Released:2015-08-01)

著者

野村 幸加 吉田 圭一郎

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.225-233, 2009 (Released:2012-03-15)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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本研究は,東京ディズニーランドに対して抱くイメージを,その対象者の地域的な背景,特に対象者との距離に着目して明らかにした。居住地の異なる大学生を対象に,SD法に基づいた評定尺度法調査を行い,因子分析を適用して,イメージの構成要素を抽出した。また,因子得点をもとに,東京ディズニーランドまでの距離によるイメージの差異を検証した。因子分析の結果から,東京ディズニーランドのイメージは,主に「心理的因子」,「視覚的因子」の2つの要素によって構成されていた。第1因子である心理的因子には,「わくわくする」「楽しい」など対象者の主観的な感情が表れており,第2因子の視覚的因子は「静か」「緑が多い」といった景観を客観的に捉えたものであった。スピアマンの順位相関係数によると,心理的因子は距離と関係があり,その理由としてカリギュラ効果が考えられた。また,訪問回数を介して距離が視覚的因子に影響を与えていると考えられた。

著者

目代 邦康 小泉 武栄

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.205-213, 2007 (Released:2010-04-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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佐渡島大佐渡山地稜線周辺には, 裸地, 草地が, 標高800~1,000mの尾根にパッチ状に分布している。そこでは, ブナの偏形樹が見られ, 氷期の遺存種であるイブキジャコウソウ, タカネマツムシソウなどの高山植物が生育している。裸地, 草地は, 北西―南東方向に伸びる谷の延長線上の, 北東―南西あるいは南北にのびる尾根にのみ分布している。そこでは, 冬季の季節風が, 谷沿いを吹き抜けて稜線を吹き越す場所である。強風は, 冬季には積雪を吹き払い, さらに地表付近の細粒物質も除去する。そのため, 高木, 低木の定着, 生育が困難となっている。このような環境のため, 局地的に高山帯と同様の景観が作り出されている。

著者

蘇徳斯琴

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.3-14, 2016 (Released:2016-09-15)

参考文献数

19

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本研究の目的は,内モンゴル自治区における生態環境に留意し,草原地域における定住化政策や農地開発といった土地利用政策を持続可能な開発の視点から再検討することである。「遊牧方式」による牧畜業は,歴史的な知恵が蓄積された伝統的な生業であった。しかし,「遊牧方式」を根本的に否定した定住化放牧を中心とする草地利用政策の実施は,草原地域の生態環境に適合するものではなかったため草地劣化の一因となっている。また,莫大な人口を抱える中国は,農地確保が食料安全保障の観点から常に重要課題となってきた。そのため,内陸部の乾燥・半乾燥地域に位置する内モンゴル自治区においても農地開発が進められてきた。ところが,自然条件を考慮しない農地開発は,農地としての利用に適さなかったばかりか草地にも還元することが不可能なほどに生態環境を悪化させている。草地劣化や草原開墾は,当該地域の土地利用の持続性や国内の食料確保にほとんど貢献できなかったことを示す現象であると言ってよい。以上から,今後の土地利用政策は,持続可能な開発の視点から科学的見地を最大限に活用した環境保全と食料安全保障の両立を追求すべきであると考える。