2 0 0 0 OA 第10回科学技術予測調査 国際的視点からのシナリオプランニング
- 著者
- 科学技術動向研究センター
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 巻号頁・発行日
- 2015-09 (Released:2015-08-31)
2 0 0 0 OA 民間企業の研究活動に関する調査報告2014
- 著者
- 科学技術・学術政策研究所 第2研究グループ
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 巻号頁・発行日
- 2015-06 (Released:2015-06-08)
2 0 0 0 OA 博士課程修了者調査2011:我が国の博士課程における研究指導・教育に関する調査研究
本報告書は、大学院博士課程での研究指導の実態や課題の把握を目的とし2011年度に59大学を対象に年2回実施した調査の結果を取りまとめたものである(回答者数2,636人、有効回答率21.9%)。まず組織的に複数の教員から博士論文作成の日常的な指導を受けた者は約7割であり、彼らは研究能力を身につけたと考える割合や、大学院における満足度が高いことが明らかとなった。次に、自然科学系では人文・社会系よりも指導教員が博士論文のテーマ決定に積極的に関わることが示された。博士論文のテーマ決定に学生が積極的に関わる場合に、研究能力を身につけたと考える割合が多く、論文テーマの決定に指導教員が積極的に関わる場合に、サービスとしての大学院の満足度を高く評価する学生の割合が多い。また大学院(修士・博士)の授業のうち履修して良かったと思う授業が6割以上を占めると回答した学生は3割以下に留まることが示された。
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 巻号頁・発行日
- 2013-03 (Released:2013-06-17)
本研究では、日本の大学の自然科学分野における論文生産活動について、Web of Science の論文データと科学技術研究調査の研究者数・研究費データを大学ごとに集計したパネルデータに、大学間の違いをみる回帰分析と大学内の時点間の違いをみる回帰分析を適用し、研究者数・研究費(インプット)と論文数(アウトプット)の関係の検証を試みた。全分析対象を大学間の違いでみた場合、研究者数と研究費をより多く有する大学は、より多くの論文を生み出していることが確認された。大学内の時点間の違いでみた場合、教員数、自己資金(内部使用)、人件費が論文数と正の相関をもった。大学内の時点間の違いについて、国立大学と私立大学で分けてみると、国立大学では教員数が、私立大学では自己資金(内部使用)、人件費、人件費以外の研究費が、それぞれ論文数とロバストな正の相関をもった。また、国立大学と私立大学ともに、外部受入研究費(内部使用)と論文数の間に弱い正の相関がみられた。
2 0 0 0 OA 研究開発投資の経済的・社会的波及効果の測定に関する主な研究論文の抄録集
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 巻号頁・発行日
- 2013-03 (Released:2013-06-17)
本報告書は、研究開発投資の経済的・社会的波及効果の測定のための手法などについての研究のうち、2000年以降に公表された学術論文等の中から関連する主要なキーワードを用い選択及び抄録を作成したもので、この研究領域における最近の研究動向の把握を目的としたものである。
1 0 0 0 OA 科学技術政策研究所年報 2011年度活動報告
- 著者
- 科学技術政策研究所 科学技術政策研究所
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- 年報(Annual Report) (ISSN:09163670)
- 巻号頁・発行日
- vol.2011,
1 0 0 0 OA 国立大学教授へのキャリアパス - 国立大学間異動と昇格の実態に関する分析 -
- 著者
- 細坪 護挙 第2研究グループ
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- DISCUSSION PAPER
- 巻号頁・発行日
- vol.060,
1 0 0 0 OA ヒト胚の取扱いの在り方に関する検討
- 著者
- Yasushi MAKIYAMA 第2調査研究グループ
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- DISCUSSION PAPER
- 巻号頁・発行日
- vol.033,
- 著者
- 阪 彩香 伊神 正貫 桑原 輝隆 科学技術基盤調査研究室
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- NISTEP REPORT
- 巻号頁・発行日
- vol.139,
1 0 0 0 OA 科学技術と NPO の関係についての調査
- 著者
- 寺川 仁 小嶋 典夫 平野 千博 永野 博 第2調査研究グループ
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- 調査資料 (Research Material)
- 巻号頁・発行日
- vol.078,
- 著者
- 上野 彰 第2研究グループ
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- DISCUSSION PAPER
- 巻号頁・発行日
- vol.050,
1 0 0 0 OA 科学技術に関する意識調査 - 2001年 2~3月調査 -
- 著者
- 岡本 信司 丹羽 冨士雄 清水 欽也 杉万 俊夫 第2調査研究グループ
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- NISTEP REPORT
- 巻号頁・発行日
- vol.072,
1 0 0 0 OA 科学技術政策用語英訳集
- 著者
- 菊池 博之 平野 千博 第1調査研究グループ
- 出版者
- 科学技術政策研究所
- 雑誌
- 調査資料 (Research Material)
- 巻号頁・発行日
- vol.015,
本研究では、1987-2007 年の日本の製造業の工場レベルのパネルデータを研究開発投資に関する個票データと接続し、研究開発(R&D)ストックが工場レベルの生産性に与える効果について定量的な分析を行った。本研究の特徴として、企業間のR&D スピルオーバーに加え、公的R&D のスピルオーバーが民間企業の生産性に与える効果について分析を行うとともに、R&D スピルオーバーがどのような経路を通じて起きるのかについて、技術的近接性・地理的近接性・関係的近接性(取引関係・資本関係)の3つの概念に注目して分析を行った。分析の結果として、工場の生産性は自社のR&D ストックのみならず、技術的・地理的に近接する他社のR&D から影響を受けており、さらに技術的に関連する分野における大学及び公的研究機関のR&D も工場の生産性に影響を与えていることが明らかとなった。特に、大学・公的研究機関のR&D の工場の生産性への影響は企業自身がR&D を積極的に行っている場合はより大きくなる。また、取引関係と資本関係が企業間のR&D スピルオーバー効果を強めることがわかった。
1 0 0 0 OA 科学研究のベンチマーキング2012 ―論文分析でみる世界の研究活動の変化と日本の状況―
研究活動結果の公表媒体である学術論文(以下、論文)に着目し、我が国の科学研究のベンチマーキングを行った。個別指標(論文数、Top10%補正論文数、被引用数)と、複合指標(論文数に対するTop10%補正論文数の占める度合、相対被引用度)により、日本の状況を分野ごとに、主要国との比較を行った。また、日本については、部門別・組織区分別での分析を加え、日本内部の論文産出構造の時系列変化を明らかにした。 その結果、①日本全体の論文数が伸び悩みの状態であること、②日本国内でみると産業の論文数が低下し、論文に関する大学の役割が拡大しているが、国立大学の論文数は伸び悩んでいること、③研究の国際化に伴い世界で国際共著論文が急増しているが、日本はこの変化に充分対応出来ていないという問題点が浮かび上がった。