著者

冨田 健太郎

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.1033-1042, 2010-10

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中米力リブ諸国におけるマメ科牧草アラキスの活用事例。コスタリカにおける乳用子牛の成育にとってのタンパク銀行としてのアラキスおよび文献調査からの野外科学的方法の一考察。コスタリカでは、乳用牛の子牛肥育にかかるコストは牧畜経営支出の25%にも相当し、とくに、配合飼料のコストはバカにならず、全餌代の約66%にも達するという。これら配合飼料のほとんどが輸入一次産品であることから、外部からの投入資材に依存せざるを得ないということであり、実際の牧畜生産システムにおいては一つの限界要因となっているのである。そのため、生産者水準において、餌代を極カ抑えることが要求されるのは当然である。そこで、アラキスのような適用可能かつ高品質牧草類が、熱帯環境下の牧畜生産にとっては有益であるとして考慮されている。また、イネ科牧草類とこのマメ科牧草類の間混作は、牧畜生産にとって良好な挙動が認められ、肉ならびに乳生産にとっても適当な水準にまで増大させていることは明白である。

著者

冨田 健太郎

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.63, no.10, pp.1045-1052, 2009-10

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中米・カリブ諸国におけるマメ科牧草アラキス(Arachis pintoi)の活用事例。パナマのGualaca地区における2つの休閑期間でのイネ科牧草ディジタリア(Digitaria swazilandensis)とアラキスとの間混作。本稿から、しばらくパナマの事例を取り上げたいと思うが、その対象地域はCHIRIQUI県にあるパナマ農牧研究所(IDIAP)のGualaca畜産試験場での事例研究を紹介する。図1にGualaca地区の所在地を簡単に示しておく。首都パナマ・シティーから400km離れた場所にあり、CHIRIQUI県の県庁であるDavid市は、首都についで第二の都会である(カリブ海側のCOLON県の県庁であるColon市が第二の都市とも言われているが、治安の関係上、危険地帯となっているため、筆者を含め、多くのJICA関係者が訪問を禁じられている。それゆえ、ここは考えないことにする)。

著者

芦川 孝三郎

出版者

養賢堂

雑誌

農業および園芸 (ISSN:03695247)

巻号頁・発行日

vol.42, no.7, pp.1121-1122, 1967-07

著者

畑 直樹 小林 昭雄 村中 俊哉

出版者

養賢堂

雑誌

農業および園芸 (ISSN:03695247)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.10-20, 2011-01

被引用文献数

1

著者

中澤 宗生

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.141-147, 2007-01

著者

大島 正尚

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.44, no.12, pp.p1338-1342, 1990-12

著者

西野 重雄

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.p596-600, 1987-05

著者

下平 乙夫

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.39, no.8, pp.p973-978, 1985-08

著者

Hunton Peter 鈴木 章

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.564-568, 2005-05

著者

鎌川 明美

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.52, no.9, pp.995-1006, 1998-09

著者

石川 大太郎 湯田 健之 関岡 信一 肥山 浩樹 石黒 悦爾

出版者

養賢堂

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.61-68, 2008-06-10

被引用文献数

2 1

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近年、地球温暖化等の環境変動により局地的な豪雨が頻発している。鹿児島県においても北部地域で2003年7月20日ならびに2006年7月22日に日雨量350mmを超える記録的な大雨が発生した。これらの局地的豪雨は大規模な斜面崩壊・大小の河川の氾濫などを誘発し、多大の被害や損害をもたらしている。本研究では、斜面崩壊地域予測を目的として、土壌水分の変動を植生の葉内水分変動を用いて簡易に推定する手法の開発を試みた。室内において樹木から摘採した葉の含水率変動と分光反射特性を解析し、衛星データ(現在一般的に用いられており汎用性が高いと考えられるLandsat/TMを対象)、ならびに近赤外域を有しない航空写真について、含水率を推定する指標を考案した。さらに、これらのデータが得られない場合の対応として、簡易にしかも即時的に取得可能な分光画像に対応した分光反射特性を用いた指標の考案を試みた。またこれらの指標を適用した含水率変動率指標(WCF)を提案し、現地調査にて撮影した分光画像及び対象地域を撮影した航空写真を用いて本研究の実用性を検討した。