著者
高垣 敏博 ルイズ アントニオ 上田 博人 宮本 正美 福嶌 教隆
出版者
東京外国語大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

スペイン語圏都市でアンケート調査を実施することにより、スペイン語文法における重要な統語的テーマの地理的変異を明らかにし、統語研究に生かすのが目的である。それまでの6年間にわたる調査・研究に加え、新たにこの3年間の調査により、スペイン9地点、中南米12都市での調査を終え多くの事実が明らかになった。この成果は、本研究のHPhttp://lecture.ecc.u-tokyo.ac.jp/~cueda/kenkyu/bunpo/varigrama/で見ることができる。
著者
平井 重行 上田 博唯
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MVE, マルチメディア・仮想環境基礎 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.110, no.35, pp.43-50, 2010-05-07
被引用文献数
7

京都産業大学の校舎内に,実生活可能なマンションタイプの実験住宅ΞHome(くすぃーほーむ)が2010年3月に完成した.この実験住宅は,日常生活の行動計測やインタラクションの分析,新しいインタフェースやインタラクティブシステムの日常的・長期的使用実験の場として利用できるよう,幾つもの工夫がなされている.本報告では,住宅の設計・施工上の特徴,施工時に導入した設備・機器類の説明を行う.また,筆者らがこれまでに行ってきた研究と今後の取り組みについても述べる.
著者
泉 裕明 菊地 勝弘 加藤 禎博 高橋 暢宏 上田 博 遊馬 芳雄
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.147-158, 1996-03-31

近年, 酸性降水に対する関心が高まり, 日本各地においても降水のpHの測定結果が数多く報告されるようになってきた. しかし, 降雨に対して降雪の観測例は極めて少ない. また, 降雨は前線や低気圧によってもたらされるが, 北海道西岸の降雪はそれ等の外に, 季節風や季節風末期パターンといわれる独特の降雪機構をもっており, これ等の降雪機構による相違と降雪の化学成分濃度の変動に着目した研究はほとんどない. この研究では, 環境の異なる複数の観測点で, 30分から数時間毎に降雪の採取を行い, pH, 電気伝導度の他, イオンバランスのとれる主要イオンを全て測定することにより, 降雪機構の相違と降雪粒子の化学成分濃度の変動を調べたものである. その結果, 各観測点でのpHの平均値は4.6〜4.9で, いわゆる酸性雪であることがわかった. また, 都市や海の影響が大きく, はっきり出ていることもわかった. イオン濃度組成は, 降雪イベント毎によって大きく変動するが, 酸性度に注目すると, 季節風による降雪はpHが大きく, 低気圧による降雪は小さい傾向があった. また, 化学成分のウオッシュアウト率は, 低気圧による降雪の方が高いことが明らかになった.
著者
城岡 竜一 上田 博
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.461-470, 1995-06-15
被引用文献数
1

TOGA-COAREの集中観測期間中、西部熱帯太平洋上のパプアニューギニア、マヌス島において1992年11月19日から1993年1月19日までの2ケ月間、全天日射量の観測を行なった。日射量の日変化の特徴から観測期間を4つに分割した。GMSのT_<BB>からみた対流の活発度やウインドプロファイラーから得られた東西風にも各期間の特徴がみられた。観測期間を通して地上風の変動は激しかったが、12月下旬から1月上旬にかけて強い西風が観測された。最も対流活動が活発であった期間は午後の日射量の低下で特徴付けられ、西風強化の前に現れていた。一方、西風が強化された期間では午前中の対流活動が支配的であった。日射量の日変化を渦相関法によって求められた顕熱や潜熱のフラックスと比較すると、陸上におけるエネルギーフラックスの変化は日射量の変動に30分程度ですばやく対応していた。潜熱と顕熱のフラックスは、夜間はほとんど零であり、昼間の最大値は潜熱で約270W/m^2、顕熱で200W/m^2であった。
著者
高垣 敏博 上田 博人 宮本 正美 福嶌 教隆 ルイズ ティノコ アントニオ
出版者
東京外国語大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本論は,スペイン語圏の地理的広がりの中で,統語現象の分析に新たな視点を見出すという観点から,現地アンケートの手法で得たデータから分析を加えるのが目的である.平成17年度はメキシコ市,平成18年度は南米のコロンビア,パラグアイ,アルゼンチン,チリの首都において総計100名余りの被験者から100をこえる質問文に対する回答を収集した.本年度は,こうして得られたデータを処理し,すでに前科研助成にて完了したスペインの9都市における同調査結果とともに比較検討した.また,分担者2名は香港における国際学会にてこの成果を報告した.今後,さらに調査地点を南米アンデス地域,米国のスペイン語話者などに拡張,より精度を上げてことを視野に収め,方法論の確立を進める.最終報告書にはこれまでの成果と見通しを盛り込みたい.