著者

串本 剛 吉植 庄栄 中川 学 菅谷 奈津恵

出版者

東北大学高度教養教育・学生支援機構

雑誌

東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要 = BULLETIN OF THE INSTITUTE FOR EXCELLENCE IN HIGHER EDUCATION TOHOKU UNIVERSITY (ISSN:21895945)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.233-241, 2016-03

著者

中川 学 飯淵 康一 永井 康雄 相模 誓雄

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会東北支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456695)

巻号頁・発行日

no.68, pp.193-196, 2005-06-10

著者

中川 学

出版者

北海道農事試驗場北農會

雑誌

北農 (ISSN:00183490)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.302-304, 2016-07

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ニュージーランド(NZ)は世界最大の乳製品輸出国であり,酪農は同国の基幹産業である。環太平洋経済連携協定(TPP)が発効すれば,日本は,バターおよび脱脂粉乳については新たに低関税の輸入枠を設定し,粉チーズおよびゴーダチーズ,チェダーチーズについては16年目に関税を撤廃する義務を負う。また,プロセスチーズは,現行の関税が維持されるが,NZには輸入枠が設定され,11年目に輸入枠内で関税が撤廃される。そのため,これらの乳製品は,NZから日本への輸入が増加し,国産と競合することが予想される。筆者は,2016年4月1日から7日までNZの北島を訪問する機会を得た。そこで,統計情報および現地で入手した新聞雑誌等に基づいて,同国酪農の最新の状況について報告したい。

著者

松河 秀哉 山内 保典 佐藤 智子 中川 学 縣 拓充 中村 教博 串本 剛 杉本 和弘 渡邉 文枝

出版者

東北大学高度教養教育・学生支援機構

雑誌

東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要 = BULLETIN OF THE INSTITUTE FOR EXCELLENCE IN HIGHER EDUCATION TOHOKU UNIVERSITY (ISSN:21895945)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.3-21, 2021-03

著者

中川 学 永瀬 文昭 橋本 洋一 下川 義弘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-I, 通信I-情報通信システム・理論 (ISSN:09151877)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.322-329, 1997-06-25

被引用文献数

12

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衛星回線と地上回線を組み合わせ, インタラクティブなマルチメディアサービスを時間や場所の制約にとらわれることなく容易に提供可能なシステムの実現を目指し, 東海大学とNTTは共同で遠隔教育を適用例としたマルチメディア双方向衛星通信システムを構築し, フィールド実験を行っている. 今回はその基礎的なシステム特性として遅延時間, TCP/IPによる1:1通信, UDP/IPネットワーク同報のスループットの測定, 評価を行った. 受信端末からping (ICMP echo) によりラウンドトリップタイムを測定し, その結果から実際のTCP/IPによる通信でのラウンドトリップタイムを見積もった. またTCP/IPのスループットを測定し高速な情報転送が可能であることを確認し, その値は見積もったラウンドトリップタイムから求めた理論値によく一致した. UDP/IPでは使用している専用線の帯域による上限である約6Mbpsのネットワーク同報が可能であることを確認した. TCP/IP, UDP/IPともウィンドウサイズや専用線の帯域の変更により更に高速の情報転送が可能である見通しをえた.

著者

清水 勇一 山本 純司 加藤 元嗣 吉田 武史 廣田 ジョージョ 小野 雄司 中川 学 中川 宗一 古田 康 浅香 正博

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 = Gastroenterological endoscopy (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.2416-2421, 2005-10-20

著者

平川 新 佐藤 大介 菊池 勇夫 モリス ジョン 斎藤 善之 菊池 慶子 中川 学 千葉 正樹 高橋 美貴 菅野 正道 畑井 洋樹 籠橋 俊光 水野 沙織 坂田 美咲 栗原 伸一郎 高橋 陽一

出版者

宮城学院女子大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究課題では、旧仙台藩領の個人宅など地域社会に残されている歴史資料の保全を実施すると共に、研究期間中に発生した東日本大震災に対しては、行政や市民と連携して被災した仙台藩関係の古文書資料を約6万点を救済することが出来た。上記の保全活動や、仙台市史など1990年代以降の自治体史編さん事業などで新たに確認された史料を活用し、仙台藩主の動向、家臣団の編成、年貢制度の実態、生業の発展による地域間関係、災害史、幕末の政治史などについて、新たな史実の発掘と解釈を示すことが出来た。