文献一覧: 久田嘉章 (著者)

4 0 0 0 OA 2011 年福島県浜通り地震の地表地震断層の近傍における建物被害調査

著者: 久田嘉章久保智弘松澤佳松本俊明田邉朗仁森川淳
出版者: 公益社団法人日本地震工学会
雑誌: 日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日: vol.12, no.4, pp.4_104-4_126, 2012 (Released:2012-09-28)
参考文献数: 18
被引用文献数: 1 1

2011年東北地方太平洋沖地震の広義の余震と考えられている2011年福島県浜通り地震(Mj7.0)では、大規模な地表地震断層が出現し、多大な建物被害が発生した。この地震は正断層の活断層帯の地震であるが、周辺で観測された強震動や距離減衰式による検討から、逆断層の地震と比べて特に地震動が弱くはなかったことを確認した。さらに、地表地震断層と震源近傍の強震による建物への影響を調べるため、地表断層のごく近傍において建物の悉皆調査を行い、191棟の建物被害の特徴を整理した。その結果、建物の大きな被害は地表断層の直上による地盤変状(断層すべりや地盤傾斜)に起因し、強震動による甚大な被害は殆ど無く、断層の近傍で推定される震度も6弱から5強程度であることが分かった。また地表地震断層の直上の建物では、最大で80 cmにも達する断層すべり変位の影響により、大きな変形や傾斜による被害が生じたが、耐震性に劣る1棟の寺院の山門を除き、倒壊した建物は無かった。

2023-04-13 19:33:41
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1 0 0 0 OA 断層近傍まで適用可能な震度の距離減衰式の開発

著者: 松崎伸一久田嘉章福島美光
出版者: 日本建築学会
雑誌: 日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日: vol.71, no.604, pp.201-208, 2006-06-30 (Released:2017-02-17)
参考文献数: 48
被引用文献数: 6 8

Using about 28,000 records from over 500 events up to August 2005, we determined an attenuation relation of JMA (Japan Meteorological Agency) seismic intensity, which is applicable to near source region. The determined attenuation relation was verified by comparing with data of recent earthquakes: the 2003 Off Tokachi, Off Miyagi and 2004 Chuetsu earthquakes of inter-plate, slab and crustal events respectively. Fairly agreement can be seen in these comparisons at close distance to the source. Iso-seismic intensity area by our relation is well corresponding to results of previous studies.

2022-05-11 13:47:00
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1 0 0 0 地域住民と自治体の協働による発災対応力の向上と効率的な被害情報収集・共有のための防災訓練

著者: 久田嘉章野田五十樹松井宏樹久保智弘大貝彰村上正浩座間信作遠藤真柴山明寛市居嗣之関澤愛末松孝司山田武志
出版者: 公益社団法人日本地震工学会
雑誌: 日本地震工学会論文集
巻号頁・発行日: vol.9, no.2, pp.130-147, 2009
被引用文献数: 1

本研究では、震災直後を想定し、地域住民と自治体との協働による速やかな被害情報の収集・共有を可能とする体制作りを行い、「まちなか発災対応型訓練」(町内に被災状況を模擬的に構築して行なう発災対応型訓練)を活用した震災対応力の向上と同時に、住民・自治体間の情報共有を可能とする防災訓練を実施した。協力頂いたのは愛知県豊橋市であり、住民・市職員による協働体制を構築するために、地域点検マップを作成する防災ワークショップと防災訓練を行なう活動を2005~2006年に実施した。地域点検マップによって地域の地震防災上の現況を把握し、実状に即した発災対応型の防災訓練を企画した。さらに防災訓練では、まず住民による「まちなか発災対応型訓練」を行い、その後で校区の避難所を拠点として地域被災マップを作成し、市の災害対策本部へ速やかに伝送した。一方、対策本部では市全域の被災像を把握し、延焼・避難・交通シミュレーション結果などから住民へ避難勧告の発令など、重要な情報を市から住民に伝達する訓練を行った。さらに自治体担当者を主とする訓練参加者にアンケート及びヒアリング調査を実施し、協働体制および訓練の有効性と今後の課題を確認した。

2021-07-14 08:56:07
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1 0 0 0 OA 超高層建築における常時微動・人力加振・地震観測記録と3 次元立体解析結果の比較検討による振動性状評価に関する研究

著者: 星幸男久田嘉章山下哲郎鱒沢曜島村賢太
出版者: 公益社団法人日本地震工学会
雑誌: 日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日: vol.10, no.2, pp.2_73-2_88, 2010 (Released:2011-07-27)
参考文献数: 7
被引用文献数: 6 5

近年首都圏に建つ超高層建築では巨大地震に対する対策の重要性が指摘されている。巨大地震に対する被害想定や被害低減案を示すには、地震時における正確な振動性状の把握が不可欠である。本論文では新宿副都心に建つ最高高さ143mの超高層建築物である工学院大学新宿校舎を対象とした観測記録および立体フレームモデル解析結果の比較検討による振動性状の評価を示す。はじめに常時微動観測および人力加振観測より得られた固有周期およびモード形を表す変位振幅図を立体フレームモデル固有値解析結果と比較を行い両者が一致する事を確認した。続いて対象建築物の強震観測システムより得られた地震観測記録と立体フレームモデル応答解析結果との比較を行い両者が良い対応を示す事を確認した。解析に用いる減衰は人力加振観測より算出した減衰および超高層建築に一般的に用いられる、初期剛性比例減衰の2種類を用い比較検討を行った。これより初期剛性比例減衰では高次モードの減衰を過大に評価している事を確認した。さらに、モーダルアナリシスを用いた最大応答値の評価や、観測記録の振幅レベルによる固有周期の変化についても考察した。

2020-01-06 10:30:46
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1 0 0 0 GPSを用いた都市建物群の応答観測網の構築

著者: 吉田昭仁田村幸雄久田嘉章
出版者: 一般社団法人日本風工学会
雑誌: 風工学シンポジウム論文集
巻号頁・発行日: vol.21, pp.113-118, 2010

構造物の風応答計測を行う際には共振成分だけでなく,静的成分や準静的成分の計測が必要となるが,従来用いられている加速度計や速度計では静的成分,準静的成分の計測が不可能であった。その問題を解決するため,筆者らはRTK-GPSによる構造物の変位応答計測の可能性を検討し,高さ108mの試験タワーにGPSアンテナを取り付け,台風接近時の試験タワーの応答計測を行い,加速度計で得られた加速度記録とGPSにより得られた変位記録について様々な検討を行ってきた。本研究では都市部でのGPSによる計測において問題となる基準点に関して仮想基準点を導入することを提案し,仮想基準点を用いた場合の計測精度について検討を行った。また,都市建物群の変位応答計測を行うために,東京都心部の3棟の超高層建築物にGPSアンテナを取り付け,変位応答記録を一括モニタリングか可能な応答観測網を構築した。