著者
鳥山 亜紀 渡辺 玲奈 中山 茂樹 筧 淳夫 山下 哲郎
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.72, no.622, pp.57-63, 2007
被引用文献数
1 1

The paper aims at clarifying how new concept of "Personal Nursing Base (PNB)"influences nursing activities in acute hospital wards in Japan. The PNB is defined as nursing base closely located to patients' beds either in the form of fixed setting or on wheels, stemming from dissemination of computerized medical and patients' record system in a hospital. The followings are the results of the surveys carried out in four hospital wards; 1) The length of direct nursing time is around 50% of total nursing duties and it has not become longer by computerization. 2) The current PC on a wheel system does not work efficiently at this moment. 3) Nurses stay longer in close to patients in PNB wards despite of the fact that direct patient care time does not increase. 4) Walking distance of nurses becomes shorter in wards which have fixed setting type of PNB.
著者
鳥山 亜紀 渡辺 玲奈 中山 茂樹 筧 淳夫 山下 哲郎
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.73, no.625, pp.527-533, 2008-03-30

Starting a full-scale operation of computerized information system on medical treatment and patient care, it is possible to exchange information anywhere in wards through computer terminals. It is therefore that the location and the number of nursing bases are regarded as with small limitation to distribute near to patients' beds. Personal Nursing Base (PNB) is defined as a nursing base closely located to patients' beds either in the form of fixed setting or on wheels. The paper aims at clarifying the efficiency of PNB concept compared with ordinary nursing bases in terms of shortening walking distances of nursing staff. The followings are the results of the surveys carried out in four hospital wards; 1) In three wards of the wards surveyed, PNB has been introduced. Moreover, the team nursing has been introduced in all wards, and each team is composed of one leader nurse and some member nurses. 2) Member nurses often taking records and references at PNBs located in ward passages. 3) In patients' rooms, activities of records and references are not frequently happened in the case of wards introducing computerized information system. 4) Member nurses tried to communicate with a team leader or matron. 5) Confirmation and discussion among nursing staff are not carried out by the mobile phones but by direct conversation. 6) Computer simulation shows that one PNB in each working area is effective for shortening the walking distance of nurses while more numbers of PNB have no effect.
著者
山下 哲郎 宮崎 雅雄 片山 泰章 澤井 健
出版者
岩手大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01 (Released:2013-05-21)

ネコは尿に分子量7万でエステラーゼ活性を持つコーキシンを大量に分泌している。我々はこれまでにネコの尿に含まれる特異なアミノ酸フェリニンの生産にコーキシンが関与していることを見いだした。しかしネコがなぜコーキシンを尿に大量分泌してフェリニンを生産しているか、他に生理機能があるか未解明である。そこで本研究では、コーキシンの遺伝子欠損ネコを作成し、コーキシンの機能解明を目指すための基礎的研究を行った。具体的にはネコ尿主要タンパク質コーキシンの機能解明を行うために人工DNA制限酵素「TALEN」をネコの受精卵に作用させコーキシン配列の破壊を行い、コーキシン遺伝子欠損ネコ作成を試みた。
著者
沢田 知子 丸茂 みゆき 曽根 里子 谷口 久美子 渡邊 裕子 山下 哲郎 南 一誠 高井 宏之 西野 亜希子
出版者
工学院大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008-04-08 (Released:2008-04-01)

本研究は、近年の長寿命住宅への要請を踏まえ、官民の供給事例を対象に、体系的・経年的調査を実施し、「長寿命住宅(ハード)に対応する住まい方像(ソフト)」を明らかにすることを目的とした。調査(3種)として、「フリープラン賃貸住宅」の居住過程調査、「公的賃貸住宅(KSI含む)のライフスタイル調査、「住まいのリフォームコンクール」入賞作に関する調査を実施。その成果物として、日本建築学会査読論文3編、「長寿命住宅に対応する住まい方事例集」報告書等を作成した。また、100年超を視野に入れた長寿命化を図る「リフォーム計画論」として、現存住宅の所有者更新に力点をおいた「計画技術」を蓄積する必要性を示唆した。
著者
山下 哲郎 佐藤 豪
出版者
工学院大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2010 (Released:2010-08-23)

本研究の目的は、首都直下地震が発生した際に,被災者の医療を受け持つフロントライン医療サービス拠点の規模を検討するための、新宿駅周辺の非住宅の死傷者数の推定である。調査は新宿駅の東西口周辺の歩行者数を把握するものである。その結果,西口側には4-6,000人,東口側には2-10,000人の歩行者数が確認された。これを元に負傷者数を推計すると、西口側の負傷者数は一日のどの時間帯でも80人程度と安定しているが、東口の場合,午前中は35人、午後は85人,夕方は100人と変動が大きい。同様に,建物内の負傷者数も推計した。更に, 2011年3月11日東日本地震当日の行動について,アンケート調査を実施した。それらの結果から、新宿西口周辺に13箇所のフロントライン災害医療拠点を設ける場合,各所で67人程度の負傷者の治療を行うことが推定され,負傷者の分布に基づいて、東に8箇所,西に5箇所を配置することになる。
著者
長澤 泰 山下 哲郎 岡 ゆかり BARUA Sanji
出版者
東京大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1996 (Released:1996-04-01)

初年度には途上国型「癒しの環境」研究として、バングラデッシュ農村部での伝統助産婦による分娩と都市部産科病院での病院分娩を比較した。また、スリランカではその殆どが施設分娩であることから、病院の大小や 病院へのアクセス、療養環境が施設選択に与える影響を調べた。第2年度は先進国医療施設型のフィンランドを事例として、先進国でも分娩の環境には家庭回帰が見られることを、病院のしつらえを限りなく家庭に近づける事例を用いることにより実証した。最終年度の今年はオランダにおいて、助産婦の活動を追跡することを中心に、家庭分娩が望まれる理由、その環境、社会的背景を調査・分析した。全分娩の1/3が家庭分娩であり、その背景に助産婦の社会的地位が高いこと、オランダの地理的条件が、緊急時に患者を早急に病院へ搬送することができることなどがある。それだけではなく、サービスを受ける側の意識に分娩は病気ではないので病院は必要なしとの判断が働いていることも確認された。今年度は同時に、周辺のヨーロッパ諸国の状況を示し、何故似たような地理的・文化的背景を持ちながらオランダが特異な例であるかを証明した。3年間に途上国および先進国の自宅型・施設型分娩の比較を行った。出産の場の選択にあたっての行動様式は、地域の社会や文化に依拠しながら、お産は「家庭的な」雰囲気のなかで行われることを最良とする文化の多いことがわかった。同時に社会の発展段階により、「安全」に対する要求が高まり、その「安全」の確保が充分な段階になると再び「家庭的な」環境を求めることとなる。今後の日本を始めとする先進国型医療施設の技術進歩に伴い、医療技術の優先度はある程度弱まり、より患者の療養環境を重視する声が高まることと思われる。分娩環境のこのような文化・社会・経済状況の違いの中での相違は、産科の療養環境を越えて広く一般医療の患者環境に示唆を与えるものである。