著者

高橋 洋 浅田 寛太 赤坂 郁美 松本 淳

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.22, pp.115-120, 2012

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本研究では、台風が日本付近に存在する場合に、台風の位置による強風の発生しやすい地域分布について、発生頻度を調べることにより、明らかにした。特に、防災の観点から、比較的警戒度が低いと考えられる北東進する台風の西側(台風の通過後の地域)や、台風から数百キロメートル以上離れた地域に注目し、強風の発生を調査した。その結果、強風は、いわゆる危険半円以外の地域でも多く観測されていることが分かった。また、その位置は、地形との関係が明瞭な場合が多く、比較的沿岸域に多い。一方で、G12の場合の九州地方全土での強風や、K6における関東の内陸部での強風など、気象学的にあまり知られていない結果も得られた。これらについては、今後さらに結果を精査し、強風による災害を未然に防ぐための警戒情報に活用できる可能性がある。

著者

秦 祐也 永井 修平 大屋 裕二 辻 美奈子 内田 孝紀 烏谷 隆

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.257-262, 2010

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ポーラス状の外側部をもつ円柱のポーラス部の透過率Ctを変化させ、流れ場について数値計算(2D-DNS)を用いて詳細に検討した.透過率を変えることで流れ場の構造に3つのレジームが現れ、それぞれのレジームの流れ場は以下のようになった.レジームI(Ct< 1.0): 内部の円柱からKarman渦列が形成され、それとポーラス外縁から生じる2つの剥離せん断層が干渉する.レジームII(1.5 < Ct <10): 内部の円柱から渦列は発生せず、ポーラス外縁から生じる剥離せん断層が遠くの下流位置で渦形成を行う.レジームIII(15 < Ct ): ポーラス外縁から生じる剥離せん断層が物体背後に近づいてKarman渦列を形成する.

著者

岡田 創 大熊 武司 丸川 比佐夫 片桐 純治 鶴見 俊雄

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.22, pp.173-178, 2012

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本研究では、屋根面に作用する風圧を風洞実験により測定し、負側ピーク値を確率・統計的に評価することを検討している。本研究では、非ガウス的な屋根面風圧の確率密度分布をエルミートモデルでモデル化した確率密度分布の和として表せるものとした。近似した確率密度分布から推定した負側ピーク値と時系列を小サンプルに分割して評価したピーク値のアンサンブル値は良い一致を示す。推定値の精度は歪度、尖度の評価時間に依存するが、十分に統計値が安定して評価できる時間にすればその影響は小さい。

著者

吉澤 壮 大屋 裕二 烏谷 隆 渡辺 公彦 三井 哲夫 玉島 正裕

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.22, pp.221-226, 2012

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新興国の著しい経済発展による、国際的な物流量の増大が地球環境に影響を与えるのではないかと懸念されている。そういった観点から、船舶の環境への負荷を減らすため、より高効率な船舶が模索されている。その一つとして、風圧抵抗を減らし、高効率化を図るため船首が半球状に改良された自動車運搬船(Pure Car Carrier:以下PCC)がある。その模型と現行のPCCの模型を風洞内で回転させ、抗力、横力、回頭モーメントを測定した。風圧抵抗を比較し、その減少を定量的に把握した。また、その改良型のPCCにセールを兼ねた翼形状のファンネルを搭載し、同様に風洞実験を行った。ファンネルも船体とは独立して回転可能になっており、船体とファンネルに対する風向が船体の風圧抵抗に与える影響を調べた。その結果、抗力、横力、回頭モーメントともにファンネルの有無によって特定の角度で影響を及ぼしていることが分かった。

著者

バンディ イシュワル クマール 田村 幸雄 吉田 昭仁 キム ヨンチョル チングシャン ヤン

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.22, pp.179-184, 2012

被引用文献数

1

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6種類の高層建物の圧力模型を用いて境界層風洞内に都市部を模した気流のなかでの風圧力分布を測定する風洞実験を行なった。6体のうち5体は正三角形平面を有する、ストレート、コーナーカット、60度ヘリカル180度ヘリカル、360度ヘリカルで、残りはクローバーのような形をした平面を有するものである。得られた風圧力分布を積分して揚力と抗力を算出した。風方向と風直行方向の全体風力の平均成分と変動成分についてまず論じる。ここではねじれ角度や隅部形状の変化が空力特性に与える影響を明らかにする。さらに揚力のパワースペクトルについて論じる。

著者

小林 文明 松井 正宏 吉田 昭仁 岡田 玲

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.24, pp.115-120, 2016

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2015年2月13日15時すぎに神奈川県厚木市内で発生した突風被害は,極めて局所的に被害が集中し,推定風速は20 m/sと推定され,F0(JEF0)スケールに相当した。今回の渦は,メソスケールのシアーライン上で形成された積乱雲前面におけるガストフロントで発生し,上空の積雲(アーク)と連なり,親渦が存在するという構造を有していた。ガストフロントに伴い複数発生した渦の一つであり,渦の接線風速もそれほど大きくなく,明瞭な漏斗雲は形成されず,地上の飛散物によって渦は可視化された。ガストフロントにおける上昇流が寄与した"2次的な竜巻"すなわちガストネード(gustnado)と考えられた。

著者

池内 淳子 植松 康 奥田 泰雄 西村 宏昭 高橋 章弘 萩原 一郎 谷口 徹郎 谷池 義人

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.20, pp.41-41, 2008

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本研究では、竜巻等突風災害に対する行政の災害対応能力向上を目的とし、竜巻等突風災害対策に対する課題を抽出し、有効と考えられる竜巻等突風災害対策を提案した。以下に結論を示す。<BR>(1)現佐賀市地域防災計画は、竜巻災害に特化した記述内容を持つ数少ない防災計画であり、今後は対策の具体化が課題である。<BR>(2)竜巻等突風災害は、被害状況としては台風災害に類似しており、災害発生は突発的で地震災害に類似している。一方で、災害原因の確定が遅れやすく、結果的に直後の災害対応が遅延する可能性の高い災害であるといえる。このことから、建物のガラス等飛散防止対策や飛来物対策等の考案と普及、施設や避難所の安全性の提示、気象庁発表の「竜巻注意情報」や竜巻等突風災害発生情報の有効活用、一般市民に対する竜巻等突風災害に関する普及啓発に関して提案を行った。

著者

三浦 景祐 松井 正宏 真栄城 玄一

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.24, pp.337-342, 2016

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台風のような自然現象の観測データを用いた風速予測には不確定性が存在するため、その影響も考慮する必要がある。一つは極めて稀に起こりうる事象に起因する現象論的不確定性、もう一つは知識やデータの不足に起因する認識論的不確定性である。前者は事象の偶然性に関わるものであるため、新たな観測データが蓄積したとしても低減させることができない。一方、後者は経験や知識を蓄積することで低減させることができるものである。本研究では、確率分布パラメータの推定方法が台風気圧場に及ぼす影響を検討するとともに台風観測記録のデータ数や分布パラメータの推定方法が風速評価に与える影響についても検討を行い、不確定性の低減を図る。

著者

吉田 昭仁 田村 幸雄 久田 嘉章

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.113-118, 2010

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構造物の風応答計測を行う際には共振成分だけでなく,静的成分や準静的成分の計測が必要となるが,従来用いられている加速度計や速度計では静的成分,準静的成分の計測が不可能であった。その問題を解決するため,筆者らはRTK-GPSによる構造物の変位応答計測の可能性を検討し,高さ108mの試験タワーにGPSアンテナを取り付け,台風接近時の試験タワーの応答計測を行い,加速度計で得られた加速度記録とGPSにより得られた変位記録について様々な検討を行ってきた。本研究では都市部でのGPSによる計測において問題となる基準点に関して仮想基準点を導入することを提案し,仮想基準点を用いた場合の計測精度について検討を行った。また,都市建物群の変位応答計測を行うために,東京都心部の3棟の超高層建築物にGPSアンテナを取り付け,変位応答記録を一括モニタリングか可能な応答観測網を構築した。

著者

友清 衣利子 内田 孝紀 前田 潤滋

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.205-210, 2006

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2004年の台風23号は九州に上陸しなかったものの,九州北部に強風をもたらし台風経路から300km以上離れた佐賀県小城市に構造物被害が集中した。被害が当地に集中した要因として,小城市北部に位置する天山山系の地形形状の影響が考えられる。また,大気の安定度が強くなった場合には,いわゆる「おろし風」が吹いて山麓周辺でさらに増速する可能性がある。本報では,台風0423号時の強風分布状況を検証するために風速場シミュレーションを行い,周辺地形が小城市周辺の風況に及ぼす影響を検討した。数値計算で実際の風の乱れの強さを再現することは困難であるが,中立状態であれば平均風速分布が実際の風観測記録とやや対応すること,大気安定度を変化させると小城市で強風発生領域が局所化することが分かった。大気の成層状態を把握することは困難であるが,台風接近時には大気が安定状態となって小城市の一部地域でおろし風のような強風が吹いた可能性を示した。

著者

石原 孟 ユン ジェソン 福王 翔

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.22, pp.281-286, 2012

被引用文献数

1

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本研究では物理モデルに基づいた風車のモニタリング手法(PCM)を提案し,400kWストール制御風車の観測データを用いて検証を行い,以下の結論を得た.まず発電機支承を組み込み,また低速・高速シャフトの剛性を考慮することにより風車ナセルのモデルを改良し,SCADAデータを用いてこの構造部材の剛性を同定した.改良モデルを用いることによりローター及びタワーの振動モードについての解析精度を向上させるとともに,低速シャフト,高速シャフトおよび発電機支承に起因する振動モードの同定に成功した.次に風車ナセル内の可動部を記述するための等価モデルを提案し,動吸振器の理論を利用してその質量,剛性,減衰を同定することにより.風車の回転軸に平行するX方向の減衰の同定に成功した.可動部の等価モデルを用いることにより, X方向における風車タワー1次モードのピーク値が観測値とよく一致した.<br><br>

著者

重田 祥範 菊川 由香利 大橋 唯太

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.23, 2014

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2004年は観測史上最多となる10個の台風が日本に上陸した.その中でも台風0416号と0418号は瀬戸内海沿岸に甚大な高潮被害をもたらした.そこで,メソ数値気象モデルWRFと海洋数値モデルPOMの結合計算により,同経路を有する台風0416号と0418号を対象に瀬戸内海で発生した高潮の再現計算をおこなった.本研究では,高潮発生の主要因である吹き寄せ効果に主眼を置き,両台風の被害地域の違いを解析した.高松,宇野,松山,神戸の4地点で実測値と計算値を比較した結果,台風0416号において,高松では台風通過後,宇野では接近前に潮位偏差の計算値が実測値よりも過大評価していた.また,類似経路をとった台風でも最接近時の通過場所が海上もしくは陸上の違いで風向が異なるほか,潮位偏差が大きくなる海域についてもその風系の影響を受けて違いが生じることが明らかとなった.

著者

栗田 剛 大場 正昭

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.20, pp.2-2, 2008

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本研究では,大気の安定度と地表面の熱的条件を系統的に制御できる温度成層風洞を用いて,都市接地境界層の熱的乱流特性を把握する目的で,大気不安定時の接地境界層流れにおいて乱流フラックスや平均風速・平均温度の鉛直プロフィルを測定し,実測データと比較検討したので報告する。実験から次の知見が得られた。(1)水平方向熱フラックスuθと鉛直方向熱フラックスwθは正負が逆の波形を示した。(2)温度変動のパワースペクトル密度はu成分とほぼ同じ分布を示し,温度変動はu成分の変動に大きく影響された。(3)平均風速と平均温度の鉛直分布を、大気安定度を考慮したDyerらの普遍関数を用いて対数近似し、運動量粗度長と熱粗度長を算出した。(4)Case3とCase4の熱粗度長と運動量粗度長の比KB-1はBrutseartの実験回帰式に近い数値を示した(5)運動量フラックスと熱フラックスから乱流相関係数比を算出し、Z/Zδ>0.3で熱の運動量に対する相対的な輸送効率が高いことが示唆された。

著者

高橋 章弘 植松 康 堤 拓哉 南 慎一 笠原 裕作

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.20, pp.30-30, 2008

被引用文献数

2

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2006年11月7日,北海道佐呂間町でF3クラスの竜巻災害が発生した。この竜巻では,死者9名,負傷者31名の人的被害をはじめ,多数の建物が破損する等,多大な被害がみられた。筆者らは,被災地域の住民を対象に,竜巻による建物被害やライフライン被害などの把握を行うためアンケート調査を行った。調査結果から,竜巻被害の実態と対応状況等より,個人および行政における災害対応と減災のための対応マニュアルを作成する上で,有用と考えられる事項を報告する。