著者

田村 幸雄 松井 正宏 吉田 昭仁 小原 久典 Yukio TAMURA Masahiro MATSUI Akihito YOSHIDA Hisanori OHARA 東京工芸大学工学部建築学科 東京工芸大学工学部建築学科 東京工芸大学工学部建築学科 ウインディ

雑誌

東京工芸大学工学部紀要 = The Academic Reports, the Faculty of Engineering, Tokyo Polytechnic University (ISSN:03876055)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.148-159, 2003

著者

田村 幸雄 松井 正宏 吉田 昭仁

出版者

東京工芸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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外装仕上材からそれらを支える2次部材に変動風圧力が伝達され,最終的に構造骨組を通じて地盤へ伝達されるプロセスを詳細に追い,従来の耐風設計で行われている構造骨組用風荷重と外装材用風荷重の妥当性を検討した。特に,外装材と構造骨組の区別が付かないモノコック構造体や,大スパン屋根の外装材を支持する部材と構造フレームなどにおける構造物全体の挙動と局所的な風圧力が荷重効果に与える影響について検討し,両者を別々に評価する手法を提案し,耐風設計への応用を示した。

著者

田村 幸雄 松井 正宏 吉田 昭仁 小林 文明

出版者

東京工芸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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日本の原子力発電施設やLNGタンクなどは全て海岸線に沿って建設されており,米国中部の竜巻常襲地域の竜巻発生確率などと較べても,これら我が国の高危険度施設の竜巻遭遇確率は遥に高い。本研究では,従来から設計では採り上げられていなかった竜巻等のシビア・ローカルストームの,原子力発電施設,大規模液化天然ガス貯蔵施設,使用済核燃料再処理施設,有害産業廃棄物処理施設など,被害が発生した際に周辺地域,住民に甚大な悪影響を与える重要施設に対する影響と対策,設計・施工に対するガイドラインを検討した。

著者

吉田 昭仁 松井 正宏 田村 幸雄 岡田 玲 勝村 章

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会年次研究発表会・梗概集 平成27年度日本風工学会年次研究発表会

巻号頁・発行日

pp.123-124, 2015 (Released:2015-08-21)

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かねてから、日本のみならず世界中で竜巻や突風、台風による住宅等への被害が問題視されている。建築物以外にも、屋外設置の自動販売機、道路標識、コンテナ、フェンス等への被害が見られる。海外では、独自の竜巻・強風に対する竜巻評価指標を用いている国もある。日本では、「藤田スケール」1)を主に使用している。本研究は、日本で確認された竜巻事例を調査、被害指標を抽出し、現在多く使用されている自動販売機及びコンテナの被害発生風速を実験、解析により推定し、日本における独自の竜巻評価指標を抽出することを目的とする。

著者

曹 曙陽 小林 文明 吉田 昭仁 松井 正宏 菊池 浩利 佐々 浩司 田村 幸雄

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会年次研究発表会・梗概集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.33-33, 2007

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平成18年11月7日午後1時過ぎ、国内最大級(藤田スケールF3)の強い竜巻が北海道佐呂間町若佐地区で発生し、死者9名、重傷者6名、軽傷者25名の人的被害及び全壊住家7棟、半壊住家7棟、一部損壊住家25棟、全半壊非住家40棟の被害をもたらした。当該竜巻被害の実態を正確に把握することを目的として、我々は被害発生翌日から、航空機からの上空視察と地上での被害状況調査を実施し、建物被害状況データベースを作成した。ここでは、建築物などの被害状況についてまとめた。

著者

高森 浩治 中川 尚大 山本 学 吉田 昭仁 奥田 泰雄 中村 修

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会誌 (ISSN:09121935)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.382-389, 2011 (Released:2012-08-31)

参考文献数

4

著者

田村 幸雄 須田 健一 吉田 昭仁 松井 正宏

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会年次研究発表会・梗概集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.40, 2007

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2005年12月25日,JR羽越本線特急いなほ14号が寒冷前線の通過中の山形県酒田市付近において,突風に煽られて脱線し,死者5名,負傷者32名の痛ましい惨事が発生した。運転手や乗客の証言や当時の気象状況等から判断して,脱線に突風が大きく絡んでいたであろうことは明白である。しかし,事故から1年以上経過した現在(2007年2月)においても,突風が竜巻によるものかダウンバーストによるものか,あるいは他の原因によるものかを,気象庁は一切明らかにしていない。また,最近の一連の突風災害に対して社会が大きな関心を持つようになった最大の要因である当該脱線事故をもたらしたこの突風について,気象庁のHPに公開されている「災害をもたらした竜巻一覧(1971~2006)」にも「災害をもたらした気象事例(平成元~17年)」にも収録されておらず,まるで何事もなかったかの如き様子である。本報告は,脱線現場の直ぐ西側にあり,突風によって破壊した農機具小屋に作用する風力実験結果,および基礎,壁面,屋根面などの飛散状況の詳細な調査に基づいて,破壊と飛散のシナリオを検討し,当時の風況を推定したものである。

著者

吉田 昭仁 田村 幸雄 趙 康杓

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会年次研究発表会・梗概集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.27, 2004

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台風Maemiは韓国において、人的被害130名(死者117名、行方不明者13名、10月20日現在)と未曾有の大被害をもたらした。また、物的被害額は10月20日現在で4兆7810億ウォンとなっており、最終的には5兆6000億ウォン(日本円で約6000億円)を超える史上最大規模となることが見込まれている。特に、釜山では11台のコンテナクレーンが倒壊もしくは脱線するなどの被害を受けた。また、この台風の影響により韓国国内での物価が上昇し、農作物などの価格が急騰するなど、非常に多くの影響をもたらした。

著者

バンディ イシュワル クマール 田村 幸雄 吉田 昭仁 キム ヨンチョル チングシャン ヤン

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.22, pp.179-184, 2012

被引用文献数

1

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6種類の高層建物の圧力模型を用いて境界層風洞内に都市部を模した気流のなかでの風圧力分布を測定する風洞実験を行なった。6体のうち5体は正三角形平面を有する、ストレート、コーナーカット、60度ヘリカル180度ヘリカル、360度ヘリカルで、残りはクローバーのような形をした平面を有するものである。得られた風圧力分布を積分して揚力と抗力を算出した。風方向と風直行方向の全体風力の平均成分と変動成分についてまず論じる。ここではねじれ角度や隅部形状の変化が空力特性に与える影響を明らかにする。さらに揚力のパワースペクトルについて論じる。

著者

小林 文明 松井 正宏 吉田 昭仁 岡田 玲

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集 第24回 風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

pp.115-120, 2016 (Released:2017-03-18)

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2015年2月13日15時すぎに神奈川県厚木市内で発生した突風被害は,極めて局所的に被害が集中し,推定風速は20 m/sと推定され,F0(JEF0)スケールに相当した。今回の渦は,メソスケールのシアーライン上で形成された積乱雲前面におけるガストフロントで発生し,上空の積雲(アーク)と連なり,親渦が存在するという構造を有していた。ガストフロントに伴い複数発生した渦の一つであり,渦の接線風速もそれほど大きくなく,明瞭な漏斗雲は形成されず,地上の飛散物によって渦は可視化された。ガストフロントにおける上昇流が寄与した“2次的な竜巻”すなわちガストネード(gustnado)と考えられた。

著者

小林 文明 松井 正宏 吉田 昭仁 岡田 玲

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.24, pp.115-120, 2016

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2015年2月13日15時すぎに神奈川県厚木市内で発生した突風被害は,極めて局所的に被害が集中し,推定風速は20 m/sと推定され,F0(JEF0)スケールに相当した。今回の渦は,メソスケールのシアーライン上で形成された積乱雲前面におけるガストフロントで発生し,上空の積雲(アーク)と連なり,親渦が存在するという構造を有していた。ガストフロントに伴い複数発生した渦の一つであり,渦の接線風速もそれほど大きくなく,明瞭な漏斗雲は形成されず,地上の飛散物によって渦は可視化された。ガストフロントにおける上昇流が寄与した"2次的な竜巻"すなわちガストネード(gustnado)と考えられた。

著者

吉田 昭仁 田村 幸雄 久田 嘉章

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.113-118, 2010

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構造物の風応答計測を行う際には共振成分だけでなく,静的成分や準静的成分の計測が必要となるが,従来用いられている加速度計や速度計では静的成分,準静的成分の計測が不可能であった。その問題を解決するため,筆者らはRTK-GPSによる構造物の変位応答計測の可能性を検討し,高さ108mの試験タワーにGPSアンテナを取り付け,台風接近時の試験タワーの応答計測を行い,加速度計で得られた加速度記録とGPSにより得られた変位記録について様々な検討を行ってきた。本研究では都市部でのGPSによる計測において問題となる基準点に関して仮想基準点を導入することを提案し,仮想基準点を用いた場合の計測精度について検討を行った。また,都市建物群の変位応答計測を行うために,東京都心部の3棟の超高層建築物にGPSアンテナを取り付け,変位応答記録を一括モニタリングか可能な応答観測網を構築した。

著者

吉田 昭仁 久郷 信俊 石田 憲治 佐藤 圭司 黒田 真生

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.38, no.10, pp.696-702, 2003-10-01 (Released:2010-05-31)

参考文献数

6

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Most of industrial plants such petrochemical plant, LNG plant, and power plant, usually use water for the process cooling. Especially, in a large industrial plant, a large amount of seawater is used as the cooling media, and finally discharged to sea area through a seawater discharge basin.The seawater discharge basin has a weir to keep the sufficient backpressure of the seawater cooling system. In the seawater discharge basin, the seawater overflows the weir and falls down into the seawater flow at the downstream of weir. Then, the air is entrained into the seawater at the downstream of weir due to the waterfall flow and air bubbles with various sizes and shapes are generated in seawater.From the viewpoint of an environmental conservation, it is often required to eliminate air bubbles contained in cooling seawater discharged from industrial plants to sea area. There is a de-aeration chamber as a technology to separate these bubbles from the discharged seawater.To perform the optimum design of the de-aeration chamber, it is important to grasp the volume and size distribution of air bubbles generated in the seawater by the waterfall flow at the weir, and a terminal velocity of air bubbles rising in seawater.Therefore, in this study, the terminal velocities of any bubble in swarm of air bubbles rising in stagnant seawater, were measured in the region of low void fraction.

著者

吉田 昭仁 田村 幸雄

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会年次研究発表会・梗概集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.25-25, 2007

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台風や竜巻などの突風による被害の調査を行う際に、飛散物の飛散方向や構造物の倒壊方向から当時の風向の推定を行い、転倒した自動車や倒壊した看板、墓石、道路標識などから当時の風速推定を行うことが非常に多く行われている。風速推定を行うためには、現地調査の際に形状・寸法などの必要な情報を書き留めておき、調査後に計算を行う必要がある。しかし、被害調査を行っている現地で簡便に風速を推定することが可能であれば、より効果的な現地調査を行うことができると思われる。本報告では、全国共通に設置されている道路標識を用いて、風速の推定を行った。

著者

田村 幸雄 須田 健一 吉田 昭仁 松井 正宏

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会年次研究発表会・梗概集 平成19年度日本風工学会年次研究発表会

巻号頁・発行日

pp.40, 2007 (Released:2008-01-11)

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2005年12月25日,JR羽越本線特急いなほ14号が寒冷前線の通過中の山形県酒田市付近において,突風に煽られて脱線し,死者5名,負傷者32名の痛ましい惨事が発生した。運転手や乗客の証言や当時の気象状況等から判断して,脱線に突風が大きく絡んでいたであろうことは明白である。しかし,事故から1年以上経過した現在(2007年2月)においても,突風が竜巻によるものかダウンバーストによるものか,あるいは他の原因によるものかを,気象庁は一切明らかにしていない。また,最近の一連の突風災害に対して社会が大きな関心を持つようになった最大の要因である当該脱線事故をもたらしたこの突風について,気象庁のHPに公開されている「災害をもたらした竜巻一覧(1971~2006)」にも「災害をもたらした気象事例(平成元~17年)」にも収録されておらず,まるで何事もなかったかの如き様子である。本報告は,脱線現場の直ぐ西側にあり,突風によって破壊した農機具小屋に作用する風力実験結果,および基礎,壁面,屋根面などの飛散状況の詳細な調査に基づいて,破壊と飛散のシナリオを検討し,当時の風況を推定したものである。

著者

日高 健一郎 石崎 武志 井上 浩一 川西 宏幸 高根 沢均 田村 幸雄 原 隆 堀 賀貴 水嶋 英治 吉田 昭仁

出版者

東京藝術大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2009-04-01

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中近東と北アフリカにおいて、ユスティニアヌス1世期(6世紀)の主要な教会堂建築を対象として基礎研究、考古学調査、工学、保存科学、遺産公開の5領域で研究を行う。リビアのトクラ遺跡では「西教会堂」の発掘で、アプシスが出土、ヨルダンのジェラシュ遺跡では「三連教会堂」の詳細実測を終え、アトリウムの一部発掘を実施し、先行建築を確認した。対象国の政情不安と騒乱で一部研究が未完となったが、研究期間後半ではハギア・ソフィア大聖堂(トルコ、イスタンブール)を主対象として、上部構造の形状と微動を計測し、劣化の主因となる壁体への水分浸透を解析した。構造と保存科学の視点から、同大聖堂の保存と公開への基本指針を得た。

著者

田村 幸雄 趙 康杓 吉田 昭仁 菅沼 信也

出版者

東京工芸大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

2000

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昨年度までの実験的検証によって、RTK-GPSの観測可能振幅レベル、振幅分解能、周波数分解能等の基礎資料が整理できた。本年度は,高さ108mの鉄塔上にGPSユニツトを設置し、地震時および強風時の応答観測を行い,観測可能レベル、周波数分解能,使用に当たっての種々の制約や問題点の抽出を行った。日照や強風等の影響のない夜間の鉄塔静止位置を長期間にわたって観測し、その平均的な位置を厳密なゼロ点とした。これを基準にして、日照による熱変形の把握、台風時の挙動等をとらえることができた。強風時の応答からは、観測振幅の範囲では高周波数領域でのノイズレベルがやや高いが、加速度計による観測結果との十分な整合性が確認でき、以下の事柄が明らかとなった。つまり、(1)GPSにより動的変位のみならず,静的変位成分も計測可能である。(2)現状のGPSにより、固有振動数2Hz以下、つまり建物高さ約30m以上の建物が、振幅2cm以上の振動をしているときに計測が可能である。したがって、(3)10m高さでの平均風速が春一番程度の15m/sの場合、建物高さ80m以上、平均風速が台風なみの25m/sのときは、建物高さが60m以上で観測が可能である。次いで、GPSを利用して、都市建物群の健全性を管理する手法の検討のため、設計図書に基づきFEM解析モデルを作成し、固有値解析等でその妥当性を検討した上で、GPS変位時の任意部材の応力の時刻歴をモニタリングするシステムを構築した。未だ初歩的であるが、GPSによる都市建物群の性能モニタリング手法を開発し、未来型都市防災システムの在り方を示し得た。