著者

山岡 巧弥 田村 嘉章 小寺 玲美 坪井 由紀 佐藤 謙 千葉 優子 森 聖二郎 井藤 英喜 荒木 厚

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.349-355, 2017-07-25 (Released:2017-08-29)

参考文献数

18

被引用文献数

3 1

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目的:高血糖高浸透圧症候群(hyperglycemic hyperosmolar state,HHS)は,高度の高血糖,脱水を特徴とする病態であり,高齢者でとくに発症率が高いが,多くのHHSの症例を集積してその特徴を検討した報告は少ない.われわれは7年間に当院に入院したHHSの14例についてその臨床的特徴を詳細に調査したのでここに報告する.方法:非ケトン性高浸透圧性昏睡またはHHSの病名で入院し,入院時血糖>600 mg/dLかつ血清浸透圧=2(Na)+glu/18>320 mOsm/kgであった65歳以上の14名について,その背景因子と臨床的特徴を調べた.結果:平均年齢は83歳と高齢であり,やせ型のものが多かった.脳梗塞または大腿骨頸部骨折の既往があるものが7/14例(50%)に認められた.糖尿病の平均罹病期間は14年だったが4例は初発だった.認知症の既往は86%,要介護3以上は71%と高率に認められた.また,独居または高齢者の同居者のみが57%であった.発症時期としては冬(12~2月)が多く,誘因として感染症が79%にみられ,尿路感染症と肺炎が多く見られた.ステロイド使用中,経管栄養中,両者併用のものがそれぞれ1,2,1名であった.平均血糖は881 mg/dL,HbA1c 10.3%,浸透圧353 mOsm/kg,pHは7.39であり,高度な脱水を呈するものが多かった.1名が入院中に死亡し,9例は療養病院または施設へ退院した.平均在院日数は55日であり,インスリン分泌能は良好なものが多く,9例が経口血糖降下薬のみで退院した.結論:高齢者のHHSの発症の背景と臨床的特徴が明らかになった.感染症合併例が多く,社会的サポート不足や認知機能低下,ADLの低下症例が多い.生命予後は良好であったが,自宅退院不能例が多いことから機能的予後はよくないと思われた.

著者

小寺 玲美 千葉 優子 田村 嘉章 宮澤 理恵子 種井 良二 森 聖二郎 井藤 英喜 荒木 厚

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.43-50, 2019-01-25 (Released:2019-02-13)

参考文献数

22

被引用文献数

3 3

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目的:水疱性類天疱瘡は,表皮基底膜部抗体の出現により表皮下水疱を生じる自己免疫疾患である.近年,DPP-4阻害薬使用中の高齢糖尿病患者における水疱性類天疱瘡の発症報告が散見されるようになったが,どのような臨床的特徴を有するのか不明な点が多い.水疱性類天疱瘡を発症した高齢2型糖尿病患者の臨床的特徴について,糖尿病がない水疱性類天疱瘡患者と比較し検討を行った.方法:対象は2012年9月から2016年9月に,当院皮膚科にて水疱性類天疱瘡と確定診断された65歳以上の2型糖尿病患者15名(年齢81.1±5.5歳,男性11名,女性4名)および非糖尿病高齢患者20名(年齢87.7±7.3歳,男性8名,女性12名)である.発症時のADL,併存疾患,使用薬剤,および臨床経過について調査し,Wilcoxon検定及びχ2検定を用いて群間比較した.結果:2型糖尿病患者における水疱性類天疱瘡発症時のHbA1c値は7.3±1.6%であった.糖尿病患者においては,DPP-4阻害薬を15例中13例(87%)が内服しており,平均服用期間は17.7±10.7カ月であった.糖尿病患者では,非糖尿病患者と比較して男性が多く,発症年齢が若いが,一方で神経変性疾患,要介護4以上のADL低下,認知症の合併例が有意に少なかった.糖尿病患者の皮膚病変はDPP-4阻害薬を中止し,ステロイド治療を行うことで改善したが,全症例でステロイド治療に伴いインスリン治療を導入した.抗BP180NC16a抗体が陰転化した症例では,全例でDPP-4阻害薬が使用されていた.結論:水疱性類天疱瘡を発症した高齢2型糖尿病患者は,非糖尿病患者と臨床的背景が異なり,DPP-4阻害薬の使用は水疱性類天疱瘡の発症と関連している可能性が高いと考えられた.DPP-4阻害薬の投薬を中止するとともに,皮膚科と連携しながら治療を行うことで良好な治療経過が得られた.

著者

荒木 厚 井藤 英喜

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.1-12, 2018-01-25 (Released:2018-03-05)

参考文献数

71

被引用文献数

2 4

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「高齢者糖尿病の診療向上のための日本糖尿病学会と日本老年医学会の合同委員会」によって作成された「高齢者糖尿病ガイドライン2017」のエッセンスを紹介し,解説を加えた.高齢者糖尿病では認知機能や身体機能の障害がおこりやすく,それらの評価を含む高齢者総合機能評価を行うことが大切である.高齢者糖尿病の血糖コントロール目標(HbA1c値)は認知機能,ADL,併発疾患,重症低血糖のリスクなどに基づいて設定する.食事療法は過栄養だけでなく,低栄養,サルコペニアなどを考慮して行い,タンパク質やビタミンなどを十分に摂取する.運動療法は身体活動量を増やし,有酸素運動だけでなく,レジスタンス運動やバランス運動を行うことが望まれる.薬物療法は低血糖および他の有害事象を防ぐため,個々の心身機能や病態に十分配慮して行い,低血糖やシックデイの対策を行う.アドヒアランス低下や多剤併用にも注意する.今後,認知機能の簡易な評価法の開発,介護施設入所者の糖尿病のエビデンスの集積,および大規模なレジストリー研究などを行うことが,ガイドラインのさらなる発展のために必要である.

著者

吉村 幸雄 井藤 英喜 吉村 英悟 鎌田 智英実 奥村 亮太 秦野 佑紀 鈴木 太朗 堀江 寿美 高谷 浩司 大見 英明

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.51-64, 2018-01-25 (Released:2018-03-05)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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目的:移動販売車利用者の栄養素摂取量および食品摂取量を,店舗利用者のそれらと比較した.さらに,移動販売車利用者の中で買い物回数の違いおよび買い物手段が移動販売車以外にもある場合と無い場合の栄養素摂取量および食品摂取量についても比較した.これらの検討から,移動販売車利用者の栄養摂取状況の問題点を明らかにする.方法:買い物に移動販売車または店舗を利用した65歳以上の女性高齢者257名を対象に24時間思い出し法による食事調査および食料品アクセスに関するアンケート調査を実施した.栄養素摂取量および食品摂取量の比較は,年齢を共変量とした共分散分析により行った.結果:移動販売車利用者の栄養素および食品摂取量は,店舗利用者と比較して,エネルギー摂取量が168 kcal有意に低く,また3大栄養素および種々のビタミン,ミネラル類が有意に低値であった.食品摂取量では,移動販売車利用者は緑黄色野菜,その他の野菜,肉類等が有意に低値であった.次に移動販売車利用者について解析を行った.移動販売車のみを買い物手段とする者は,移動販売車以外に買い物手段を持つ者より,エネルギー,3大栄養素およびその他の栄養素が有意に低値であった.さらに,移動販売車のみの利用者で買い物回数と栄養素摂取量および食品摂取量を比較したところ,1週間の買い物回数が1回の者は,2回の者よりもエネルギー,たんぱく質等の摂取量が有意に少なかった.結論:移動販売車利用者では,3大栄養素や種々のミネラル,ビタミン摂取量が低値であり,食品としては野菜,肉類,乳類等の摂取量が少なかった.これらの事実は,移動販売車利用者では,食事量そのものが不足気味であることを示唆している.その一因として,移動販売車以外の他の買い物手段がないことや買い物回数が週に1回であることが考えられ,これらの改善が望まれる.

著者

井藤英喜監修 伊東美緒編著

出版者

インターメディカ

巻号頁・発行日

2017

著者

江崎 治 窄野 昌信 三宅 吉博 井藤 英喜

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 : Nippon eiy◆U014D◆ shokury◆U014D◆ gakkaishi = Journal of Japanese Society of Nutrition and Food Science (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.19-52, 2007-02-10

参考文献数

175

被引用文献数

1 1

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日本人の飽和脂肪酸の摂取基準策定 (2005年版) に用いた論文をエビデンステーブル (表) として提示し, 策定の基本的な考え方を詳しく述べた。飽和脂肪酸は摂取量が多いと肥満や心筋梗塞が増加し, 少ないと脳出血が増加する至適摂取範囲の狭い脂肪酸である。このため, 飽和脂肪酸の目標量は18歳以上で4.5%エネルギー以上, 7%エネルギー未満に設定された。飽和脂肪酸摂取量が増加すると, 肥満度, 血中LDL-コレステロール値が増加し, 糖尿病, 心筋梗塞罹患が増加する。米国での飽和脂肪酸摂取量を10%エネルギー以下 (National Cholesterol Education Program Step I diet) または7%エネルギー以下 (National Cholesterol Education Program Step II diet) にした多くの介入研究で, LDL-コレステロール値低下, 体重減少が認められている。米国のコホート研究 (観察研究) でも, 飽和脂肪酸摂取量が増加すると, 用量依存性に心筋梗塞や糖尿病罹患の増加が認められている。日本人の飽和脂肪酸摂取量のエネルギー比率の中央値 (50パーセンタイル値) は男性18歳以上で4.9-7.2%エネルギー, 女性18歳以上で5.4-7.9%エネルギーとなり, 平均では約6.3%エネルギーとなる。日本人の現状, あるいは伝統型食生活も考慮に入れて, 心筋梗塞, 肥満, 糖尿病の予防のため, 7%エネルギーが目標量 (上限) に設定された。日本人中年男女を対象にした観察研究では, 飽和脂肪酸の摂取量が少ないと, 血圧, 肥満度, コレステロール値, 喫煙, アルコール摂取量を考慮しても, 脳出血の発症頻度の増加が認められている。ハワイ在住中年男性日系人の観察研究でも, 飽和脂肪酸の摂取量が10g/day未満の人は, 10g/day以上の人に比べ, 約2倍の脳卒中による死亡数の増加を認めている。これらの研究結果から, 18歳以上で, 4.5%エネルギーが下限値に設定された。

著者

江崎 治 窄野 昌信 三宅 吉博 井藤 英喜

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.19-52, 2007-02-10 (Released:2009-01-30)

参考文献数

175

被引用文献数

2 1

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日本人の飽和脂肪酸の摂取基準策定 (2005年版) に用いた論文をエビデンステーブル (表) として提示し, 策定の基本的な考え方を詳しく述べた。飽和脂肪酸は摂取量が多いと肥満や心筋梗塞が増加し, 少ないと脳出血が増加する至適摂取範囲の狭い脂肪酸である。このため, 飽和脂肪酸の目標量は18歳以上で4.5%エネルギー以上, 7%エネルギー未満に設定された。飽和脂肪酸摂取量が増加すると, 肥満度, 血中LDL-コレステロール値が増加し, 糖尿病, 心筋梗塞罹患が増加する。米国での飽和脂肪酸摂取量を10%エネルギー以下 (National Cholesterol Education Program Step I diet) または7%エネルギー以下 (National Cholesterol Education Program Step II diet) にした多くの介入研究で, LDL-コレステロール値低下, 体重減少が認められている。米国のコホート研究 (観察研究) でも, 飽和脂肪酸摂取量が増加すると, 用量依存性に心筋梗塞や糖尿病罹患の増加が認められている。日本人の飽和脂肪酸摂取量のエネルギー比率の中央値 (50パーセンタイル値) は男性18歳以上で4.9-7.2%エネルギー, 女性18歳以上で5.4-7.9%エネルギーとなり, 平均では約6.3%エネルギーとなる。日本人の現状, あるいは伝統型食生活も考慮に入れて, 心筋梗塞, 肥満, 糖尿病の予防のため, 7%エネルギーが目標量 (上限) に設定された。日本人中年男女を対象にした観察研究では, 飽和脂肪酸の摂取量が少ないと, 血圧, 肥満度, コレステロール値, 喫煙, アルコール摂取量を考慮しても, 脳出血の発症頻度の増加が認められている。ハワイ在住中年男性日系人の観察研究でも, 飽和脂肪酸の摂取量が10g/day未満の人は, 10g/day以上の人に比べ, 約2倍の脳卒中による死亡数の増加を認めている。これらの研究結果から, 18歳以上で, 4.5%エネルギーが下限値に設定された。

著者

荒木 厚 出雲 祐二 井上 潤一郎 服部 明徳 中村 哲郎 高橋 龍太郎 高梨 薫 手島 陸久 矢富 直美 冷水 豊 井藤 英喜

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.32, no.12, pp.804-809, 1995-12-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

12

被引用文献数

4 2

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外来通院中の60歳以上の老年者糖尿病383例 (男132例, 女251例) を対象に, 食事療法の負担感に関する面接アンケート調査を家庭訪問により行った. カロリー制限, 食事のバランス, 規則正しい食事, 好物の制限, 間食の制限, 外食時の制限, 食事療法全体に対する負担感の7項目について質問し, 各質問の回答に「全く負担がない」の1点から「非常に負担である」の4点まで配点し, 7つの質問に対する回答の得点を合計して食事療法負担度のスケール化を行った (α係数=0.80). 食事療法負担度は女性, 老年前期, 高血糖例, 経口剤治療例で大きくなり, 食事療法の順守が良好であるほど軽減した. さらに食事療法負担度は社会や家族のポジティブサポートが大きい程小さくなり, ネガティブ社会サポートが大きくなる程大きくなり, 単に糖尿病の治療にかかわる要因のみでなく, 社会的要因によっても大きな影響を受けることが明らかとなった. また, 食事療法負担度が大きい程, モラールは低くなり (r=0.18, p<0.001), 食事療法に対する負担感の有無は, 老年糖尿病患者のQOLに大きな影響を与えることが示唆された.

著者

秦 葭哉 及川 眞一 山田 信博 山下 静也 佐久間 長彦 佐々木 淳 横山 信次 馬 渕宏 齋藤 康 板倉 弘重 江草 玄士 井藤 英喜 寺本 民夫 都島 基夫 多田 紀夫

出版者

一般社団法人 日本動脈硬化学会

雑誌

動脈硬化 (ISSN:03862682)

巻号頁・発行日

vol.26, no.9, pp.217-218, 1999

著者

光武 誠吾 石崎 達郎 寺本 千恵 土屋 瑠見子 清水 沙友里 井藤 英喜

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.612-623, 2018-10-25 (Released:2018-12-11)

参考文献数

30

被引用文献数

6

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目的:高齢の在宅医療患者にとって,退院直後の再入院は療養環境の急激な変化を伴うことから心身への負担は大きく,有害事象の発生リスクも高めるため,再入院の予防は重要である.退院直後の再入院の発生と個人要因との関連を検討した研究は多いが,医療施設要因との関連を検討した研究は少ない.本研究は,在宅医療の提供体制の観点から退院直後の再入院予防策を検討するため,東京都後期高齢者医療広域連合から提供を受けたレセプトデータを用いて,在宅医療患者の退院後30日以内の再入院に関連する個人要因及び医療施設要因を明らかにする.方法:分析対象者は,在宅医療患者のうち,平成25年9月~平成26年7月に入院し,退院後に入院前と同じ施設から在宅医療を受けた7,213名(平均年齢87.0±6.0歳,女性:69.5%)である.退院後30日以内の再入院に関連する個人要因及び医療施設要因(入院受入れ施設の病床数,在宅医療提供施設の病診区分及び在宅療養支援診療所/在宅療養支援病院「在支診/在支病」であるか否か等)を一般化推定方程式(応答変数:二項分布,リンク関数:ロジット)で分析した.結果:退院後30日以内に再入院した患者の割合は11.2%であった.一般化推定方程式の結果,退院後30日以内の再入院ありと関連したのは,男性,悪性新生物,緊急入院利用であった.医療施設要因では,在宅医療提供施設が在支診/在支病の場合(調整済オッズ比:0.205,p値<0.001),診療所を基準にすると入院医療施設が200床以上の病院(調整済オッズ比:0.447,p値<0.001)で再入院抑制と関連していた.結論:在支診/在支病のような24時間対応可能な在宅医療の提供体制は,退院直後の再入院を抑制する要因(往診など)を包含している可能性が示唆された.在支診/在支病による訪問診療が再入院抑制に働く機序を明らかにする必要がある.