著者

小関 友宏 佐藤 剛 國家 全

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第30回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.37, 2008 (Released:2008-12-01)

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【目的】 当院では,2004年より大腿骨頚部骨折クリニカルパス(以下CP)を導入し,一般病棟から回復期病棟入棟後も継続して運用している。また,医療機関の連携体制が評価されるようになった2006年からは地域連携パスも導入しており,他院から継続してCPを使用する頻度も増している。そこで今回,CP適応患者の現状を調査し,CP運用に影響する因子を検討したので報告する。【方法】 平成19年6月から平成20年3月までに当院に入院した大腿骨頚部骨折者で,当院で手術施行した35例,他院で手術施行した33例計68例のうち,受傷前ADLが車椅子レベルであった者、術後免荷期間が与えられた者,合併症により転科及び転棟した者を除く35例を対象とし,アウトカム達成した群19例(以下達成群)と,アウトカム達成できなかった逸脱群16例(以下逸脱群)に分類した。 当院CPは,後期高齢者が多い現状を考慮し,手術から回復期病棟入棟までを約1週,入棟から退院までを約12週と仮定し,アウトカムを約100日と設定している。 2群間で,年齢,手術から日中座位3時間の獲得日,手術から排泄動作自立日(ポータブル含む),手術から各歩行練習開始日までの平均日数の関係を比較検討した。統計的分析はt-検定を行い,危険率5%未満を有意水準とした。 【結果】 達成群・逸脱群の平均値をそれぞれ比較すると,年齢79歳・84歳(P<0.05),手術~平行棒内歩行9日・20日(P<0.01)手術~日中座位3時間獲得11日・22日(P<0.01),手術~排泄動作自立(ポータブル含む)26日・40日(P<0.05)であり,年齢,平行棒内歩行開始日,日中座位3時間獲得日,排泄動作自立日に関しては,2群間に有意差を認めた。 相関関係については,日中座位3時間獲得日が早ければ在院日数が短い(r=0.72),平行棒内歩行開始日が早ければ在院日数が短い(r=0.70),退院時の歩行が自立する日が早くなれば在院日数が短くなるという相関(r=0.81)をそれぞれ認めた。【考察】 今回の結果より,CPを予定通り実施していくためには,早期の日中座位保持時間の獲得と平行棒内歩行の開始の関与が示唆された。また,排泄動作の自立日の影響も認め,早期離床と早期荷重が,その後の歩行器歩行実施,排泄動作自立,病棟移動手段を車椅子から歩行へ移行,退院時歩行開始,というスムースな流れを作ることになり,結果として,在院日数の短縮へ結びつけると考える。今回の調査により,早期日中座位時間の獲得は,回復期病棟へのスムースなリハビリテーションの展開に寄与することが示唆された。回復期病棟入棟までの一般病棟において,日中座位時間3時間獲得し,平行棒内歩行を開始することは,重要な達成項目になってくるといえる。そのためには,一般病棟においても積極的な看護師との連携が不可欠であり,認識や理解の溝を埋める必要性は高く,チームのコンセンサスを得るためのツールとしても,パスは有用と思われる。

著者

山本 裕紹 六車 修二 佐藤 剛 早崎 芳夫 永井 芳文 清水 義則 西田 信夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EID, 電子ディスプレイ

巻号頁・発行日

vol.98, no.165, pp.37-42, 1998-07-03

参考文献数

4

被引用文献数

2

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フルカラーLEDパネルを用いた偏光眼鏡式立体ディスプレイを試作した.右眼用と左眼用を入れこにしたステレオ画像の表示は, LEDパネルを用いて160×80×(×RGB)の画素数(1.28m×0.64mの大きさ)で行った.LEDパネルを短冊に切った偏光フィルムで1列ごとに右眼用と左眼用とにマスキングした画像を, 偏光眼鏡で右眼用と左眼用の画像に分離して観察する.立体表示における観察距離と指向性の実験を行い、観察距離をLEDのドットピッチの3000倍程度に設定すればよく, 偏光マスクを設置しても指向性が狭くならないとの知見を得ることができた.

著者

龍岡 文夫 佐藤 剛司

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.60-63, 1981-02-01

著者

藤原 諒也 大谷 智一 佐藤 剛史 矢部 光保

出版者

九州大学大学院農学研究院

雑誌

九州大学大学院農学研究院学芸雑誌 (ISSN:13470159)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.81-90, 2012-09-20 (Released:2012-10-02)

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Can farmers sell agricultural products at the higher price by reduction of greenhouse gas (GHG)? Or can we find the decreasing marginal willingness to pay(MWTP)by the increasing reduction rate of GHG emission under the law of diminishing marginal utility? If so, what is the most beneficial way to deal with GHG emission for farmers? In order to answer these questions, we conducted an internet survey and got 2062 response. We used Ordered Probit Model to analyze consumer’s preference of rice produced by reduction of GHG emission and find the following results: the highest MWTP for reduction rate of GHG was 10.10 yen between 5 and 10 percent; 6.13 yen was between the 10 and 20 percent; 4.59 yen was between 20 and 50 percent; 0.89 yen was between 50 and 70 percent; MWTP, however, increased by up to 4.20 yen between 70 and 100 percent. Base on this result, we can say that consumers appreciate even a small reduction of GHG and then for farmers to start such activities from the small redaction is effective way when they sell environmental friendly agricultural products. Consumers also find another value for high reduction rate of GHG close to 100 percent. Additionally, other characteristics of consumers who appreciate reduction of GHG were young generation, high income, and more knowledge of farmer’s activities of GHG reduction. 温室効果ガス削減に関する農家の努力は, 農産物の付加価値として, より高い価格では販売することは可能であろうか. また, 温室効果ガスの削減率の増加につれて, 限界効用逓減の法則に従い, 追加1当たり支払意志額は低減であろうか. もし, そうであれば, 農家としてどの程度の削減努力を行うのが妥当であろうか. このような問いに答えるため, 20代以上の女性に対して, インターネットサーベイを行い, 2062名から回答を得た. そして, 米5キログラムを対象に, 温室効果ガス排出量削減に配慮した米への選好について, 順序プロビット・モデルを用いた分析を行い, 以下の結果を得た. 回答者は二酸化炭素の追加1%削減当たりの支払意思額は5% 〜 10%間が最も高く10.10円となり, 10% 〜 20%間が6.13円, 20% 〜 50%間が4.59円, 50%〜 70%間が0.89円と逓減した. 他方, 70% 〜 100%間では上昇し4.20円となった. この結果から, 削減が少量であったとしても消費者は削減を評価しており, 温暖化問題に配慮した農産物を販売する場合, まずは, 生産者は少量の削減に取り組むことが効率的だと考えられる. 他方, 100%に近い削減に対しては, 消費者は新たな価値を見いだしていることも明らかになった. また, 温室効果ガス排出量を削減した農産物を相対的に高く評価するのは, 若い世代や年収の高い消費者, 農家の取組に関する知識が多い消費者であった.

著者

苅谷 愛彦 松永 祐 宮澤 洋介 小森 次郎 石井 正樹 佐藤 剛

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.117, no.5, pp.870-877, 2008-10-25 (Released:2010-04-27)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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The Daisekkei Valley (1600-2300 m ASL) is a late Pleistocene glaciated trough in the northern Japanese Alps, and its attractive landscape has enchanted many climbers. Even today, there is a late-lying snowpatch 2 km long at the bottom of the valley in midsummer. Unique natural conditions in and around the Daisekkei Valley (e.g., Quaternary rapid uplift, complex geology, humid climates, sparse vegetation cover) have been responsible for the occurrence of various geomorphic changes that threaten climbers. This study, using an image data-logger capable of capturing a JPG image with a fixed time-interval in the summer of 2007 reveals supranival debris movements, micro-weather conditions and the behavior of climbers in the Daisekkei Valley. Analysis of captured images indicates that the daily numbers of dangerous supranival debris movements gradually decreased from early June to early August and supranival debris movements were caused by rock fragments moving in from valley walls or tributaries to the snowpatch, as well as posture changes of rock fragments on the snow surface with rapid ablation. Besides, image-inspection allows us to consider the relationships among climber traffic, micro-weather, and holiday almanac. Using an image data-logger for monitoring geomorphic changes is considered to be effective for analyzing alpine environments.

著者

佐藤 剛 木村 廣道

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.113-117, 2011 (Released:2011-06-30)

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医薬品産業を中核とする医療産業には日本の経済を牽引する知的集約産業としての期待が高まっている. しかしながら, 産業の担い手である日本の製薬企業は世界企業に対して規模において劣後しており, 革新的なイノベーション創出による地位の向上が求められている. 医療技術のシーズの担い手は, 医学・工学・薬学研究の進展とともに, 企業に限らず大学・研究機関, ベンチャー企業などへと多様化してきており, グローバル化が進む医療産業の中でオープンイノベーションを促進する基盤の整備・発展が望まれる.

著者

西川 芳昭 佐藤 剛史

出版者

久留米大学

雑誌

産業経済研究 (ISSN:03897044)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.573-596, 2005-03-25

著者

佐藤 剛

出版者

早稲田大学史学会

雑誌

史觀 (ISSN:03869350)

巻号頁・発行日

no.159, pp.73-91, 2008-09-25

著者

山本 裕紹 六車 修二 佐藤 剛 早崎 芳夫 永井 芳文 清水 義則 西田 信夫

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.22, no.37, pp.37-42, 1998-07-03

参考文献数

4

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フルカラーLEDパネルを用いた偏光眼鏡式立体ディスプレイを試作した.右眼用と左眼用を入れこにしたステレオ画像の表示は, LEDパネルを用いて160×80(×RGB)の画素数(1.28m×0.64mの大きさ)で行った.LEDパネルを短冊に切った偏光フィルムで1列ごとに右眼用と左眼用とにマスキングした画像を, 偏光眼鏡で右眼用と左眼用の画像に分離して観察する.立体表示における観察距離と指向性の実験を行い, 観察距離をLEDのドットピッチの3000倍程度に設定すればよく, 偏光マスクを設置しても指向性が狭くならないとの知見を得ることができた.