著者

別府 志海 篠原 恵美子 Motomi BEPPU Emiko SHINOHARA

出版者

厚生労働科学研究費補助金(政策科学総合研究事業(統計情報総合研究事業)) 人口の健康・疾病構造の変化にともなう複合死因の分析手法の開発とその妥当性の評価のための研究

雑誌

厚労科研報告書 = MHLW Research Report

巻号頁・発行日

no.3, pp.147-156, 2023-03

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研究論文

著者

平林(宮部) 真衣 柴田 大作 篠原 恵美子 河添 悦昌

雑誌

ワークショップ2022 (GN Workshop 2022) 論文集

巻号頁・発行日

vol.2022, pp.52-61, 2022-11-17

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2019 年に発生した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行は,2022 年 9 月現在,未だ収束の兆しを見せず,人々の生命や生活,経済に多大な打撃を与えている.感染症制御に欠かすことのできない集団免疫獲得という視点から,COVID-19 ワクチンの接種促進は重要な課題であるが,ワクチンは任意接種が原則とされ,有効なワクチンが提供されても接種を受けない人々が存在する.ワクチン接種の意思決定に対する,インターネット上の情報閲覧による影響が指摘されており,マイクロブログ上で投稿・拡散されるワクチンに関する “流言” が,ワクチン接種に何らかの影響を及ぼす可能性があると考えられる.そこで本研究では,マイクロブログの一つである Twitter 上に投稿された,“ワクチン” に関連する “人々が疑問を呈したり訂正したりした流言(訂正流言)” の分析を行い,以下の点を明らかにした.(1)訂正流言中で疾患名が明示されやすいワクチンが存在する.(2)感染症流行下では,流行中の疾患名を明示せずに単に「ワクチン」とだけ表記する場合も多い.(3)ワクチンに関する訂正流言の内容の多くは「悪影響があること」あるいは「効果がないこと」に言及したネガティブな内容である.(4)訂正流言発生数と COVID-19 ワクチンの接種実績との間には正の相関があり,流言を訂正するツイートの増加が接種行動誘発の一因となっていた可能性がある.

著者

市原 香織 宮下 光令 福田 かおり 茅根 義和 清原 恵美 森田 達也 田村 恵子 葉山 有香 大石 ふみ子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.149-162, 2012 (Released:2012-05-31)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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【目的】Liverpool Care Pathway (LCP)は, 看取りのクリニカルパスである. LCP日本語版のパイロットスタディを実施し, LCPを看取りのケアに用いる意義と導入可能性を検討する. 【方法】緩和ケア病棟入院患者を対象にLCPを使用し, ケアの目標達成状況を評価した. 対象施設の看護師に, LCPの有用性に関する質問紙調査を行った. 【結果】LCPに示されたケアの目標は, 80%以上の患者・家族において達成されていた. 対象看護師の65%以上が, 看取りの時期の確認, ケアの見直し, 継続的で一貫したケアの促進, 看護師の教育においてLCPを有用だと評価した. 【結論】LCPは緩和ケア病棟での看取りのケアと合致し, 看取りのケアの指標を示したクリニカルパスとして導入可能であることが示された. 看護師の評価では, LCPが看取りのケアの充実や教育における意義をもつことが示唆された.

著者

前原 恵美

出版者

独立行政法人 国立文化財機構 東京文化財研究所

巻号頁・発行日

2023-03

著者

前原 恵美

出版者

独立行政法人国立文化財機構 東京文化財研究所

巻号頁・発行日

2022-03

著者

林 玲子 別府 志海 石井 太 篠原 恵美子 Reiko HAYASHI Motomi BEPPU Futoshi ISHII Emiko SHINOHARA

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

雑誌

人口問題研究 = Journal of Population Problems (ISSN:03872793)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.1-18, 2022-03

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特集Ⅰ

著者

桑原 恵美

出版者

立教大学大学院文学研究科日本文学専攻

雑誌

立教大学大学院日本文学論叢 (ISSN:13466011)

巻号頁・発行日

no.8, pp.175-200, 2008-08

著者

前原 恵美

雑誌

桐朋学園大学研究紀要 (ISSN:03855627)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.81-102, 2018-10

著者

前原 恵美

出版者

昭和音楽大学

雑誌

研究紀要 昭和音楽大学大学院・音楽学部・短期大学部 [編] (ISSN:18810810)

巻号頁・発行日

no.27, pp.16-28, 2007

著者

別府 志海 篠原 恵美子 Motomi BEPPU Emiko SHINOHARA

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

雑誌

人口問題研究 = Journal of Population Problems (ISSN:03872793)

巻号頁・発行日

vol.78, no.4, pp.477-492, 2022-12

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特集Ⅰ

著者

市原 香織 宮下 光令 福田 かおり 茅根 義和 清原 恵美 森田 達也 田村 恵子 葉山 有香 大石 ふみ子

出版者

Japanese Society for Palliative Medicine

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.149-162, 2012

被引用文献数

1

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【目的】Liverpool Care Pathway (LCP)は, 看取りのクリニカルパスである. LCP日本語版のパイロットスタディを実施し, LCPを看取りのケアに用いる意義と導入可能性を検討する. 【方法】緩和ケア病棟入院患者を対象にLCPを使用し, ケアの目標達成状況を評価した. 対象施設の看護師に, LCPの有用性に関する質問紙調査を行った. 【結果】LCPに示されたケアの目標は, 80%以上の患者・家族において達成されていた. 対象看護師の65%以上が, 看取りの時期の確認, ケアの見直し, 継続的で一貫したケアの促進, 看護師の教育においてLCPを有用だと評価した. 【結論】LCPは緩和ケア病棟での看取りのケアと合致し, 看取りのケアの指標を示したクリニカルパスとして導入可能であることが示された. 看護師の評価では, LCPが看取りのケアの充実や教育における意義をもつことが示唆された.

著者

前原 恵美

出版者

昭和音楽大学

雑誌

研究紀要 昭和音楽大学大学院・音楽学部・短期大学部 [編] (ISSN:18810810)

巻号頁・発行日

no.28, pp.14-27, 2008

著者

上原 恵美 赤井 規晃 堀 一成

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.254-259, 2011-09-01

著者

久保 加織 梶原 恵美 中田 理恵子 堀越 昌子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成21年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.2044, 2009 (Released:2009-08-28)

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【目的】家庭用冷凍冷蔵庫の普及に伴い、食品の保存形態は変化した。冷凍庫内温度は-20℃に設定され、微生物の繁殖限界である-18℃を下回っているため、冷凍は有効な保存方法である。しかし、脂質酸化は-20℃でも進み、油焼けも起こる。本研究では、日常よく食されるあじといわしを用いて、家庭用冷凍庫内での保存中の成分変化について検討した。 【方法】魚(あじ、いわし)は大津市内のスーパーマーケットで購入後、直ちに三枚に卸し、ラップフィルムで1枚ずつ包み、5枚ずつを市販のジッパー付袋(冷凍、解凍用)に入れて家庭用冷凍庫内で保存した。保存後は、冷蔵庫内で12時間かけて解凍し、そのまま、あるいは焼き調理を行った後、分析に供した。ドリップ量、水分含量は定法通り、遊離アミノ酸はアミノ酸分析計により分析した。揮発性成分は40℃でSPMEファイバーに吸着させ、GCMSにより分析した。脂質をBrigh and Dyer法により抽出し、過酸化物価(POV)とカルボニル価(CV)の測定、ガスクロマトグラフィーによる脂肪酸分析を行うことで脂質酸化について検討した。 【結果】脂質のPOVは冷凍期間が長くなるにつれて徐々に増加し、あじは8週、いわしは12週で20meq/kgに達したが、CVの上昇はほとんどみられず、脂肪酸組成にも大きな変化はなかった。ドリップ量、遊離アミノ酸量は保存期間が長くなるほど増加した。検出される揮発性成分も冷凍期間が長くなるにつれて増加し、腐敗臭や生臭い臭をもつケトンやアルデヒドが出現した。家庭用冷凍庫で魚を保存すると、8~12週間で脂質の初期酸化が進み、過酸化物が蓄積すること、味や風味に関わる様々な問題も生じさせることが明らかになった。

著者

岡澤 香津子 若林 雅人 松岡 慶樹 佐々木 伸一 水越 裕樹 竹原 恵美子

出版者

一般社団法人日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.83-89, 2013 (Released:2013-09-05)

参考文献数

15

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Objective: The present study investigated awareness and knowledge about clinical trials among pharmacists working in the Nagano Hokushin area as well as their contribution to the enlightenment of clinical trial.Methods: A questionnaire survey of clinical trials was conducted to evaluate levels of interest, impressions, sources of information, and knowledge among hospital and community pharmacists.Results: We received responses from 77 hospital and 67 community pharmacists.  The levels of interest in clinical trials were not significantly different between hospital and community pharmacists.  About impressions, hospital pharmacists thought that clinical trials were “a new development.”  Contrarily, community pharmacists thought that clinical trials were “a field that they were seldom concerned with.”  About sources of information, hospital pharmacists found that “study meetings” were the most informative.  More community pharmacists than hospital pharmacists chose “general reports, for example, newspapers and televisions” as a source of information, and similarly more community pharmacists indicated that they had “few opportunities for obtaining information about clinical trials.”  About knowledge, the percentage of correct answers about clinical trials between hospital and community pharmacists was not significantly different.  A higher percentage of community pharmacists than hospital pharmacists answered unknown.Conclusion: Hospital and community pharmacists had different impressions and knowledge about clinical trials probably because of differences in sources of information and its access.  Henceforth, study meetings involving educational material about clinical trials should be held for discussing fundamental knowledge about the methods and structure of clinical trials and for discussing case studies wherein patients consult pharmacists about clinical trials.

著者

木原 恵美子

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科言語科学講座

雑誌

言語科学論集

巻号頁・発行日

no.12, pp.1-17, 2006

著者

前原 恵美

出版者

独立行政法人国立文化財機構 東京文化財研究所

巻号頁・発行日

2022-03

著者

栗原 恵美子 和田 早苗

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.61, 2018

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<目的><br> 平成29年3月に中学校学習指導要領が告示され、移行期間を経て平成33年度より全面実施される。実践研究してきた余熱保温調理の学習に関して振り返ると、新学習指導要領の基本理念、技術・家庭科の目標の実現、SDGsの実現、に合致する内容が多いことがわかった。<br> そこで平成33年度に向けて、今まで実践してきた内容を更に省察し、余熱保温調理の学習の効果と課題を明確にし、また家庭科教育及び学校教育で、SDGsへの意識を高める余熱保温調理の学習の可能性を提案すること、を目的とした。<br><br><方法><br> 先行研究として、保温調理に関する文献等にあたり、保温調理のメリット・デメリット等を調べた。その後、中学校家庭科調理室で保温実験等実施し、授業への展開を探り、授業実践研究を行った。<br> 学習後、生徒へ自主的な取り組みとして課した探究活動レポートを分析し、また振り返りアンケートを実施し、学習の効果等を明らかにした。<br> また実施上の課題解決の方策を検討すべく、協力を得られた教員にインタビュー調査を実施し、余熱保温調理学習の可能性を探った。<br><br><結果・考察><br> 第2次世界大戦中の余熱保温調理に関して記載している文献(沼畑金四郎著・宮崎玲子著等)があり、それらから「…助炭と称して、やかんを覆う綿入れカバー、鍋の保温におがくずや綿を詰めた保温箱…」等、当時限られたエネルギーを大切に使う様子が掴め、また先行研究・著書(香西みどり著『加熱調理のシミュレーション』)より「…沸騰を続けなくても比較的高い温度が保たれれば、温度に応じた反応速度で調理が進んでいく…」等の情報を得ることができ、授業実践研究に活かすことができた。<br> 都内の国立大学附属中学校調理室で諸条件の下実施した、温度降下測定実験(2014年5月)では、約1時間保温後は約98℃から約90℃、約2時間保温後は85℃前後、と充分調理に適する温度が得られることがわかり、授業実践に繋げることができた。<br> 授業では、市販の保温鍋と手作り保温鍋(鍋を新聞紙とフリース布地で包んだもの)の温度降下等の比較実験を実施し、生徒は調理したスープを試食した。「思っていたよりも温度が下がらず、多くの利点があると思った」等、授業後に回収した生徒のワークシートの自由記述から、驚きと楽しく学べた様子や意欲等みとれ、学習の効果が確認できた。<br> 長期休みに生徒が自主的・発展的に取り組んだ余熱保温調理レポート(2014年度実施 n=11)分析からは、保温方法として「発泡スチロールの箱」や「どてら」を利用する等の様々な創意・工夫が見られ、余熱保温調理のレポート発表後のワークシートでは「100年後も同じ空が見ていられるために」といった標語を記す等、持続可能な社会の構築に向けて、生活を工夫し創造しようとする実践的な態度がみとれ、余熱保温調理の学習の効果が確認できた。<br> アンケート調査(2017年3月実施 n=112)では、エネルギーを大切に使う意識は93.8%が高まったと答えている。<br> 一方実践研究をすすめる中、学校によっては、授業内での保温時間の確保や、食中毒の懸念といった余熱保温調理の学習の課題が明確になった。そこで複数校の教員(n=5)にインタビュー調査をし、実施可能な対応策として、休み時間を利用しての計測、総合的な学習の時間を利用、食中毒の直前学習等様々な方策が上がり、実施するために可能性を検討できた。SDGsに直接的・間接的に繋がる、可能性のある余熱保温調理の学習を、継続研究し、家庭科授業から教育の場全体に提案したい。

著者

前原 恵美 橋本 かおる

出版者

国立文化財機構東京文化財研究所

雑誌

無形文化遺産研究報告

巻号頁・発行日

no.12, pp.41-65, 2018

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There are many traditional performing arts in Japan that are accompanied by musical instruments. For the transmission and promotion of traditional performing arts, techniques for making these instruments and repairing them, techniques for the manufacture and repair of the tools necessary for making the instruments, and producing necessary materials are indispensable. The Department of Intangible Cultural Heritage has continued investigation on these techniques. The present report provides an outline of 20 cases of investigation conducted between February and December 2017.According to the Law for the Protection of Cultural Properties in Japan, there is a system to select preservation techniques and for registering persons or groups of persons holding such techniques. For this report investigation was conducted of holders of such techniques, whether they are registered or not, limiting the contents of investigation to the following 7 items so as to avoid imbalance of information, categorized them according to musical instruments and provided information for each holder.(1) name of the person holding the technique(2) year of birth(3) address(4) date of investigation(5) investigator(6) outline of the person holding the technique(7) opinion of the investigatorAdditional investigation is being conducted to supplement information where it is considered necessary. Results will be announced separately.This report contains subjects that were investigated upon request from the Traditional Culture Division of the Cultural Properties Department, Agency for Cultural Affairs. With these, information is shared with the Agency upon acquiring acknowledgment from the persons investigated.

著者

早野 慎吾 松井 洋子 小田原 恵美子 宮田 好恵 佐藤 和之 田中 利砂子

出版者

宮崎大学

雑誌

宮崎大学教育文化学部紀要. 人文科学 (ISSN:13454005)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.39-50, 2008-09-30