著者
木川田 朱美 辻 慶太
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.234-244, 2009

本稿では,Amazon.co.jpが扱う図書がNDL-OPACでヒットするかを調べる形で国立国会図書館における納本状況を調査し,ポルノグラフィのほとんどが納本されていない現状を明らかにする。また,ポルノグラフィを刊行している出版社の納本状況を調査し,一般出版物は納本しているにもかかわらずポルノグラフィだけは納本していないといった結果も提示する。さらに国立国会図書館,取次,出版社に聞き取り調査を行い,日本の現行納本制度の運用上における諸問題を考察する。
著者
木川田 朱美 辻 慶太
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.234-244, 2009-11

本稿では,Amazon.co.jpが扱う図書がNDL-OPACでヒットするかを調べる形で国立国会図書館における納本状況を調査し,ポルノグラフィのほとんどが納本されていない現状を明らかにする。また,ポルノグラフィを刊行している出版社の納本状況を調査し,一般出版物は納本しているにもかかわらずポルノグラフィだけは納本していないといった結果も提示する。さらに国立国会図書館,取次,出版社に聞き取り調査を行い,日本の現行納本制度の運用上における諸問題を考察する。
著者
福井 佑介
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.334-347, 2011-01-01

本論文は,熊取図書館相互貸借拒否事件に関する大阪地裁判決を取り上げたものである。地方自治法上の「公の施設」や,船橋市西図書館蔵書廃棄事件に関する最高裁判決で判示された「公的な場」といった法的概念を用いて,当該地裁判決の判例上の位置付けを整理した。その上で,相互貸借制度を中心に据え,当該地裁判決の意義について考察した。そして,公的な場を,相互貸借で結びついた公立図書館総体としての公的な場へと変容させるという意義を有しているとの結論を得た。また,当該地裁判決を基にした相互貸借の運用についても示した。
著者
辻 慶太 楳原 衣恵 木川田 朱美 原 淳之
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.594-608, 2010-03-01

本研究では近年急速に成長しているQ&Aサイトと公共図書館レファレンスサービスに同じ質問を行い,正答率などを比較した。前者には「教えて!goo」を,後者には首都圏近郊の32館を選び,60個の質問を行った。結果,直接的に完全な正答が与えられた割合は共に32%で,間接的に与えられた場合を含めても両者の正答率に大きな差はなかった。質問の主題別に見ても差はなく,答えが得られるまでの時間もQ&Aサイトの方が大きく劣ることはなかった。こうした状況を踏まえ公共図書館は新たなレファレンスサービスのあり方を検討する必要がある。
著者
辻 慶太 党 春菜 原 淳之
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.348-363, 2011-01

本研究では都道府県立及び市区公共図書館のデジタル/対面式のレファレンスサービスとQ&Aサイトに60個の同じ質問を行い,正答率を比較した。結果,デジタルレファンスサービス(DRS)の正答率は全般にQ&Aサイトより高いこと,DRS未実施館の対面式の正答率はQ&Aサイトと変わらないが,実施館のそれはQ&Aサイトより高いことが示された。DRSを行うほどレファンスサービスに熱心に取り組めば,図書館の正答率はQ&Aサイトを超えられる可能性がある。今後のレファンスサービスのあり方を検討する上で考慮べき結果と思われる。
著者
辻 慶太 楳原 衣恵 木川田 朱美 原 淳之
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.594-608, 2010-03

本研究では近年急速に成長しているQ&Aサイトと公共図書館レファレンスサービスに同じ質問を行い,正答率などを比較した。前者には「教えて!goo」を,後者には首都圏近郊の32館を選び,60個の質問を行った。結果,直接的に完全な正答が与えられた割合は共に32%で,間接的に与えられた場合を含めても両者の正答率に大きな差はなかった。質問の主題別に見ても差はなく,答えが得られるまでの時間もQ&Aサイトの方が大きく劣ることはなかった。こうした状況を踏まえ公共図書館は新たなレファレンスサービスのあり方を検討する必要がある。
著者
久野 和子
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.296-313, 2011

本稿は,日本の学校図書館について,アメリカで注目されている「場としての図書館」研究を導入し,実証的な検討を行った初めての試みである。学校図書館という場を包括的,多元的に考察することによって,子どもたちの学びや学校生活の中で果たすべき場としての学校図書館の役割と機能の一端を示すことを目的とする。先行研究として塩見の「ひろば」論などをふまえた上で,オールデンバーグの「第三の場」を主要な概念的枠組みとして採用し,検討する。そして,学校図書館が「第三の場」の空間を包摂しうることを実証的に明らかにした上で,その教育的意義を,ボルノウの教育論,パットナムの社会関係資本論,生涯学習論に基づいて提示する。
著者
南 亮一
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.610-622, 2010-03-01
著者
辻 慶太 黒尾 恵梨香 佐藤 翔 池内 有為 池内 淳 芳鐘 冬樹 逸村 裕
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.176-189, 2012-09-01

本研究では(1)T大学附属図書館の貸出履歴約5年分を用いた協調フィルタリング, (2)同データを用いたアソシエーションルール, (3)Amazon,の3つによって被験者33名に図書を推薦し,それぞれの有効性を比較検証した。結果, (3)>(2)>(1)の順に推薦パフォーマンスが高いことを確認した。貸出履歴を用いて図書推薦を行うならば,協調フィルタリングよりも,プライバシー漏洩の可能性が低く計算コストも少ないアソシエーションルールを用いた方が有効であること,さらにAmazonの利用・併用も検討に値することが言えた。
著者
田井 郁久雄
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.59, no.5, pp.286-300, 2008-01-01

公立図書館における「選書ツアー」についての論争は数年に渡って続き,現在もなお論議の対象となっている。しかし,肝心の詳しい実態は報告されず,図書館現場にどのような影響があったのか,どう役立ったのかという,実証的な分析や報告はなされていないし,実施自体も広がっていない。本稿では実態を置き去りにして論議ばかりが過熱してきた「選書ツアー」をもう一度実務として実証的に検証することにより,実際の選書について,そして「選書論議」のあり方について考えてみる。
著者
辻 慶太 党 春菜 原 淳之
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.348-363, 2011-01-01
被引用文献数
1 or 0

本研究では都道府県立及び市区立公共図書館のデジタル/対面式のレファレンスサービスとQ&Aサイトに60個の同じ質問を行い,正答率を比較した。結果,デジタルレファレンスサービス(DRS)の正答率は全般にQ&Aサイトより高いこと,DRS未実施館の対面式の正答率はQ&Aサイトと変わらないが,実施館のそれはQ&Aサイトより高いことが示された。DRSを行うほどレファレンスサービスに熱心に取り組めば,図書館の正答率はQ&Aサイトを超えられる可能性がある。今後のレファレンスサービスのあり方を検討する上で考慮すべき結果と思われる。
著者
田井 郁久雄
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.56-75, 2001-07-01

岡山市の中心地域に位置する地区図書館である岡山市立幸町図書館では,2000年4月から,火曜日〜金曜日の開館時間を2時間延長した。本稿では,1999年度と2000年度の利用統計を比較して,開館時間延長のサービス効果を検証した。開館時間は長ければよいというものではない。延長に見合うだけの一定の効果がなければ成功したとはいえない。幸町図書館の場合はどうだったか,期待したほどの効果がなかったとすれば何が問題なのか,サービスの向上のための方策として開館時間の延長の優先度をどう考えるべきか等の問題について考察した。
著者
吉田 右子 川崎 良孝
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.64, no.5, pp.328-340, 2013-01-01

本研究ではオレゴン州スプリングフィールド市憲章,コロラド州憲法第2修正およびシンシナティ市条例という3つの同性愛差別法へのアメリカ図書館協会の反対運動に焦点を当て,図書館専門職団体としての協会の社会的責任をめぐる議論を検討した。差別法に対する協会の姿勢は明確であり,一貫して同性愛差別法への対抗的活動を行った。また同性愛差別を図書館専門職の問題として認識し,反差別に取り組むことが協会内で了解されていた。考察の結果,専門職団体としての協会は同性愛者保護を専門職の価値観に内包していたことが明らかになった。