著者

内藤 明美 森田 達也 田村 恵子 大屋 清文 松田 能宣 田上 恵太 柏木 秀行 大谷 弘行

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.115-122, 2021 (Released:2021-04-05)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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【背景】スピリチュアルペインの統一された定義はない.国内の緩和ケア医と精神科医のスピリチュアルペインに関する認識を調査した.【対象・方法】緩和ケアに携わる緩和ケア医・精神科医を対象とした質問紙調査を行った.【結果】緩和ケア医387名(回収率,53%),精神科医374名(45%)から回答を得た.76/69%(緩和ケア医/精神科医)がスピリチュアルペインと抑うつは異なると答えた.66/71%は定義が不十分,59/60%が抑うつなど治療可能な苦痛が見逃されると答えた.40/47%が定義を明確にするべきとしたが,定義のあり方には意見が分かれた.緩和ケア医と精神科医の認識に大きな差はなかった.【結論】緩和ケア医,精神科医ともスピリチュアルペインの定義が不十分と認識するが,望ましい定義のあり方は一致しない.今後日本におけるスピリチュアルペインのコンセンサスを得ることの意義について検討する必要がある.

著者

市原 香織 宮下 光令 福田 かおり 茅根 義和 清原 恵美 森田 達也 田村 恵子 葉山 有香 大石 ふみ子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.149-162, 2012 (Released:2012-05-31)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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【目的】Liverpool Care Pathway (LCP)は, 看取りのクリニカルパスである. LCP日本語版のパイロットスタディを実施し, LCPを看取りのケアに用いる意義と導入可能性を検討する. 【方法】緩和ケア病棟入院患者を対象にLCPを使用し, ケアの目標達成状況を評価した. 対象施設の看護師に, LCPの有用性に関する質問紙調査を行った. 【結果】LCPに示されたケアの目標は, 80%以上の患者・家族において達成されていた. 対象看護師の65%以上が, 看取りの時期の確認, ケアの見直し, 継続的で一貫したケアの促進, 看護師の教育においてLCPを有用だと評価した. 【結論】LCPは緩和ケア病棟での看取りのケアと合致し, 看取りのケアの指標を示したクリニカルパスとして導入可能であることが示された. 看護師の評価では, LCPが看取りのケアの充実や教育における意義をもつことが示唆された.

著者

市原 香織 宮下 光令 福田 かおり 茅根 義和 清原 恵美 森田 達也 田村 恵子 葉山 有香 大石 ふみ子

出版者

Japanese Society for Palliative Medicine

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.149-162, 2012

被引用文献数

1

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【目的】Liverpool Care Pathway (LCP)は, 看取りのクリニカルパスである. LCP日本語版のパイロットスタディを実施し, LCPを看取りのケアに用いる意義と導入可能性を検討する. 【方法】緩和ケア病棟入院患者を対象にLCPを使用し, ケアの目標達成状況を評価した. 対象施設の看護師に, LCPの有用性に関する質問紙調査を行った. 【結果】LCPに示されたケアの目標は, 80%以上の患者・家族において達成されていた. 対象看護師の65%以上が, 看取りの時期の確認, ケアの見直し, 継続的で一貫したケアの促進, 看護師の教育においてLCPを有用だと評価した. 【結論】LCPは緩和ケア病棟での看取りのケアと合致し, 看取りのケアの指標を示したクリニカルパスとして導入可能であることが示された. 看護師の評価では, LCPが看取りのケアの充実や教育における意義をもつことが示唆された.

著者

田村 恵子

出版者

上智大学

雑誌

Les Lettres francaises (ISSN:02851547)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.49-57, 1991-07-15

著者

内海 愛子 村井 吉敬 鎌田 真弓 加藤 めぐみ 飯笹 佐代子 田村 恵子 永田 由利子

出版者

大阪経済法科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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アラフラ海を中心とする海域に着目し、1)真珠やナマコ等の海洋資源をめぐって織りなされてきた人の移動の諸相を、戦争の影響や国際関係、特に日本、オーストラリア、インドネシア間の相互の関係を踏まえながら明らかにし、2)それを通じて、明治以降から現代にいたる、国家の枠組みからではとらえきれないこの地域の位置づけと意味を探るとともに、3)海域(交流史)研究の新たな展開に向けた論点と可能性を提示した。

著者

レ-ル ヨ-ガン 松浦 寿夫 田村 恵子

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.p120-125, 1986-03

著者

西村 明 森 謙二 村上 興匡 土居 浩 清水 克行 粟津 賢太 中山 郁 ドーマン ベンジャミン 町 泰樹 ドボルザーク グレッグ 飯高 伸五 ミャッカラヤ M.G シェフタル 北村 毅 キース カマチェ 渡邉 一弘 ポール ハインツ スティーブン ブラード イ ヨンジン 木村 勝彦 田村 恵子 矢口 祐人

出版者

鹿児島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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本研究では、日本における戦争死者慰霊の第三者関与と世代間継承の問題を、海外の事例も踏まえながら比較検討した。新たな慰霊活動や慰霊巡拝の創出・開拓といった契機や、時間的推移における慰霊活動の維持等において、死者との直接的関係を持たない宗教的・世俗的エージェントの果たす役割の重要性が確認された。同時に世代間継承における意味変容のあり方がその後の展開に大きく作用することも実証的に明らかとなった。

著者

田村 恵子

出版者

上智大学

雑誌

Les Lettres francaises (ISSN:02851547)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.55-64, 1986-06-10

著者

田村 恵子

出版者

オーストラリア学会

雑誌

オーストラリア研究 (ISSN:09198911)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.121-123, 2014-03-20 (Released:2017-05-10)

著者

田村 恵子 西山 知佳 星野 明子 平井 啓 森田 達也 清原 康介 本間 なほ

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究は、地域社会で病いとともに生きる人々や家族、市民と専門職で創るケアリングコミュニティにおける対話プログラムの効果検証を目的とする。CBPR(Community-Based Participatory Research)を主軸に、ケアリングに基づく対話パターンの実践知の共有、世代を越えた人々とのケアする対話の場づくりの検討、病いとともに生きる意味を探求するスピリチュアルケアガイドの作成を行う。地域社会における対話プログラムの効果を検討することで、今後の少子高齢・人口減少を向かえるわが国において、病いとともに生きる人々と市民が支え合い、主体的に生き抜くための地域共生社会実現への貢献を目指す。

著者

田村 恵子

出版者

日本医学哲学・倫理学会

雑誌

医学哲学 医学倫理 (ISSN:02896427)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.142-145, 2007-10-18 (Released:2018-02-01)

著者

田村 恵子

出版者

オーストラリア学会

雑誌

オーストラリア研究 (ISSN:09198911)

巻号頁・発行日

no.19, pp.33-37, 2006-12-25

著者

鎌田 真弓 加藤 めぐみ 内海 愛子 田村 恵子 飯笹 佐代子

出版者

名古屋商科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本課題では、1)オーストラリアにおける太平洋戦争の記憶の特徴と日豪の非対称性を明示し、2)そうした記憶から抜け落ちている、豪北部・東部蘭領インドネシア・パプアニューギニアでの現地住民や女性の戦争体験を掘り起こすことによって、3)国家や軍隊の「戦争の記憶」に回収されない戦争体験を提示し、地域史として共有可能な「戦争の記憶」の再構築を試みた。

著者

坂口 幸弘 恒藤 暁 柏木 哲夫 高山 圭子 田村 恵子 池永 昌之

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.44, no.9, pp.697-703, 2004-09-01

参考文献数

14

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全国規模の実態調査を行い,ホスピス・緩和ケア病棟における遺族ケアの提供体制の現状を明らかこした.87施設から回答が得られ,回収率は90%であった.87%の施設が遺族ケアのニーズはあると認識し,84%の施設がすべての遺族を遺族ケアの対象と想定していた. 44%の施設では遺族ケアは勤務外で,手当は特になかった.30%の施設では遺族ケアのための教育を行っていなかった.1施設のみが,明文化された基準に基づくリスク評価を行っていた.56%の施設は専門家との連携を取つていなかった.半数以上の施設が,遺族ケア実施上の諸問題として,不十分な教育,組織体制の不備,時間の不足,人材の不足を経験していた.