著者

中條 雅彦 牛 凱軍 門間 陽樹 小林 順敏 関 磊 佐藤 美加 郭 輝 大友 篤 崔 宇飛 只浦 寛子 斎藤 辰典 永富 良一

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.383-389, 2014-08-01 (Released:2014-07-26)

参考文献数

40

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Coffee administration has been shown to increase maximum voluntary contraction and muscular endurance. However, no study has addressed the association between daily consumption of coffee with muscular function. This cross sectional study aimed to investigate the association between frequency of coffee consumption (CC) in daily life and muscle strength among a population of working adult men. This cross sectional study included men (n = 516, mean age: 47.1) who participated in an annual health examination conducted in Sendai. The monthly frequency of coffee consumed was reported by a brief-type self-administered dietary history questionnaire. Leg extension power (LEP) was measured as an index of muscle strength. Subjects were divided into tertile levels according to CC. Analysis of covariance was used to examine the relation between the tertile levels of CC and LEP. After adjustment for potential confounders (including all lifestyle factors), the adjusted means (95% confidence interval) of LEP across the tertiles of CC were 17.4 (16.6 - 18.1) for the lowest tertile, 17.9 (17.4 - 18.5) for the mid tertile, and 18.9 (18.3 - 19.5) for the highest tertile (p for trend = 0.007). Higher frequency of monthly coffee consumption was associated with higher muscle strength.

著者

大友 篤 遠藤 雅之 小野寺 真哉 坂上 尚穂 伊達 久

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0196, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】複合性局所疼痛症候群(以下CRPS)は,アロディニア・痛覚過敏・浮腫・異常発汗・運動障害・萎縮性変化などの症状があり,理学療法の施行を困難なものとする。今回,CRPS TypeIに対して,各神経ブロックと理学療法を併用により,痛みが軽減し,身体機能が改善を呈した2症例を報告する。【方法】症例1:19歳女性,平成X年10月専門学校の体育祭で左膝を捻り受傷。その後痛み継続,他院で精査,治療するも増悪,平成X+1年8月に当院入院。主訴左下肢(左膝関節内側中心)の痛み。安静時痛あり。動作時増悪。左下肢知覚障害,アロディニアあり。左下腿浮腫あり。膝関節制限あり,左下肢荷重不可,両松葉使用していた。症例2:28歳女性,平成X年4月に右前十字靱帯,内側側副靱帯損傷。MRI所見では靭帯損傷は軽度。他院で筋力強化を目的とした理学療法を行ったが,痛みで運動が困難であった。症状悪化したためX年8月当院受診。可動域制限なし,右膝関節内側・膝中央に,安静時・アロディニア・荷重時・膝屈伸時に疼痛出現。大腿四頭筋・ハムストリングス筋力低下あり,独歩可能だが,仕事の継続が困難であった。【結果】症例1:入院初日持続硬膜外ブロック施行及び理学療法開始。理学療法は週2回行い,他の日は自主トレーニングとした。7日目左膝関節可動域改善,左下肢部分荷重。14日目左下肢全荷重可能,歩行時両松葉杖使用。17日目持続硬膜外ブロック終了。24日目安静時痛・運動時痛なし,膝内側の圧痛あり階段昇降時痛みあるが,可動域改善・筋力向上・独歩可能にて退院に至った。症例2:平成X年8月22日~平成X+1年8月5日の約12ヶ月の間に,週に1~2回程度,腰部硬膜外ブロックの前後に理学療法を行った。平成X年8月22日,腰部硬膜外ブロックと理学療法を併用した治療開始。平成X+1年4月には痛みが軽減し,持続歩行が可能となる。同年6月から介護職ではないが,社会福祉士の資格を生かした相談役として職場復帰に至った。【結論】CRPSの運動障害としては,患肢を自分の一部と感じない,患肢を動かす為に視覚的に注意を向けないと運動できないといった認知機能異常や,心理学的要因などの症状もあり,様々な要因が混合しあい,痛みを複雑なものとしている。そのため,身体機能の低下を招き,日常生活の制限をきたす。理学療法を施行する際,痛覚過敏・アロディニアまた,心理的要因が関与し,治療に対して受動的になり,理学療法を困難にしている。各神経ブロック併用により,理学療法を促進するなどの,互いの相乗効果により,痛みの軽減が図れたと考える。また,理学療法を施行する上では,CRPS患者は痛みに対する訴えが強く心理的側面の影響も強いため,理学療法を施行する際は,痛みだけでなくすべての訴えに耳をかたむけていく姿勢が必要になると考える。

著者

遠藤 雅之 大友 篤 小林 舞子 小野寺 真哉 伊達 久

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.CbPI1253, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】慢性疼痛は,3カ月間以上の持続または再発,急性組織損傷の回復後1カ月以上の持続,あるいは,治癒しない病変の随伴がみられる疼痛である。急性疼痛から慢性疼痛に移行する上で、局所的要因から生じたものが長期間経過することにより全体的要因に変化し、痛みを複雑化させてしまう。慢性的な痛みは、身体機能を低下、また、抑うつや不安を引き起こし、睡眠を妨げ、日常活動の多くを阻害しうるといわれている。 慢性疼痛を抱える人の約18%がうつ病を合併しているとの報告もある。うつ病になることで治療に対する意欲低下などの問題が生じ、理学療法などの治療に影響を与えることがある。痛みが長期化することで抑うつ傾向となり、更なる痛みの増悪につながってしまうといった痛みの悪循環を引き起こしてしまう。 慢性疼痛による腰痛関連機能障害は心理・社会的因子が深く関与しており、治療とリハビリに対する患者の反応に早期に影響を及ぼすといわれている。また、腰痛の発症原因に関する研究では、仕事の満足度や精神的ストレスなどの要因も腰痛の発症に影響しているとの報告がある。腰部疾患として臨床上、数多くの疾患がある。その中でも腰椎椎間板ヘルニアは現代病と言われており、10代から60代に多く、勤労者が占める割合が高いとの報告がある。今回、腰椎椎間板ヘルニアにおける罹病期間とうつ症状、NRSとうつ症状の関係を検討する。【方法】当院を受診し理学療法を施行した65歳未満の腰椎椎間板ヘルニア患者154名(男性81名 女性73名) 年齢(男性43.25±11.88歳、女性44.74±11.85歳)を対象に、自己評価抑うつ性尺度(SDS:self rating-depression-scale)、罹患期間、数値的評価尺度(NRS:numerical rating scale)、仕事の有無・合併症の有無・睡眠の質を測定した。罹患期間を短期群(≦12ヶ月) 中間群(13-36ヶ月) 長期群(37ヶ月≦)の3つに分類した。また、NRSも同様に低値群(0-5) 中間群(6-7) 高値群(8-10)に分類し、罹患期間・NRSをそれぞれ独立変数、SDSを従属変数とした共分散分析を行った。共変量は性別、年齢、合併症の有無、仕事の有無、睡眠の質とした。【説明と同意】本研究をするあたり、対象者に検査者が説明し理解を得られ同意を得た。【結果】罹患期間を3群に分けたときのSDSは短期群で76名(調整後平均値37.46[95%CI:35.64-39.28])であり、中間群で40名(40.47[95%CI:38.14-42.81])、長期群で38名(43.92[95%CI:41.24-46.60]) (傾向性p値=0.000)となり、罹患期間が長くなればSDSが上昇した。また、NRSを3部位に分けたときのSDSの低値群は52名(36.67[95%CI:34.50-38.84])であり、中間群は54名(40.98[95%CI:39.10-42.86])、高値群は48名(41.98[95%CI:39.31-44.65]) (傾向性p値<0.01)となり、NRSが高値になると、SDSが上昇するとことがわかった。【考察】本研究結果より罹患期間の長期化とうつ症状に有意差がみられ、また、痛みの強さとうつ症状にも同様に有意差がみられた。罹患期間の長期化と痛みの強さがそれぞれ、うつ傾向を高める要因であることが明らかになった。このことから局所的要因から生じたものが長期間経過することにより全体的要因に変化し、痛みとうつ症状を高めるといった慢性疼痛サイクルのような痛みの悪循環が生じていることがわかった。理学療法を施行する上で慢性疼痛患者自身の心理的側面を考慮する事が大切であると思われる。痛みが長期化・痛みの強さが増悪することで心理面の問題が強まり、理学療法の介入が困難になる。機能訓練を中心とする病院が多い傾向であるが、理学療法介入時には心理的側面などに対する他覚的所見へのアプローチも必要であると考える。慢性疼痛患者はうつ傾向にあり、痛みに対する訴えが強い。そのため、理学療法施行する際には、慢性疼痛患者が抱えている心理的な問題を考慮する必要がある。【理学療法学研究としての意義】慢性疼痛では、理学療法施行するにあたり、心理的側面の考慮が必要である。

著者

大友 篤

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.84, no.5, pp.494-496, 2011-09-01 (Released:2015-10-15)

参考文献数

1

著者

大友 篤 カオリー リヤウ 阿部 隆

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1-23, 1991-06-30 (Released:2008-12-25)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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本論文は, 1980年国勢調査の結果に基づき,日本における1979—80年の都道府県間人口移動の流出及び到着地選択過程を年齢別パターンをとおして明らかにしたもので,その概要は以下のとおりである。 流出過程に関しては, (1) 全体の流出率の空間パターンは,複雑であるが,体系的であり,流出率は,都道府県の経済機会や住宅事情ばかりでなく,出生地や住宅の所有の関係に関わる都道府県の人口構成に依存していることが示唆されること, (2) 流出率の空間パターンは,年齢にしたがって体系的に異なり,とくに都市地域で低く,農村地域で高いという最も単純なパターンをもつ15—19歳の年齢層と関わっていること,そして, (3) 流出率の年齢別パターンは,大都市地域の中心部と縁辺の農村県との間で著しく異なることが明らかになった。 到着地選択過程に関しては, (1) 東京都と大阪府は,流出超過を示すにもかかわらず,多数の県からの最も好ましい到着地であること, (2) 到着地選択過程は,年齢にしたがって体系的に異なり,とくに最も顕著な集中パターンを示す15—19歳の年齢層と関わっていること, (3) 35—39歳の年齢層は,かなり分散した到着地選択パターンを示し,この年齢層の東京と大阪の影響圏は,地方中核都市や出発地の近傍の到着地によって大きく分断されているごと,そして,(4)流出選択過程の年齢選好性は,大都市県からの移動者の場合にはかなり弱く,非大都市県からの移動者の場合にはかなり強いという,大都市地域と非大都市地域の間で,明瞭な対照を示していることが明らかになった。

著者

大友 篤

出版者

THE TOHOKU GEOGRAPHICAL ASSOCIATION

雑誌

東北地理 (ISSN:03872777)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.183-189, 1973 (Released:2010-04-30)

参考文献数

9

被引用文献数

2 1

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There are many surveys of cities in the world on the regularity known as C. Clark's model of urban population densities indicating that population density varies with distance from the center of the city according to the equation Dx=D0e-bx where Dx is the population density at distance x from the center. D0 is the density at the center, e is the base of the natural logarithms, and b is a natural logarithm measuring the rate of change of density with distance. However, the survey of Japanese cities are rather few, hence applicability of this model was tested for fifteen Japanese cities, selected from the cities with population of more than 100, 000 located in the central part of Japan. Those are Tokyo, Ôsaka, Nagoya, Kyoto, Yokohama, Shizuoka, Wakayama, Gifu, Sakai, Utsunomiya, Chiba, Kofu, Toyohashi, Nara and Hachioji.The data used in this survey are those for 1965 based on the grid square comprising nearly one square kilometre made by Bureau of Statistics, Office of the Prime Minister.The principal facts observed in this survey are as follows.(1) This regularity is applicable for all of this cities except for Yokohama and Sakai those which are included in the contiguous urban built-up area of Tokyo and Osaka respectively.(2) The value of the density gradient, “b”, is highly associated with the population size of DID of the city, that is, it reduces according to the size of DID population. However, it seems to be affected duely by landforms surrounding the city.(3) Clark's model has better fitness in case of daytime population than in case of resident population in Tokyo.(4) Large variations of the values of “b” due to difference of directions from the center of the city are found not only in Tokyo but also in Ôsaka.From these observations it can be concluded that Clark's model is applicable for principal cities of Japan, and that other generalizations regarding this model which have been observed in other countries such as USA and UK may be drawn in Japan.