著者
大野 晋
出版者
公益社団法人 日本地すべり学会
雑誌
日本地すべり学会誌 (ISSN:13483986)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.75-82, 2013 (Released:2014-02-28)
参考文献数
25
被引用文献数
1

東北地方太平洋沖地震で観測された強震記録の概要を紹介した。主な特徴としては,1)短周期卓越型で広域に渡る大加速度,2)地盤による相違,3)非常に長い継続時間があげられる。
著者
大野 晋 高橋 克也 源栄 正人
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
vol.66, no.544, pp.39-46, 2001
参考文献数
38
被引用文献数
3

Attenuation relations of peak ground acceleration, peak ground velocity, and acceleration response spectrum in both horizontal and vertical components are estimated by regression analyses of California strong-motion data set, which contains many near-source records of shallow inland earthquakes. These attenuation relations can take into account the effects of fault extension, reflection from Moho, and nonlinear amplification of holocene stratum. By comparing with Japan inland earthquake data, it is confirmed that these attenuation relations are applicable to the estimation of strong motions on pre-Quaternary and Pleistocene strata for Japan inland earthquakes. However, in the estimation on Holocene stratum the applicability are decreased because area-dependent variations of soil amplification are large.
著者
大野晋 柴田武編集委員
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
1976
著者
大野 晋
雑誌
学習院大学上代文学研究 (ISSN:09162453)
巻号頁・発行日
no.12, pp.1-2, 1987-03-31
著者
大野 晋
雑誌
研究年報/学習院大学文学部 (ISSN:04331117)
巻号頁・発行日
no.19, pp.199-208, 1973-03-10
著者
大野 晋 城山 英明
出版者
社会技術研究会
雑誌
社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.317-326, 2003
被引用文献数
1

日本の化学プロセス安全規制には3つの問題がある。第1は、主務官庁の縦割り構造である。化学プロセスは技術的には1つのシステムで管理されるが、適用される法規制は、複数の省庁の法令で規制されている。第2は、技術基準の品質管理である。法令が詳細を規定しているため、改定は遅れぎみであり、技術の進歩の妨げなっている。第3は、民間第三者機関の役割が不十分である一方国家の役割も制限的であることによる不十分な規制実施体制である。以上の分析を基礎に、技術的知見を速やかに基準に反映し、また、基準の妥当性を評価する第三者民間監査機関の役割の拡充強化を提案する。
著者
大野 晋
出版者
国語学会
雑誌
国語学 (ISSN:04913337)
巻号頁・発行日
no.72, pp.26-31, 1968-03
著者
源栄 正人 大野 晋 柴山 明寛 三辻 和弥 佐藤 健
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究では、次世代地域防災システムとして構造ヘルスモニタリング機能を有する地域版早期地震警報システムの開発とその利活用の検討を行った。迫り来る宮城県沖地震に対する100万都市仙台の地震被害低減を図るために、三陸沿岸の2観測点、伝播経路にあたる2つの観測点、および仙台の公共建築物に設置された地震計による観測波形情報をIP網により東北大学のサーバにリアルタイム伝送するシステムを構築した。また、前線波形情報を用いた高精度地震動予測を可能にする防災システムについて検討した。利活用の一つとして開発システムを利用した学校での防災教育を行った。開発したシステムは2011年東北地方太平洋沖地震を経験した。得られた地震観測記録は、地震前後の建物の振動特性の変化など構造ヘルスモニタリング研究に貢献した。
著者
阿部雅史 山本 優 大野 晋 源栄 正人
出版者
日本建築学会
雑誌
学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント (ISSN:13414461)
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.539-540, 2005
被引用文献数
2

科研費報告書収録論文(課題番号:15560480・研究種目:基盤研究(C)・15~17/研究代表者:源栄, 正人/1978年宮城県沖地震における仙台地域の地震動分布再現の高精度化と被害分布の評価)
著者
源栄 正人 大野 晋 佐藤 健 寺田 賢二郎 篠澤 洋太郎
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本成果報告書は、平成18年度と平成19年度の2ヵ年の研究成果もまとめたものである。内容的には、緊急地震速報と構造物のモニタリングとの連動により付加価値を高め、更なる信頼性の向上と実用性の向上を計るためのシステム開発を行ったものである。主な研究項目として、(1)構造物の耐震モニタリング機能と連動した警報システムの開発、(2)地域の地盤環境を考慮した地震動予測精度の向上、(3)病院における実証試験による有効利用の検討、(4)学校における実証試験による有効利用の検討を行った。(1)については、建物のモニタリングのための常時作動している地震観測(オンライン地震観測)システムを設置し、この地震計による現地地震情報と、緊急地震速報の両方を連動したシステムの開発を行い、東北大学工学研科の人間・環境系建物および宮城県沖地震の際に地震波到来の早い石巻市牡鹿総合支所庁舎(旧鮎川町役場)で実証試験を行った。(2)については、仙台市域の表層地盤構造と深部地盤構造のデータベースの構築を行うとともに、牡鹿総合支所で観測された記録のP波の立ち上がり部の波形からニューラルネットワークを用いて仙台市域の地震動を高精度に予測する方法を検討した。(3)については、東北大学病院における緊急地震速報の利活用について、同病院においてアンケート調査を実施するとともに、ニーズに基づく利活用システムの提案を行った。(4)については、教育モードとして組み入れるべく素材に関する調査を行なうとともに、地域で予測される被害モードを想定した災害シミュレーションを動画の作成と活用法を検討した。学校における緊急地震速報の利活用の啓蒙と教育現場におけるニーズ調査のために宮城県域と首都圏の649校を対象としたアンケート調査を実施した。