著者

高橋 克也

出版者

埼玉大学図書館

雑誌

図書館と県民のつどい埼玉2009 : 展示説明

巻号頁・発行日

2009

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図書館と県民の集い埼玉2009平成21年11月28日(土)、浦和コミュニティセンター(浦和駅東口 浦和パルコ/コムナーレ)官立浦和高等學学校記念資料室資料特別出展の展示説明

著者

高橋 克也

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.46, pp.91-100,4, 1995-10-01 (Released:2009-07-23)

被引用文献数

1

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L'attention, chez Kant, est un acte où l'entendement et la volonté s'entrecroisent essentiellement. C'est-à-dire que d'abord, elle appartient à la faculté de la connaissance, et elle est déroulée grâce à l'effet du vouloir. Ensuite, il faut remarquer que l'attention volontaire se réalise dans divers objets dont l'existence l'entendement saisit préalablement, et que par suite l'entendement est une des conditions nécessaires de la volonté. En analysant cet entrecroisement, on peut avoir une clef pour s'approcher de la problématique de l'humanité.

著者

菊島 良介 高橋 克也

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.261-271, 2020-04-15 (Released:2020-05-08)

参考文献数

27

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目的 本研究は食料品アクセス困難者(以下,アクセス困難者)の栄養および食品摂取にみられる特徴を把握することを目的とした。方法 食料品アクセス問題に関する調査項目が唯一調査票に含まれている平成23年国民健康・栄養調査と平成23年国民生活基礎調査の両個票データのデータリンケージを行い,分析に用いた。 65歳以上の高齢女性1,051人を対象に,アクセス困難者の栄養および食品摂取状況について計量経済学的手法を用いて把握した。分析の目的変数としてエネルギー産生栄養素の蛋白質,脂質,炭水化物の摂取熱量(kcal),17品目の食品群別摂取量(g/1,000 kcal)を用いた。目的変数の同時決定による内生性に対処した同時方程式モデルの一種であるSeemingly Unrelated Regressionsモデルを推計した。この推計により各栄養素摂取熱量や食品群別摂取量の多寡を規定する要因(変数)の影響の程度が係数として示され,各栄養素間や各食品群間の代替・補完関係が誤差項間の相関行列として表現された。結果 アクセス困難者の特徴として65歳以上女性において,食料品アクセスとエネルギー産生栄養素摂取量との関連をみた結果,炭水化物の摂取熱量(kcal)が有意に高く,脂質の摂取熱量(kcal)が有意に低いことが明らかになった。このことは食品群別摂取量(g/1,000 kcal)をみても穀類が高く,油脂類が低いことからも確認された。これらのことから,アクセス困難者は代替・補完関係を考慮しても炭水化物摂取に偏った食生活を送っている可能性が高いと推察された。結論 本研究により栄養摂取状況に関してアクセス困難者が炭水化物摂取に偏る局面もみられた。単純に価格や嗜好の問題ではなく食環境の要因として,すなわち食料品へのアクセスの制約によりアクセス困難者は炭水化物摂取へ偏った食生活を送っている可能性が高いと推察される。個人が直面する経済的状況の影響を考慮しても食環境は食生活を規定しており,フードチェーンを構成する各主体間や行政との連携・協力による買い物サービスの利用促進に向けた環境整備の必要性が示唆された。

著者

大野 晋 高橋 克也 源栄 正人

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.66, no.544, pp.39-46, 2001

参考文献数

38

被引用文献数

3

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Attenuation relations of peak ground acceleration, peak ground velocity, and acceleration response spectrum in both horizontal and vertical components are estimated by regression analyses of California strong-motion data set, which contains many near-source records of shallow inland earthquakes. These attenuation relations can take into account the effects of fault extension, reflection from Moho, and nonlinear amplification of holocene stratum. By comparing with Japan inland earthquake data, it is confirmed that these attenuation relations are applicable to the estimation of strong motions on pre-Quaternary and Pleistocene strata for Japan inland earthquakes. However, in the estimation on Holocene stratum the applicability are decreased because area-dependent variations of soil amplification are large.

著者

松下 秀介 高橋 克也 小野 洋

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.195-206, 2005

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本研究の課題は,果樹経営安定対策を対象に,温州みかん産地行動の視点からみた対策参加の経済性について数量的に検討することである.具体的には,対策下の産地行動を寡占市場における戦略的情報利用を前提とした非協力ゲームの枠組みにより表現し,限界収入・限界費用推定モデルの分析結果から産地行動の経済性を数量的に検討する.<br>分析の結果,明らかになった点は,以下の3点に要約できる.<br>1) 表年については,すべての産地にとって対策への参加が最適反応戦略となる.また,この場合,政策当局が「適正出荷量」をさらに縮小する必要があることが示された.<br>2) 裏年については,果樹経営安定対策への不参加が最適反応戦略となる産地が存在する.しかし,この産地行動の経済性ついては,対策不参加に起因する機会費用等を考慮する必要があることが示された.<br>3) 以上の結果,本対策が,生産段階において不可避の課題となっている豊作年(表年)の市場価格低迷(いわゆる豊作貧乏)への対応を目的とした2年を単位とした対策であることを考慮すると,温州みかん産地が本対策へ参加するという行動は合理的であると考えられる.<br>他方,果樹経営安定対策に参加しない場合には本対策以外の施策の対象とならないことなどの機会費用,すなわち対策不参加の社会的・政治的・制度的な外部性についても,産地の意思決定行動を分析するための重要な視点であることが指摘された.

著者

薬師寺 哲郎 高橋 克也

出版者

日本農村生活研究会

雑誌

農村生活研究 = Journal of the Rural Life Society of Japan (ISSN:05495202)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.14-24, 2013-03-01

参考文献数

9

被引用文献数

1

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我が国では高齢化の進展の中で食料品店の減少が加速化している。商業統計によると飲食料品小売業の店舗数は1997年の526千から,2007年の390千に10年間で26%減少した。一方,我が国の高齢化は世界一の水準となっており,今後一層進展することが予測されている。このようななかで,高齢者を中心に食料品の買い物で不便や苦労を感じる住民が顕在化しつつあり,近年,「買物難民」あるいは「買物弱者」として注目を集めるようになった。食料品店の減少が惹起するこのような問題は,欧米ではフードデザート問題として知られている。フードデザート問題は,「食料品供給体制の崩壊」と「社会的弱者の集住」が重なったときに生じる(岩間編・2011: 1)とされているように,基本的には都市的な問題である。しかし,我が国で社会的弱者と考えられる高齢者が多数居住している農村地域でも,Aコープの閉店や,公共交通機関の縮小などにより食料品の買い物における不便や苦労が増加しているという実態がある(農林水産政策研究所・2012: 160-161)。

著者

薬師寺 哲郎 高橋 克也

出版者

日本農村生活研究会

巻号頁・発行日

no.145, pp.14-24, 2013 (Released:2016-01-20)

著者

藤堂 正喜 羽鳥 敏明 千葉 脩 高橋 克也 武村 雅之 田中 英朗

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.60, no.475, pp.45-54, 1995

被引用文献数

6 4

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Using seismic records observed in 4 borehole arrays, characteristics of vertical seismic motions in sedimentary layers are investigated. The results are as follows. 1) P-waves having intensive effect to vertical component are propagating within sedimentary layers even after the S-wave onset time (S-wave part). 2) Frequency dependent Q-values for P-waves (Qp) in Tertiary sediment layers obtained from the optimal analyses to spectral ratios have the tendency to be identical with Q-values for S-waves (Qs) with the same wavelength. 3) Observed vertical motions in upper ground can be simulated by the multiple reflection theory of P-waves based on the optimized velocities and Q-values.

著者

櫻井 清一 霜浦 森平 新開 章司 大浦 裕二 藤田 武弘 市田 知子 横山 繁樹 久保 雄生 佐藤 和憲 高橋 克也

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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農村経済多角化に資する経済活動の運営方式と、地域レベルの経済活動を下支えする社会的成立基盤との関係性を分析し、以下の諸点を明らかにした。(1)農産物直売所が開設されている農村社会では、高齢出荷者の社会活動レベルの低下および出荷活動の停滞がみられる一方、後発参入者が広域的な社会ネットワークを広げ、出荷活動にも積極的である。(2)多角化活動の実践は地域社会における経済循環を形成している。(3)政府による農商工等連携事業において、農業部門の自主的な参画・連携がみられない。(4)アイルランドで活発な地域支援組織LAGはプロジェクト方式で自主的に運営され、地域の利害関係者間に新たな協働をもたらしている。(5)アメリカの消費者直売型農業にかつてみられたオールタナティブ性が変化し、対面型コミュニケーションが希薄化している。