著者

山田 信行 稲葉 奈々子

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.156-163, 2014

著者

山田 信行 稲葉 奈々子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.156-163, 2014

著者

山田 信行

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.158-171, 1995-09-30 (Released:2009-10-13)

参考文献数

35

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本稿は, マルクス派の視点から歴史社会学の方法論を整備しようとする一つの試みである。本稿は三部から構成される。第一に, アメリカ合州国における歴史社会学の方法論論争を概観することによって, 求められている方法が演繹的な方法と「総体性」への志向であることを確認する。そのうえで, そのような要件をみたす方法が, 弁証法的なそれにほかならないことを提唱する。第二に, 史的唯物論の再構成の試みに見られる難点を確認したうえで, それを克服する試みとして, 多元的資本主義発展論としての弁証法的歴史社会学の構想を提示する。この際, 弁証法という論理が閉鎖的な「概念の自己展開」とは区別されるものであることが強調される。第三に, 弁証法的な論理の問題構制は「ポスト・マルクス主義」のそれと必ずしも抵触するものではなく, ギデンスも含めたポスト・マルクス主義的主張はかえって弁証法的方法の可能性を矮小化するものであることを指摘する。

著者

山田 信行 ヤマダ ノブユキ Yamada Nobuyuki

出版者

駒澤大学文学部社会学科

雑誌

駒澤社会学研究 (ISSN:03899918)

巻号頁・発行日

no.53, pp.129-153, 2019-10

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グローバル化という長期的趨勢の結果、資本主義というシステムは世界の「普遍」を担うものとなった。グローバル化のもとで、様々な社会問題が引き起こされていることを考慮に入れるとき、なぜ資本主義が世界の「普遍」を担うことになったのかをあらためて問い直す必要があろう。本稿は、資本主義の生成に際して、人々が資本主義を選好する原因を解明する作業にほかならない。本稿においては、資本主義形成の重要なメルクマールである「自由な賃労働」という種差的構造の生成に照準を当てることによって、単なる強制や暴力によるだけではない構造の形成のあり方を概念的に把握することを試みる。この作業を通じて、資本主義への構造転換あるいは移行は、移行によって解体されることになる前資本主義的な社会関係が存続していることによって、かえって容易になる可能性があることを指摘したい。加えて、本稿においては、資本主義とは異質な社会関係の将来的帰趨について展望するとともに、そうした社会関係が世界システムから失われた場合に想定される事態についても考察を試みる。この考察は、資本主義以後の社会、すなわちポスト資本主義社会に求められる要件を明らかにし、期待される制度のあり方についても、一定の回答を提示することになる。

著者

山田 信行

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.55-74,105, 1997-02-28 (Released:2016-12-22)

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This paper attempts to rethink the "relative autonomy" of the state in capitalist society and criticize "state-centered approach" theoretically. First of all the debate on this concept in neo-Marxism in 1970' s is reviewed and the fact that this concept has a very delicate implication of the autonomy is confirmed. Secondly three phases, in which the autonomy of the state emerges, is theoretically formalized and this frame of reference is applied to the analysis of three typical developmental states which are those in Japan, Korea and Taiwan. Thirdly it is assured that the specificity of developmental states can be grasped by that frame. But this does not signify that the developmental state has the "relative autonomy" and it is suggested that it should be not normal capitalist states, which are formed by contingent factors.

著者

山田 信行 岡本 裕昭 伊東 祐之 柳井 修司

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.34-39, 2002-08-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

6

著者

山田 信行

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.506-507, 2016 (Released:2018-03-31)

著者

山田 信行

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.179-193, 2014 (Released:2015-09-30)

参考文献数

24

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主として1990年代後半以降, とりわけ先進社会においては, グローバル化のもとで労働運動の再活性化が指摘されるようになり, その1つのタイプとして社会運動ユニオニズムが注目を集めている. 本稿においては, 社会運動ユニオニズムの特徴を確認したうえで, 「コーポレート・キャンペーン」にみられるように, このタイプの労働運動が私的な労使関係に「公共性」をもたせることをその戦術として採用していることに注目する. この労働運動が志向する社会制度の形成・改変にあたって, あらゆる社会勢力に利害関心をインプットする回路を開いている資本主義国家の構造的特質を利用して, 「フォーラム型」労働運動のかたちをとって, 広範かつ継続的な組織連携を戦略として採用していることを強調したい. そのうえで, 資本主義社会における国家との関連において, 「公共圏」概念を再検討し, 社会運動ユニオニズムが, 労働運動としてふたたび「公共圏」 (「労働者的公共圏」) を形成する性格を回復していることを明らかにする.

著者

山田 信行 稲葉 奈々子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.156-163, 2014 (Released:2015-09-30)

参考文献数

5

著者

山田 信行

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.179-193, 2014

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主として1990年代後半以降, とりわけ先進社会においては, グローバル化のもとで労働運動の再活性化が指摘されるようになり, その1つのタイプとして社会運動ユニオニズムが注目を集めている. 本稿においては, 社会運動ユニオニズムの特徴を確認したうえで, 「コーポレート・キャンペーン」にみられるように, このタイプの労働運動が私的な労使関係に「公共性」をもたせることをその戦術として採用していることに注目する. この労働運動が志向する社会制度の形成・改変にあたって, あらゆる社会勢力に利害関心をインプットする回路を開いている資本主義国家の構造的特質を利用して, 「フォーラム型」労働運動のかたちをとって, 広範かつ継続的な組織連携を戦略として採用していることを強調したい. そのうえで, 資本主義社会における国家との関連において, 「公共圏」概念を再検討し, 社会運動ユニオニズムが, 労働運動としてふたたび「公共圏」 (「労働者的公共圏」) を形成する性格を回復していることを明らかにする.

著者

山田 信行

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.179-193, 2014

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主として1990年代後半以降, とりわけ先進社会においては, グローバル化のもとで労働運動の再活性化が指摘されるようになり, その1つのタイプとして社会運動ユニオニズムが注目を集めている. 本稿においては, 社会運動ユニオニズムの特徴を確認したうえで, 「コーポレート・キャンペーン」にみられるように, このタイプの労働運動が私的な労使関係に「公共性」をもたせることをその戦術として採用していることに注目する. この労働運動が志向する社会制度の形成・改変にあたって, あらゆる社会勢力に利害関心をインプットする回路を開いている資本主義国家の構造的特質を利用して, 「フォーラム型」労働運動のかたちをとって, 広範かつ継続的な組織連携を戦略として採用していることを強調したい. そのうえで, 資本主義社会における国家との関連において, 「公共圏」概念を再検討し, 社会運動ユニオニズムが, 労働運動としてふたたび「公共圏」 (「労働者的公共圏」) を形成する性格を回復していることを明らかにする.

著者

和田 匡史 渡邊 敦之 井原 弘貴 池田 昌絵 戸田 洋伸 山中 俊明 橋本 克史 寺坂 律子 中濱 一 山田 信行

出版者

Japan Heart Foundation

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.S2_173-S2_179, 2010

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症例は51歳, 女性. うつ病に対して抗精神薬を5剤内服し治療中であった. 2009年6月21日, 2階のベランダから転落後の状況を発見されて前医に救急搬送となった. 画像検索で骨盤・眼窩底・上顎骨骨折が判明し骨盤骨折に対して緊急手術の予定となったものの, 術前心電図で著明なST変化を認め当院紹介搬送された. 当院来院時はショック状態で, 心電図・心エコー所見から急性心筋梗塞の疑いで緊急冠動脈造影を施行した. 造影の結果, 左冠動脈主幹部で完全閉塞しており, 外傷後ではあったが救命目的に引き続きIABP挿入下にPCIを行った. 左冠動脈主幹部入口部から大量血栓を認め, 冠血流改善に難渋した. 主幹部入口部に残存する解離様陰影に対してBMSを留置し, PCI終了とした.<BR>文献上では胸部外傷後に急性心筋梗塞を発症することが報告されているが, 本症例のように多発外傷後に左冠動脈主幹部閉塞をきたした症例は非常に稀である. 外傷による冠損傷・血栓形成の機序についての考察を交えて報告する.