著者

山田 真紀 藤田 英典

出版者

椙山女学園大学教育学部

雑誌

椙山女学園大学教育学部紀要 = Journal of the School of Education, Sugiyama Jogakuen University (ISSN:18838626)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.111-127, 2022-03-01

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同じ質問項目を用いた二つの質問紙調査PACT1995とNAPP2018を用いて,この22年間に,教員の意識のうち「同僚との関係性」「学校の役割範囲」「教職観や働き方」の3点においてどのような変化があったのかを統計的に明らかにすることを試みた。その結果,①同僚性については,同僚との関係性が希薄化し,同僚関係を負担に感じる教員が増加しているとともに,他の教師の学級経営について議論の俎上にあげていた風土も,余計な軋轢を避けるための不干渉へと移りつつあること,②学校の役割範囲については,生活習慣・基礎的学力・受験学力・思いやりなどの社会性を学校の役割範囲ととらえる割合が低下し,限定的な教職観を持つ教員が増加していること,③教職観や働き方については,教職のサラリーマン化ともいえる傾向が進み,あまり努力することなく,熱意を持つこともなく,淡々と勤務するタイプの教師が増えていること等を明らかにすることができた。

著者

山田 真紀 和井田 節子 藤田 英典

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項 (ISSN:2433071X)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.115-116, 2021-08-16 (Released:2021-10-22)

著者

油布 佐和子 越智 康詞 紅林 伸幸 中澤 渉 川村 光 山田 真紀

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、今世紀に入って加速的に進行した新自由主義的な教育改革が教職に及ぼす影響を分析することを目的としている。15年間の時系列調査を分析した結果、教職観や役割認識などに変容が見られ、教師が「組織の一員としての教師」への志向性を強めていることが明らかになった。しかしながらこれを、新自由主義的な理念への賛同と解釈するのは妥当ではない。そうではなくて、外部に見えにくく理解されがたい<教師という仕事>を、新自由主義的教育改革が可視化する側面を持っていることによるものではないかと推測された。

著者

野田 舞 山田 真紀

出版者

一般社団法人 日本保育学会

雑誌

保育学研究 (ISSN:13409808)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.39-50, 2018 (Released:2018-10-31)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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本研究は,保育施設のリスクマネジメントのうち,園庭遊具に焦点をあてて,重篤な怪我のリスクを減らして,遊びの価値を最大限に発揮させる,「子どもと遊具の関わり」と「保育者の援助のあり方」を,参与観察とインタビュー調査から明らかにするものである。概念整理では,日本の遊具に関する安全基準におけるハザードとリスクの概念が,世界基準のそれと異なることを指摘し,世界基準の概念定義を用いること,すなわち,ハザードは「遊具が内在する危険性」,リスクは「ハザードから生ずるおそれのある怪我の重篤度とその発生頻度」ととらえること。そして,遊具のハザードを「遊具の本質として内在するハザード」「取り除くべきハザード」の縦軸と「子ども認知可能」「子ども認知不可能」の横軸をクロスさせた4つの象限に分けて分類することの有用性について論じた。

著者

山本 朱莉 山田 真紀

雑誌

教育学部紀要 (ISSN:18838626)

巻号頁・発行日

no.8, pp.59-70, 2015

著者

山田 真紀子 加我 宏之 下村 泰彦 増田 昇

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.753-758, 2002-03-30

参考文献数

15

被引用文献数

3 1

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市街地において宅地内の緑は地域の貴重な緑であるが,住宅の更新に伴い喪失あるいは更新されることが多い。本研究では大災害時の大量の住宅更新時における緑の継承に向け,阪神・淡路大震災後の更新時における緑の継承に及ぼす影響要因について現地踏査及び図面調査により把握した。その結果,昭和以降の区画整理によって開発された本山中町地区の調査対象住宅では多くの住宅敷地の接道幅が狭いことにより施工時の重機の搬入等が強く影響していることがわかった。一方旧集落である深江地区の調査対象住宅では接道幅の広さや多様な敷地形態により施工上の制約は少なく,居住形態の変化による庭の駐車場化や建物配置の変更が要因として強かった。