著者

荒木 貴代 佐藤 敏 川上 哲史 岡本 果南 小幡 弓真 近藤 剛規 高島 幹展 真田 祥太朗 村上 弘城 出口 智宙 高瀬 恒信

出版者

一般社団法人 日本外傷学会

雑誌

日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.380-385, 2023-10-20 (Released:2023-10-20)

参考文献数

20

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肋骨骨折端によって遅発性に気胸を繰り返した胸部外傷の1手術例を経験したので報告する. 症例は38歳男性. 転落事故による右第7-11肋骨骨折で安静入院した. 肝損傷, 右副腎損傷は保存的に軽快したが, 第9病日, 遅発性に右気胸を生じ胸腔ドレナージを要した. 気胸は改善し外来通院していたが, 第75病日, 第97病日と右気胸を繰り返した. 右第9肋骨骨折端による肺損傷・気胸と判断し, 第111病日に胸腔鏡補助下肋骨骨折端摘除術を行った. 下位・浮肋骨骨折では, 肋骨骨折端が(1)鋭利な形状, (2)胸腔内臓器と接する, (3)胸壁接線に対する鋭角が25度以上である場合は, 予防的摘除を含めた積極的治療を考慮してもよい.

著者

川上 哲司 都築 正史 藤田 宏人 高山 賢一 大河内 則昌 馬場 雅渡 杉村 正仁

出版者

The Japanese Society for Temporomandibular Joint

雑誌

日本顎関節学会雑誌 (ISSN:09153004)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.554-561, 1997

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上関節腔への顎関節鏡視下剥離授動術の臨床的評価を行った。手術に際して, 生体に侵襲性の少ないホルミウム・ヤグ (Holmium: YAG) レーザーを応用した。対象症例は, 保存療法に抵抗性の慢性クローズドロック症例または有痛性間欠的クローズドロック症例32症例・37関節に施行した。剥離授動・前外側関節包靱帯および関節形成に際して, ホルミウム・ヤグ (Holmium: YAG) レーザー (コヒーレント社製バーサパルス・セレクト22) およびパワーシェーバー (ストライカー社製マイクロデブリッダー・スモールジョイント・アースロプラスティーシステム) を使用した。これらに加え, われわれが考案した顎関節洗浄システムを併用し, より効果的で, 洗浄効果が増強された。すべての症例において, 最大開口度は, 40mm以上, 前方・側方運動量は, 10mm以上となり, 外科療法後の奏功率は, 96.9%であった。咀噛感も改善され, 術後の合併症もなかった。

著者

金谷 整一 中村 克典 秋庭 満輝 寺川 眞理 池亀 寛治 長野 広美 浦辺 菜穂子 浦辺 誠 大山 末広 小柳 剛 長野 大樹 野口 悦士 手塚 賢至 手塚 田津子 川上 哲也 木下 大然 斉藤 俊浩 吉田 明夫 吉村 充史 吉村 加代子 平山 未来 山口 恵美 稲本 龍生 穴井 隆文 坂本 法博 古市 康廣

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 = Japanese journal of conservation ecology (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.77-84, 2005-06-30

参考文献数

24

被引用文献数

3

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2003年9月に種子島の木成国有林で確認されたヤクタネゴヨウの新群生地において, 2004年1月に調査を行った結果, ヤクタネゴヨウ13個体とクロマツ7個体の枯死が確認された.これらのうち, 材片を採取したヤクタネゴヨウ10個体のうち7個体からと, クロマツ7個体のうち6個体からマツ材線虫病の病原体であるマツノザイセンチュウが検出された.このまま枯死したヤクタネゴヨウとクロマツを放置すると, 今後, マツ材線虫病被害が拡大すると予測されることから, すべての枯死木を伐倒し約50cmの丸太に玉切りし, 直径1cm以上の枝とともに個体群外へ搬出した.搬出した丸太と枝は, 焼物製作のための薪として焼却した.今回の活動を踏まえ, 今後のヤクタネゴヨウ自生地保全にむけたマツ材線虫病被害木のモニタリングから処理の一連の作業手順を提案した.

著者

川上 哲志 浅井 里奈 小野 貴継 本田 宏明 井上 弘士 北 翔太 納富 雅也

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.117, no.153, pp.89-97, 2017-07-26

著者

洲 雅明 榎本 至 南 隆尚 川上 哲

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.63, 2012

著者

川上 哲 馮 少孔 鍜治 義和

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.35-36, 2003

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地表から数mの深度に防空壕が存在する可能性がある場合、その調査手法としては、地中レーダ探査が、コスト・作業能率から考えて、最も一般的である。しかし、地中レーダの反射記録からは、その空洞の上面からの反射が得られるだけで、その反射がどのような物性に対応しているかを特定することは難しい。そこで、多チャンネルによる表面波の測定を行い、地中レーダにより発見された異常反射体前後の表面波(レイリー波)の記録を取得し、調査結果との比較を行ってみた。その結果、多チャンネルによる表面波探査が空洞調査に対して有効な手法であることを確認した。

著者

洲 雅明 榎本 至 南 隆尚 川上 哲

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.63, 2012

著者

川上 哲也 横堀 充 高原 利幸 伊藤 快 栗原 紹弘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, no.1, pp."SS-51"-"SS-52", 2010-08-31

著者

山田 吉彦 川上 哲太朗 川崎 一平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_402-I_407, 2012 (Released:2012-09-18)

参考文献数

8

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海洋立国を目指す我が国では, 2007年に海洋基本法を制定した. この海洋基本法では, 地方自治体が同法の理念にのっとりその自然的社会的条件に応じた施策を策定することになっている. この法に従い竹富町(沖縄県)は, 独自に竹富町海洋基本計画を策定し, 海洋環境の保全と海洋の利活用を進めてゆく方針を固めた. また, 隣接する石垣市ではさらに海洋開発, 海洋保護区の設定も視野に入れた計画を策定することとなった. 海洋都市を意識する地方自治体は, 海洋基本法のもと,海洋とともに地域社会の将来像を構築しつつある. この地域における海洋基本計画は, 海洋基本法の理念が国民に定着するための指針となりえる.

著者

川上 哲治

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会誌 = The journal of the Institute of Electrical Engineers of Japan (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.116, no.10, 1996-09-20

著者

川上 哲正

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.47-50, 2009-03