著者

藤野 真希 川上 隆茂 門田 佳人 井上 正久 藤代 瞳 角 大悟 鈴木 真也

雑誌

日本薬学会第141年会(広島)

巻号頁・発行日

2021-02-01

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【背景・目的】亜鉛の生活習慣病に対する重要性は、様々な基礎研究や疫学研究から示されているが、単純な亜鉛摂取では説明できない細胞内の亜鉛調節機構の重要性も明らかになりつつある。他方、メタロチオネイン(MT)は亜鉛によって誘導され、生理的役割として細胞内における亜鉛や銅などの必須金属の代謝調節機能を有するが、MT遺伝子欠損条件における生活習慣病発症に対する亜鉛の効果の程度については不明な点が多い。本研究では野生型(WT)およびMT欠損マウスを用いて、高脂肪食(HFD)誘導性の生活習慣病に対する亜鉛の効果とそれに対するMTの寄与について比較検討した。【方法】雄性8週齢のWTおよびMT欠損マウスにHFDを亜鉛を含む飲料水(0、227および1135 mg/L)と共に10週間自由摂取させた。6週目に糖負荷試験を行い、解剖時に肝臓および内臓脂肪組織(WAT)重量を測定した。一部の肝臓は、HE染色法による組織学的検索を行った。また、ICP-MSを用いて肝臓および血漿中の亜鉛濃度を測定した。【結果・考察】ICP-MSの解析結果より、肝臓中の亜鉛濃度は、両系統マウスの亜鉛処理群間で同程度であった。WTマウスの血漿中の亜鉛濃度は、亜鉛処理によって用量依存的に増加していたが、MT欠損マウスでは変化は認められなかった。①WTマウスでは亜鉛処理によりWAT重量が有意に低下し、②HFD誘導性の脂肪肝および耐糖能異常の改善が認められた。③一方、MT欠損マウスでは、高濃度の亜鉛処理でもWAT重量の低下、脂肪肝および耐糖能異常の改善は認められなかった。亜鉛処理により両系統マウスの肝臓には同程度の亜鉛が存在していたにもかかわらず、WTマウスで認められた亜鉛補充による生活習慣病の改善作用はMT欠損マウスでは認められなかった。 以上、亜鉛による糖尿病および脂肪肝改善作用の感受性決定遺伝子としてMTが重要な役割を担っており、その作用の一部にWAT重量の低下の関与が示唆された。

著者

川上 隆志

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

専修大学社会科学研究所月報 = The Monthly Bulletin of the Institute for Social Science Senshu University (ISSN:0286312X)

巻号頁・発行日

vol.671, pp.16-35, 2019-05-20

著者

佐藤 智子 川上 隆史 一木 昭男

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

vol.35, 1984

著者

浜野 学 大橋 信行 松田 竜太郎 清田 寛 大和 眞 川上 隆史

出版者

日本運動生理学会

雑誌

日本運動生理学雑誌 (ISSN:13403036)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, 1998-03-31

著者

川上 隆史 伊藤 順蔵 渡辺 琴美

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.29, 1978-12-17

著者

川上 隆 中井 満 下平 博 嵯峨山 茂樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.627, pp.25-32, 2000-02-18

参考文献数

14

被引用文献数

2

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本稿では、隠れマルコフモデル(HMM)を用いて与えられた旋律に自動で和声付けを行なう手法を提案し、実験的検討結果を報告する。旋律は背後に隠れた和声進行から生成される、とする旋律生成の隠れマルコフモデルを提唱し、その逆問題として、与えられた旋律から背後の和声進行を最尤推定する。2種類の和声進行のモデル、いくつかの旋律生成のモデル、さらにN-bestアルゴリズムによる和声付け複数候補抽出や、与えられた旋律の調性推定及び転調検出についても論じる。童謡や歌曲及びバッハのコラールから学習した和声進行確率モデルを用いた、実際に和声付け実験を行なった結果についても述べる。

著者

松浦 さと子 石川 旺 川上 隆史 川島 隆 林 怡蓉 牧田 幸文 松浦 哲郎 小川 明子 櫻田 和也 津田 正夫 魚住 真司 山口 洋典 日比野 純一 小山 帥人 平塚 千尋 金 京煥 小山 善彦

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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非営利民間放送は現在、コミュニティにおけるコミュニケーションを活性化し、社会的排除の削減に取り組む独立したセクターとして国際的に認知されつつある。しかしながら、このセクターの持続的発展のための法的・財政的・人的な前提条件は、日本においていまだ存在しない。ゆえに我々は、非営利放送局を支えるための体制の可能なモデルを、さまざまな国と地域における成功事例を比較参照することによって明らかにするよう努めた。