著者

富山 一 田邊 潔 茶谷 聡 小林 伸治 藤谷 雄二 古山 昭子 佐藤 圭 伏見 暁洋 近藤 美則 菅田 誠治 森野 悠 早崎 将光 小熊 宏之 井手 玲子 日下 博幸 高見 昭憲

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.105-117, 2017-07-10 (Released:2017-09-14)

参考文献数

18

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詳細な野焼き頻度分布についての知見を得るために、つくば市において巡回と定点カメラによる観測によって野焼き件数の分布を調査した。2015年秋季 (9~10月) に毎日巡回して燃焼物別の日別野焼き件数を調査し、降雨前に野焼き件数が多くなることが確認されたほか、野焼き件数の57%を占めた稲作残渣は稲の収穫時期から一定期間後に籾殻、稲わらの順で焼却されることが確認された。秋季の巡回調査に続き2016年8月まで4日に1度ほどの頻度で巡回し、月別野焼き件数を比較すると9~11月に多く、1~8月に少ないことが確認された。2016年1~12月にかけて行った筑波山山頂に設置した定点カメラからの観測では、1月、10月~12月に野焼き件数が多く、2~9月に少ないことが確認され、1日の中では午前10~11時および午後2~3時に野焼きが行われやすいことが確認された。2015年秋季の調査結果にもとづいて稲の収穫時期と気象条件から稲作残渣の年間野焼き発生量に対する日別野焼き発生量比を推計する回帰モデルを構築した。回帰係数から、降雨前に野焼き件数が増えること、強風により野焼き件数が減ることが定量的に確認された。構築されたモデルに都道府県別の稲収穫時期と気象データを適用して、従前研究では推計できなかった都道府県別の大気汚染物質排出量の日変動を、2013、2014年の稲収穫時期と気象データを適用して各年の野焼き発生量比の日変動をそれぞれ推計した。

著者

早崎 将光 田中 博

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.77, no.9, pp.609-627, 2004-08-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

31

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数日スケールの急激な気温変動イベントを対象とし,54年間(1948~2001年)のNCEP-NCAR再解析データを用いて,北半球全域における時空間分布と温暖化傾向に対応した発生回数の変化について調査した.本研究で使用した気温急変イベントは,個々の地点における日平均地上気温が3日以内で±20K変化した場合と定義した.発生回数の多い4地域(西シベリア,アラスカ,カナダ北西部,カナダ南東部)における広域気温急変イベントの発生期間は,大部分が寒候期(11月から2月)に集中していた.発生回数の極大時期は,西シベリア地域では11月・12月,北米大陸上では12月・1月と地域差がみられた.また,寒候期平均気温偏差に対する気温急変現象の平均発生回数を調査したところ,4地域ともに温暖偏差時の発生回数は寒冷偏差時に比べて15~25%程度減少しており,この傾向はとりわけ西シベリア地域とカナダ北西部地域で顕著であった.上記2地域における総観場の時間発展を明らかにするため,典型事例の合成図解析を行った.その結果,カナダ北西部地域での気温低下時には,アラスカ上でブロッキング高気圧が形成され,引き続いてカナダ北西部への寒気の南下がみられた.また,西シベリア地域における気温上昇時には,西シベリア低地から東アジア方面への寒冷域の南東への進行とそれに付随したシベリア高気圧の発達がみられた.これは,典型的な東ブジアへの寒気の吹出しパターンと対応していると考えられる.これらの結果は,将来的な温暖化傾向に伴い,地域的には日々のスケールの気温変動性が減少する可能性のあることを示唆している.

著者

富山 一 菅田 誠治 森野 悠 早崎 将光 小熊 宏之 井手 玲子 日下 博幸 高見 昭憲 田邊 潔 茶谷 聡 小林 伸治 藤谷 雄二 古山 昭子 佐藤 圭 伏見 暁洋 近藤 美則

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.105-117, 2017

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<p>詳細な野焼き頻度分布についての知見を得るために、つくば市において巡回と定点カメラによる観測によって野焼き件数の分布を調査した。2015年秋季 (9~10月) に毎日巡回して燃焼物別の日別野焼き件数を調査し、降雨前に野焼き件数が多くなることが確認されたほか、野焼き件数の57%を占めた稲作残渣は稲の収穫時期から一定期間後に籾殻、稲わらの順で焼却されることが確認された。秋季の巡回調査に続き2016年8月まで4日に1度ほどの頻度で巡回し、月別野焼き件数を比較すると9~11月に多く、1~8月に少ないことが確認された。2016年1~12月にかけて行った筑波山山頂に設置した定点カメラからの観測では、1月、10月~12月に野焼き件数が多く、2~9月に少ないことが確認され、1日の中では午前10~11時および午後2~3時に野焼きが行われやすいことが確認された。2015年秋季の調査結果にもとづいて稲の収穫時期と気象条件から稲作残渣の年間野焼き発生量に対する日別野焼き発生量比を推計する回帰モデルを構築した。回帰係数から、降雨前に野焼き件数が増えること、強風により野焼き件数が減ることが定量的に確認された。構築されたモデルに都道府県別の稲収穫時期と気象データを適用して、従前研究では推計できなかった都道府県別の大気汚染物質排出量の日変動を、2013、2014年の稲収穫時期と気象データを適用して各年の野焼き発生量比の日変動をそれぞれ推計した。</p>

著者

早崎 将光 大原 利眞 黒川 純一 鵜野 伊津志 清水 厚

出版者

公益社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.225-237, 2008-07-10

被引用文献数

14

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2007年5月8-9日に観測された注意報レベルに達するオゾン(O_3)高濃度事例を対象として,全国の1時間平均大気汚染物質濃度測定値を用いた動態調査をおこなった。O_3濃度上昇は,8日の早朝に日本列島西端の五島から観測され始めた。壱岐における日最高O_3濃度は深夜に観測された,日本海沿岸では,日最高O_3濃度は東側ほど遅い時刻で観測された。離島では,二酸化硫黄と粒子状物質もオゾンと同期した濃度変化を示した。後方流跡線解析とライダーによる人為起源粒子の鉛直分布から,汚染気塊はアジア大陸を起源とすることが示された。9日は主に東日本でO_3高濃度を観測した。日本海側では,前日と同様に東側ほど遅い時刻で日最高O_3濃度を観測した。それに対して,関東平野では観測時刻の遅れは内陸側に向かう方向でみられ,O_3濃度も日を追う毎に高くなった。高濃度期間の汚染物質濃度と気象条件の時空間変動から,関東平野では,大規模海陸風循環の継続による都市汚染の蓄積の影響も大きいことが示唆された。以上の結果から,日本列島規模の広範囲では越境汚染がO_3高濃度の主要因であり,都市近郊では国内起源汚染がそれに上乗せされていたと考えられる。

著者

植田 宏昭 早崎 将光 釜江 陽一 鬼頭 昭雄 三木 友梨紗 熊井 暖陽 渡邊 茂

出版者

日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.106, 2014

著者

大原 利眞 鵜野 伊津志 黒川 純一 早崎 将光 清水 厚

出版者

公益社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.198-208, 2008-07-10

参考文献数

24

被引用文献数

22

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2007年5月8,9日に発生した広域的な高濃度オゾン(O_3)エピソードの特徴と発生原因について,日本全国の大気汚染測定データと東アジアスケール化学輸送モデルを用いて解析した。全国の測定局で観測されたO_3濃度は,5月8日の朝9時ごろに九州北部で高濃度となり始め,15時には壱岐や五島といった離島を含む九州北部や中国地方西部において120ppbvを超える高濃度となった。高濃度は夜になると低下したが,21時においても西日本の一部の測定局では120ppbvを超える状態が持続した。翌日5月9日9時の濃度レベルは前日よりも全国的に高く,15時になるとO_3の高濃度地域は,北海道や東北北部を除く日本全域に拡大し,関東,中京,関西などの大都市周辺地域や,富山県や新潟県などの北陸地域や瀬戸内地域の測定局において120ppvb以上を観測した。化学輸送モデルは5月7〜10日に観測された地上O_3濃度の時間変動をほぼ再現するが,ピーク濃度レベルを過少評価する。この傾向は,中国沿岸域北部・中部の排出量を増加するに従って改善される。モデルで計算された5月7〜9日の地上付近のO_3濃度分布によると,空間スケールが500kmを越える80ppbv以上の高濃度O_3を含む気塊が,東シナ海上の移動性高気圧の北側の強い西風によって,中国北部沿岸から日本列島に輸送されたことを示す。5月8,9日に日本で観測された高濃度O_3には,中国や韓国で排出されたO_3前駆物質によって生成された光化学O_3に起因する越境大気汚染の影響が大きい。80ppbv以上の高濃度O_3に対する中国寄与率の期間平均値は,青森県以北を除く日本全国で25%以上であり,九州地域では40〜45%に達すると見積もられた。しかし,本研究で使用したモデルは都市大気汚染を充分に表現していないため,大都市域周辺等では越境汚染の寄与率が異なる可能性がある。また,モデル計算結果ならびに地上大気汚染測定局とライダーの観測結果から,O_3とともにSO_2や人為起源エアロゾルも越境汚染していたこと,これらの物質は高度1500m以下の混合層の中を輸送されたことが明らかとなった。

著者

早崎 将光 田中 博

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.123-135, 1999-02-28

被引用文献数

3

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1989年2月にアラスカ付近を中心に典型的なΩ型ブロッキングが形成された. このプロツキング形成初期にアラスカにおいて, 地表面気温が約1週間で30K以上上昇する現象が観測された. 昇温は地表付近のみにとどまらず, 対流圏のほぼ全層におよんでおり, 成層圏の突然昇温に対して対流圏突然昇温とも呼べる現象であった. Tanaka and Milkovich (1990)の熱収支解析によると, 昇温初期に顕著な下降流があり, その後は低緯度からの水平温度移流が卓越していることが明らかとなっている. 本研究では, このような対流圏における突然昇温現象の水平・鉛直規模を把握し, 渦位(Q)や速度ポテンシャル・発散風などを用いることで昇温初期に発生した下降流の原因について考察した. 対流圏突然昇温の水平規模は経度幅で30〜50゜, 緯度幅で15〜20゜程度であり, 成層圏突然昇温と比べて局所的な現象であるが, 鉛直方向には300ないし400hPaより下層の対流圏のほぼ全層にわたって10〜40Kの昇温が見られた. また, 渦位・鉛直流・上層の収束場などの分布から, 昇温初期の明瞭な下降流の形成要因としては, 1)上層のHigh-Q移流に伴い日本付近で爆弾低気圧が連続して発生, 2)2つの爆弾低気圧の間で気塊が収束することで強い下降流が形成, 3)上層High-Qの移流に伴い収束・発散場も日本付近から北東へ移動, 4)強い下降流場も上層の収束場の移動によりアラスカ上に到達した, ということが明らかとなった. したがって, アラスカ上での対流圏突然昇温をもたらした顕著な下降流は, 日本付近で2つの爆弾低気圧が連続して発生した事が原因と判明した.

著者

早崎 将光 菅田 誠治 大原 利眞 若松 伸司 宮下 七重

出版者

公益社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.188-199, 2007-06-10

被引用文献数

5

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2002年度は,日本国内の気象官署で観測された延べ黄砂日数が過去最高となった年であり,浮遊粒子状物質(SPM)の環境基準達成率はその前後の年度に比べて低い水準であった。本研究では,近年13年間(1992-2004年度)のSPM環境基準達成率の年々変動とそれに対する黄砂の影響評価をおこなった。年度別の環境基準は,以下の2条件を共に満たす場合に達成と判定される:(1)1日平均SPM濃度の2%除外値が閾値(100μgm^<-3>以下,(2)閾値を超過する高濃度日が連続しない。2002年4月には,顕著な黄砂が広域で観測された。SPM濃度の極大値はそれほど大きくないが(100〜200μgm^<-3>),4月8日から11日まで継続的に観測された。結果として,この大規模黄砂(2002年4月8-11日)が2002年度の環境基準達成率を約40%低下させていた。一方で,2001年度にも大規模な黄砂(2002年3月21,22日)が観測された。この黄砂は極めて高いSPM濃度(>500μgm^<-3>)をもたらしたが,およそ30時間程度で終結した。このため,2001年度の環境基準達成/非達成の地域区分は,黄砂の観測時間帯が日界を跨ぐか否かに依存していた。近年は,晩秋から初冬期におけるSPM高濃度日数が,1990年代と比べて著しく少ない。年間総計の高濃度日数が低下したことで,ただ一度の持続性黄砂のみで2002年度のSPM環境基準達成率が低い水準となったと考えられる。